大分大と東芝、認知症予防に向けた実証研究を開始

　大分大学と東芝は16日、「認知症のなりやすさ」と身体情報・生活習慣との因果関係を解明する実証研究を開始する契約を締結したと発表した。実証研究は、大分県の「産学官連携ヘルスケアモデル事業」の支援などを受け、大分県とも連携して取り組むもの。

　今後3年間、認知症予防に向けた実証研究を行う。対象は1,000人を計画。今回の実証研究では、従来から認知症診断に用いられる脳内アミロイドβ蓄積量と認知機能検査情報の「認知症関連データ」に加え、東芝のリストバンド型生体センサを用いて日中の活動量、睡眠時間・発話量、摂食状況などの「生活データ」および体重、血圧、体温、血糖値などの「身体データ」を継続して収集する。

　大分大学は、この実証研究を通じて、生活習慣における認知症発症のリスク因子を明らかにすることで認知症予防だけでなく健康寿命の延伸に有効な予防法の提供を目指す。

　東芝は、次世代型リストバンド型生体センサを開発、提供し、収集したデータの解析を行う。2020年には、実証研究を通じて確立した認知症予防の知見・ノウハウを活かし、地方自治体・ケアセンター・健康機関向けに患者の認知症リスクを抑えるサービスの実用化を目指す。