昨年のペット関連市場は前年比0.6%減の4,013億円、キャットフードが好調＝富士経済

　富士経済は、「2014年　ペット関連市場マーケティング総覧」の国内ペット関連市場の調査結果を発表した。昨年度の国内ペット関連市場は、犬猫を主体としたペット飼育頭数が伸び悩み、前年度比0.6%減の4,013億円となった。

　ペットフードの市場は、前年比0.7％減の2,913億円となった。特に、ドッグフード市場では、人気が大型犬から小型犬へ移行したことによってフード消費量が減少したことや、飼育頭数が減少したことにより、前年比3.6％減の953億円となった。

　また、小鳥・観賞鳥、観賞魚、小動物のフード市場でも微減となった。しかし、ドッグフード市場のような飼育種の小型化がみられず、飼育頭数も安定しているキャットフード市場では、前年比1.5％増の1,090億円となった。特に、ウェットタイプのレトルトパウチのキャットフードが好調だったという。

　昨年度のペット保険の契約件数は、飼い主のペットに対する健康意識が年々高まっており、前年比14.5％増の84万件となった。しかし、昨年は生体販売が伸び悩んだため、ペット保険の契約件数も前年の成長率をやや下回ったという。

　ペット関連のカー用品市場は前年比2.9％増の3.5億円となった。同社では、今後はペットが高齢化することにより、動物病院への通院などでペットを車に乗せる機会が増加し、カー用品の需要が増えるとみている。また、ペットを車に乗せる際の安全管理についての啓発活動により、キャリー、胴輪などの需要が拡大するとみている。

　なお調査は昨年12月～今年3月に行われ、業界関連企業や団体へのヒアリング調査、文献調査、ペットオーナーへのインターネット調査結果を集計した。（記事：松本 茂樹・記事一覧を見る）