ソーラーフロンティア、日本アジアグループと太陽光発電事業の推進に向けて協業

　昭和シェル石油の完全子会社で、CIS薄膜太陽電池モジュール生産において世界最大手であるソーラーフロンティアは29日、大規模太陽光発電所（メガソーラー）の開発を手掛ける日本アジアグループ株式会社（本社：東京都千代田区）との間で、日本国内における太陽光発電事業の推進に向けて協業の方向性を基本合意したと発表した。両社および協力関係にある建設事業者等との協業により、太陽光発電設備の開発、建設、販売、メンテナンスの一貫体制を構築し、顧客にとって価値のある太陽光発電所が提供できると考えているという。

　今回の基本合意によりソーラーフロンティアは、太陽光発電事業の設計コンサルティング、CIS薄膜太陽電池の供給、周辺機器および部材等の調達を日本アジアグループ向けに行い、日本アジアグループが開発を進めている合計100メガワット超（10万キロワット超・住宅用に換算して30,000世帯以上に相当）の案件に携わる予定。なお、今回の合意は、全体のフレームワークに関わるもので、個別案件の詳細は今後の交渉に委ねられるという。

　ソーラーフロンティアは、これまで新潟県の「新潟雪国型メガソーラー」や、宮崎県の自社太陽電池工場敷地内における大規模太陽光発電所など、国内外の複数の案件においてCIS薄膜太陽電池の優れた発電性能を実証してきた。日本アジアグループとは、2011年に、同グループ傘下の国際航業グループと、宮崎県のリニアモーターカー実験施設を利用した宮崎ソーラーウェイ「都農第2発電所」（出力1メガワット）の開発・運営で既に協働した実績がある。同発電所において、ソーラーフロンティア製CIS薄膜太陽電池は計画を上回る発電量を実現しているとの報告を受けており、今回の基本合意は、ソーラーフロンティアのCIS薄膜太陽電池の性能の高さが評価された結果だと考えているという。

　今回の協業合意に関し、ソーラーフロンティアは、「ソーラーフロンティアにとって、日本アジアグループのような国内外で豊富な太陽光発電事業の経験をもち、国内自治体とも実績を持つ企業と協働することは、非常に喜ばしい」とコメントしている。