私立大学研究ブランディング事業 2019年度特別講座「命と希望を未来へ繋ぐために、私たちは何が出来るか」~関東学院大学が提唱する新しい「防災・減災・復興学」~

プレスリリース発表元企業:関東学院大学

配信日時: 2019-09-24 14:05:04



関東学院大学(本部:横浜市金沢区 学長:規矩大義)防災・減災・復興学研究所は、特別講座「命と希望を未来へ繋ぐために、私たちは何が出来るか」を4回にわたって開催します。初回は、9月28日(土)に横浜市中区の関内メディアセンターで開催します。




 関東学院大学では、文部科学省の「平成29年度私立大学研究ブランディング事業」※に採択された事業として、2017年12月に「防災・減災・復興学研究所」を発足しました。防災・減災・復興学研究所では、これまで自然科学や工学の領域において取り組んできた「防災」のアプローチに加え、「人」や「社会」の希望に目を向け、人文科学・社会科学領域のアプローチを融合させた、新しい「防災・減災・復興学」の構築と提唱を目指し取り組みを進めています。本講座は、防災・減災復興学研究所における取り組みの一部を社会に提供する目的で昨年度から企画・実施しています。
 今回の特別講座では、各回で登壇する研究者が、それぞれの研究領域における成果を生かしたテーマを設定。工学的、技術的な防災の解説にとどまらず、広い視点で参加者が防災・減災・復興について、あらためて考える講座を実施します。


※「私立大学研究ブランディング事業」とは、学長のリーダーシップの下、大学の特色ある研究を基軸として、全学的な独自色を大きく打ち出す取り組みを行う私立大学・短期大学に対し、経常費・設備費・施設費を一体として重点的に支援する文部科学省の事業です。2017年度は全国の188校が申請し、計60校が選定されました。神奈川県に本部を置く大学で、2017年度に事業が採択されたのは関東学院大学のみです。


[特別講座「命と希望を未来へつなぐために、私たちは何ができるか」]
●第1回 9月28日(土)
「災害・防災と人間の心理」
 人間の心理や行動の特性を体験的に理解し、防災対策を考えます。
 施桂栄(し・けいえい)人間共生学部教授 専門分野:社会心理学、組織心理学 博士(学術)
 広島大学大学院生物圏科学研究科修了後、財団法人労働科学研究所研究員を経て、2006年に関東学院大学に着任。組織におけるリーダーシップの有効性について、長年にわたり研究に取り組む。

●第2回 11月2日(土)
「日常生活・災害ストレスの対処」
 日常生活と災害ストレスのマネジメントについて紹介します。
 飯尾美沙 看護学部専任講師 専門分野:小児看護学、健康心理学 博士(人間科学)
 早稲田大学大学院人間科学研究科修了後、2013年から関東学院大学で教壇に立つ。著書に『小児気管支喘息の患者教育 子どもと家族への健康心理学的アプローチ』(早稲田大学出版部)など。



●第3回 12月21日(土)
「巨大地震で街・構造物はどうなる?」
 巨大地震に安心に備えるためビルや橋の揺れ、避難について考えます。
 北原武嗣 理工学部教授 専門分野:耐震工学、構造動力学 博士(工学)
 京都大学大学院工学研究科修了後、(株)竹中工務店技術研究所に研究員として勤務。群馬高等工業専門学校を経て、2004年に関東学院大学に着任する。「社会基盤施設の災害予測と減災システム」をテーマに研究を進める。



●第4回 1月11日(土)
「災害への対応力と地域の強さ」
 災害からの復興において地域社会が果たす役割を考えます。
 湯浅陽一 社会学部教授 専門分野:環境社会学 博士(社会学)
 法政大学大学院社会学研究科修了後、2006年に関東学院大学に着任。リサイクルやエネルギー問題を、社会学的に考える研究を進める。著書に『エネルギーと地方財政の社会学―旧産炭地と原子力関連自治体の分析』(春風社)など。


【各回共通事項】
・時間:14:00~15:30
・定員:各回100名(無料)
・場所:関東学院大学関内メディアセンター(横浜市中区太田町2-23 YMBCビル8階)
・お申込み:
 メールまたはお電話にて、受講希望日、郵便番号・住所、氏名、電話番号、職業をお知らせください。
 Mail: renkei@kanto-gakuin.ac.jp
 TEL: 045-786-7892
・お問合せ:関東学院大学社会連携センター(TEL.045-786-7892)

▼本件に関する問い合わせ先
関東学院大学 広報課
鈴木敦
住所:横浜市金沢区六浦東1-50-1
TEL:045-786-7049
メール:kouhou@kanto-gakuin.ac.jp


【リリース発信元】 大学プレスセンター https://www.u-presscenter.jp/

プレスリリース情報提供元:Digital PR Platform