ウェアラブル端末、保有率・意向率ともじわじわと上昇中

- 首都圏18～79歳3,000人に新商品・サービスについて調査 -

株式会社リサーチ・アンド・ディベロプメント（所在地：東京都新宿区、代表取締役：松田 武久）は、首都圏在住の18～79歳を対象に「新しい商品・サービス」に関する調査を実施しました。
技術革新によって便利な機器が様々生まれていますが、その新しい商品やサービスについて調査した結果の中から、ウェアラブル端末について分析しました。



■調査結果


ウェアラブル端末の保有率は微増して2.3％。（図1）

5年前から聴取を始めたウェアラブル端末の保有率は、2015年10月時点では0.6％でしたが、徐々に保有率を伸ばし、2019年10月の調査では2.3％となりました。R&Dオリジナル消費価値観クラスター「ポテンシャル・ニーズ・クラスター（図3）」別に見ると、今年、保有率を伸ばしているのは、“好奇心旺盛”なクラスターＣと“こだわり派”のクラスターＤです。


ウェアラブル端末の保有意向率はここ数年微増していたが、今年は横ばいで6.4％。（図2）

2015年時点で保有意向が高かったのは、クラスターＣと“新しく価値あるもの好き”なクラスターＡでした。昨年まで保有意向率を伸ばしてきたクラスターＣは今年は減少、クラスターＡは2016年に微増しましたが、その後は横ばいです。それでも全体で保有意向を維持しているのは、“新しい価値観に共感する”クラスターＢとクラスターＤが昨年より増加したからでしょう。


保有率が伸びたのは、イノベーター理論に乗らないクラスター。（図4）

R&Dオリジナル消費価値観クラスター「ポテンシャル・ニーズ・クラスター」では、クラスターＡとＢは「トレンドセッター」、イノベーター理論で言うところのイノベーターアーリーアダプターと位置づけています。一方、クラスターＣとＤは「ムードメーカー」、イノベーター理論に乗らない独自の価値観で新しいものに手を出す層です。ウェアラブル端末の保有率と保有意向率の推移を見ると、実際に購入しているのはクラスターＣとＤで、クラスターＡとＢは保有意向はあるものの、購入には至っていないという状況です。

■R&D’s Small Talk


スマホにはない、ウェアラブルだからこその機能で、暮らしを豊かにするベネフィットが必要では？

ウェアラブル端末が一般人の話題に上った2015年頃は、スマホのサテライト機能としてビジネスシーンで有効性を感じる人もいたようですが、二台持ちの煩わしさと、常時仕事に縛られる印象から魅力としては今ひとつインパクトに欠けるものであったように思います。
最近は、ライフログ機能を搭載したものが前面に出ている感じがあります。体組織計、肌測定、遺伝子検査など、自分の体調を科学的に捉え、自己管理する人が増えていることがウェアラブル端末とライフログ機能の結びつきをメインストリームに押し上げているのではないでしょうか。健康管理は万人に必要なことで、この流れは「デジタル機器好きの人向け」から一歩抜け出したと考えられます。ただし、まだ「健康管理に熱心な人向け」という感は拭えません。
スマートフォンの保有率が一気に拡大したのは、便利なだけでなく暮らしを豊かにするワクワク感があったからだと思います。ウェアラブル端末の保有が今後拡大するかどうかは、ウェアラブルだからこその利点が、暮らしを便利で豊かにする期待を持てるかどうかがカギとなるのではないでしょうか。新しい価値を賢く取り入れるクラスターBの保有意向率がこの2年で伸びてきています。これは市場が広がる兆候かもしれず、今後の動向を注視したいと思います。

■調査結果グラフ

[画像1: https://prtimes.jp/i/11405/75/resize/d11405-75-852427-1.png ]

[画像2: https://prtimes.jp/i/11405/75/resize/d11405-75-789029-2.png ]

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その他の調査データを含め、無料ダウンロードデータ集「ウェアラブル端末に関する調査」には、
以下の内容を掲載しています。（全11ページ）
（弊社ホームページ　https://www.rad.co.jp/report_list/20191224/　よりダウンロードいただけます）
・新しい商品・サービスの保有率／保有意向率（時系列）
　（ぶつからないクルマ、家庭用ウォーターサーバー、全自動掃除機、電子書籍端末など12項目）
・ウェアラブルデバイスの保有率／保有意向率（年代別時系列）
・ウェアラブルデバイスの保有率／保有意向率（ポテンシャル・ニーズ・クラスター別時系列）
・「ポテンシャル・ニーズ・クラスター」の解説

■調査概要■
調査名： CORE2016(2015.10)～CORE2020(2019.10) マスター調査
調査対象： 首都圏40ｋｍ圏内在住の18～79歳男女
調査手法： 訪問・郵送併用の自記入式留置調査
調査実施時期：毎年1回 10月実施
サンプル数： 有効回収 3000サンプル（人口構成比に合わせて、性×年代別を割付）
本リリースサンプル詳細：
[画像5: https://prtimes.jp/i/11405/75/resize/d11405-75-638101-5.png ]

　　※『CORE』は、株式会社リサーチ・アンド・ディベロプメントの登録商標です。
　　※1982年から約 30年、生活者理解のために毎年実施している自主調査です。

■会社概要■
会社名：株式会社リサーチ・アンド・ディベロプメント
所在地：〒163-1424 東京都新宿区西新宿3-20-2
代表者：代表取締役社長 松田 武久
資本金：30,000千円
設　立：1968年1月17日
URL：https://www.rad.co.jp
事業内容：マーケティング・リサーチの企画設計、実施及びコンサルテーション
経営・マーケティング活動の評価及びコンサルテーション
※以下、メディア関係者限定の特記情報です。個人のSNS等での情報公開はご遠慮ください。

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