BORNグループがSAP顧客体験部門で2020年SAP® APJ優秀パートナー賞を受賞

2020年SAPフィールドキックオフミーティングにて受賞

（シンガポール）-（ビジネスワイヤ） -- BORNグループは本日、別の賞としてSAP顧客体験部門で2020年SAP® APJ優秀パートナー賞を受賞したと発表しました。この賞はSAP（NYSE: SAP）が主催するもので、SAP顧客にとってのデジタル変革の促進に傑出した貢献を行ったアジア太平洋地域の業績上位のSAPパートナーに与えられます。今年の賞の受賞者はSAPと提携して、お客さまが革新成果を容易に取り入れて、結果を迅速に出し、持続可能な成長を達成して、SAP製ソリューションでより簡素な運営ができるよう支援してきました。

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BORNグループがSAP顧客体験部門で2020年SAP® APJ優秀パートナー賞を受賞（写真：ビジネスワイヤ）

BORNグループのDilip Keshu最高経営責任者（CEO）は、次のように述べています。｢当社のStella Frameworkにより、クライアントは顧客窓口部門／経営管理部門向けアプリケーションを後方業務部門および帳簿と結び付けることができます。SAPはこれらの全領域をカバーして、チャネルと結び付いたブランド体験と行動体験を実現します。今回の受賞は7年間にわたる懸命の活動の確かさを実証するものです。｣

BORNグループのアジア太平洋・日本担当マネジングディレクターのPrakash Gurumoorthyは、次のように述べています。｢APJ SAP CXをゼロから構築したので、この賞を受賞できたことは個人的に誇りに思います。この賞は東南アジア、インド、オーストラリアおよびニュージーランド、日本における市場有数のブランドのために当社がこなした一連の仕事を高く評価するものです。この賞はBORNのSAP CXチーム全体にとって大きな励みになります。｣

SAPの広範なパートナー基盤から選出されるSAP優秀パートナー賞候補は、社内のSAP販売データに基づいています。地域と国際のSAP代表者で構成される運営委員会が、販売実績や業績など数多くの基準に従って、各部門で受賞パートナーを決定しました。授賞の部門は多岐にわたり、全体の販売額、革新、技術、サービス、特定ソリューション分野が含まれます。

SAP APJのシニアバイスプレジデントとチャネル＆パートナー担当ヘッドを務めるベン・コーサー氏は、次のように述べています。｢パートナーはアジアのデジタル変革の長きにわたる取り組みにおいて大きな役割を果たしています。SAP優秀パートナー賞は、当社のパートナーがSAPと共に、お客さまに価値を継続的にお届けできるよう、目的・コミットメント・成功を共有していることを示す好例です。こうした目的からして、私はSAP顧客体験部門でSAP APJ優秀パートナー賞を受賞したBORNを表彰、お祝いすることができてうれしく、光栄に思います。私たちはBORNとの提携を発展させ、2020年にさらに大きな成功を実現し、お客さまの成功を支えていきたいと思います。｣

BORNは2012年からSAPパートナーであり、SAP Commerce（旧称Hybris）の導入を数多く成功させてきました。BORNによる導入は、B2B、B2C、B2B2Cのプラットフォームの創造的なデザインで受賞歴があり、充実したカスタマイズを施して、導入業務の複雑さに対応できるというのが一般的な特徴です。

下記が特記すべき点となります。

日本を含むアジア太平洋地域で注目すべき導入事例は下記の通りです。

MHE-DEMAG（マレーシア）：東南アジアで史上初のSAP CCV2の導入事例。マレーシアで開設されたB2B Commerceサイトの事例研究がhttps://www.sap.com/sea/assetdetail/2019/10/1cd8ca36-6e7d-0010-87a3-c30de2ffd8ff.htmlに掲載。アストラ・インターナショナル（インドネシア）：世界で史上初のC2Cマーケットプレースの導入事例。同社の自動車事業向けにB2C、B2B、B2B2Cのストアを開設。ローナジェーン（オーストラリア、シンガポール、EU、米国）：SAP Commerce Cloudのストアをオーストラリア、シンガポール、EU、米国に開設。創造的な商取引で幾つかの賞を受賞。レイザー（シンガポール）：SAP CXのストアを21カ国で開設。シンガポールでアジア電子商取引賞を複数受賞。（日本の大手機械メーカー）：日本でSAP CCV2 B2Bの導入が進行中。（日本の大手化学・化粧品企業）：SAP CCV2 B2Cサイトを開設したほか、アビームコンサルティングと提携し、SCPIを使用してSAP CDCおよびSAP Marketing Cloudを統合。ペトロナス（マレーシア）：小売り部門のPDB向けに独自の販促・割引券機能付きでSAP CCV2 B2Bを導入。ショッパーズ・ストップ（インド）：大手アパレル小売業者向け注文管理の機能を含むエンドツーエンドのSAP CXを導入。タタ・クリック：タタ・クリックのラグジュアリー（Luxury）サイトを開設。アーヴィンド・インターネット・リミテッド：SAP CXを使用してマルチブランドのオンラインストアを導入。注目すべき国際的な導入事例は下記の通りです。

HSS Hire（英国）：ツールと装置のレンタルと販売のためにSAP CXの複雑な導入を実施。レノックス（米国）：SAP CXを使用してレノックスをB2BとB2Cの顧客につなぐ革新的なデジタルプラットフォームを導入。マキシム・インテグレーテッド（米国）：SAP CX B2Bをマルチインテグレーションで導入。ママズ＆パパズ（英国）：英国・アイルランド・EU向けにSAP CX B2Cサイトを開設。Hillyard：SAP CX Commerce Cloud（Hybris）プラットフォームをクライアントのB2B電子商取引事業の運営のために導入。テキストロン：複数ブランドのためにB2B／B2C／B2E向けのSAP CXを導入。レミントン：SAP CXを活用してすべてのSAPバックエンドシステムを効果的に統合して、自社商品販売のためのクラス最高のプラットフォームを創出。グランビア・アイルランド：B2BとB2Cの顧客向けにSAP CXを大規模導入。everythingfivepound.com（英国）：BORN史上最速でSAP CXを導入。導入期間は51日。ハリーローゼン（カナダ）：SAP CXでレスポンシブサイトを開発し、新たなクラウド環境（SAP CX）に移行。ホートン・ミフリン・ハーコート（米国）：SAP CXのアップグレード作業で読者のコンテンツへのエンゲージメントを促し、書籍を販売。Elverys Sports（アイルランド）：電子商取引の販路（SAP CX）を実現することで収益源を拡大。アライド・エア・エンタープライゼズ：SAP CXのAlliedAir.netポータルウェブサイトのデザイン、アーキテクチャー、プラットフォームを改良し、使い勝手を高め、同社の全体的収益性を向上。BORNはシンガポールで開催されたSAPフィールドキックオフミーティングの際に賞を授かりました。この年次会合はSAPの幹部、SAPの外回り従業員、パートナーが参加するもので、SAP最大の年次販売会合となり、SAPの戦略、販売手法、事業成長機会、製品革新についての情報を仕入れ、情報交換するとともに、次年度での成功を促進することに狙いがあります。

詳細情報については、BORNグループのアジア太平洋地域マーケティング担当のAditya Basu（aditya.basu@borngroup.com）までご連絡ください。

BORNグループについて

BORNグループは、受賞歴を持つ世界的エージェンシーとして、企業コマースおよびエクスペリエンス・デザインに注力しています。当社はテックマヒンドラのグループ企業です。[www.techmahindra.com]

当グループは売上高が約50億ドルで、90カ国で営業しており、18言語を話す30国籍の従業員を雇用しています。

BORNは、B2BおよびB2C分野にわたる20以上の末端市場で、500件を超えるデジタル変革を手掛けた実績を持っています。顧客・ブランド体験分野の独立エージェンシーとして最大級の規模を持ち、オフィスと拠点を8カ国に有しています。当社は、クリエイティブ・デザイン、コンテンツ制作、コマース・イネーブルメント、クラウド導入、インテグレーション、コンピューティング、コンバージョン率最適化、デジタル・マーケティング、分析、マルチチャネル一体化という10個の専門分野を統合し、高い成果を上げるデジタル資産を生み出しています。詳細については、borngroup.comをご覧ください。

本リリースで言及されるSAPとその他のSAP製品／サービスに加え、それぞれのロゴは、ドイツおよびその他の国々におけるSAP SE（またはSAP関連企業）の商標ないし登録商標です。商標に関する追加情報と告知については、http://www.sap.com/corporate-en/legal/copyright/index.epxをご覧ください。

本リリースで言及されるその他の製品名やサービス名はすべて各企業の商標です。

SAPの将来見通しに関する記述

本文書中の歴史的事実でない記述はすべて1995年米国民事証券訴訟改革法で定義された将来見通しに関する記述です。「期待する」、「信じる」、「見積もる」、「予測する」、「意図する」、「かもしれない」、「計画する」、「予期する」、「予見する」、「はずである」、「するつもりである」などの言葉やSAPに関係する類似表現は、それらの将来見通しに関する記述を識別するための意図で使用されています。SAPはいずれの将来見通しに関する記述についても、公式に更新ないし改訂する義務を負いません。すべての将来見通しに関する記述は種々のリスクや不確実性に左右され、これらにより実際の結果は予測される内容と大きく異なる場合があります。SAPの将来の財務業績に影響を及ぼし得る要因については、SAPが米国証券取引委員会（SEC）に提出した直近のフォーム20-F年次報告書を含め、SAPがSECに提出した書類でより完全に検討されています。読者の皆さまは発表された日付時点での言及に過ぎないこれらの将来見通しに関する記述に過剰な信頼を寄せないように注意をお願いします。

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