キヤノン、Webサーバへの脅威を防御するソフトウェア型のWAF製品を発売

　キヤノンITソリューションズは15日、Webアプリケーションファイアウォール（WAF）製品「SiteGuard」を発売すると発表した。

　製品にはホスト型とゲートウェイ型がある。1ライセンスあたりの価格（税抜）は、ホスト型が、ライセンス数に応じて、25万2,000円（更新価格12万6,000円）から19万2,000円（更新価格9万6,000円）。ゲートウェイ型が1ライセンス178万円（更新価格53万4,000円）。

　近年、サイバー攻撃は高度化し、WebサーバやWebアプリケーションのぜい弱性を攻撃して、情報漏えいやサイトの改ざん、Webサービスの停止などを狙う脅威が増加している。

　しかし、従来のファイアウォール製品やIPS/IDS（不正侵入防御）製品によるネットワークやOSレベルのセキュリティ対策では、これらの脅威を防ぐことが困難。新製品は、これらの攻撃に対応でき防御する。

　各種のWebアプリケーションへの攻撃や侵入手法をデータベース化した定義ファイル「トラステッド・シグネチャ」を搭載しているため、導入時に攻撃パターン登録が不要で、すぐに運用を開始できるという。

　さらに、新たな攻撃手法に対しては、トラステッド・シグネチャが自動更新されるため、システム管理者の手間をかけずに、最新の脅威に対応できる。

　また、ソフトウェア製品のためクラウド環境での利用にも適する。同社と開発元のジェイピー・セキュアは連携して、AWS（Amazon Web Services）をはじめとしたクラウド環境でのセキュアなWebシステムも提案していく。

　なお、同社では、5月27日に発売を記念したセミナーをキヤノンマーケティングジャパン大阪支店（大阪市北区）で開催する。（記事：阪木朱玲・記事一覧を見る）