富士通、地中熱採熱システムを長野工場に導入　燃料使用量・CO2排出量を削減

　富士通は4日、地中熱を採熱するシステムを富士通グループで初めて長野工場（長野県長野市）に導入し、1月上旬より運用を開始すると発表した。

　同システムは、工場敷地内の地中に採熱管を埋め込み、そこで得た地中熱を熱源として24時間稼働しているクリーンルームなどの空調用温水設備への供給に活用する。安定性、コスト性に優れた地中熱を利用することで、同社は、従来の設備と比較し燃料使用量を原油換算で年間約47キロリットル（kL）、CO2排出量を年間約120トン（t）削減できると見込んでいる。

　今後、同システムの効果検証と運用ノウハウの取得を行い、富士通グループの拠点への横展開を検討していくという。