Zoho Oneに電話連携やシングルサインオンなどビジネス効率を高める新機能を追加

 

（東京）-（ビジネスワイヤ）-- ゾーホージャパン株式会社は9月19日、ビジネスのためのオペレーティングシステムであるZoho Oneのビジネス効率を高める複数の新機能を発表しました。

Zoho Oneは、業務の効率化・プロセスの改善、チームコラボレーション、顧客満足度の向上を実現する革命的なアプリケーションスイートです。 45以上のサービスを利用でき、各サービスを連携させることでスムーズなビジネス運用を実現します。現在2万を超える企業に使用されている世界最大級のビジネスのためのオペレーティングシステムです。

今回追加する機能は「Zoho Phone Bridge」「Single Sign-On（SSO）」の2つです。

電話連携「Zoho Phone Bridge」は、今までZoho CRMなど単体のアプリケーションと外部のAmazon Connect、TwillioなどのIP電話会社を1対1で接続することが可能でした。今回のアップデートでZoho CRM、Zoho Recruit、Zoho Mailをはじめ20以上のアプリとIP電話会社を接続することが可能になります。これにより、着信時に複数のアプリケーションに格納された関連情報を表示することや、顧客や取引先、求人の応募者に連絡を行いたい時にワンクリックで発信を行うことが可能になります。

「Single Sign-On（SSO）」は、Zohoの提供する45以上のアプリケーションで利用可能でしたが、今回のアップデートでWorkplace by Facebook、G Suite、マルケト、GoToMeetingなど50以上の外部アプリケーションで利用可能な他、SAML 認証を使用し企業独自のアプリでも利用することが可能になりました。

また、システム管理者の業務を効率化する機能も追加されました。システム管理者はZoho Oneの管理画面よりZohoが提供する45以上のアプリケーションの管理設定を行うことが可能でしたが、これにSSOに対応した50以上のアプリケーションが追加されます。また、Zoho Oneの管理画面も刷新されました。システム管理者はダッシュボードやレポート機能を活用し、ユーザーの活動やアプリの使用状況などを確認できます。リソースの無駄を見つけ、コストを削減することが可能です。

これらの機能は、Zoho Oneに含まれるため追加料金なしで利用できます。

Zoho One の料金は、企業の全従業員数分のライセンスを購入する全従業員プランの場合、1ユーザー当たり4,200円/月額換算。部署やチームなどで必要なユーザー数分だけ購入できるフレキシブルプランの場合、1ユーザーあたり10,500円/月額換算となります。

Zohoのチーフエバンジェリスト、ラジュ・ベジスナは次のように述べています。

「テクノロジーは本来、ビジネスに役立つものであるべきです。しかし複数のベンダーからアプリケーションを購入し、ベンダーによって強いられる高額な長期契約に対処しながらなんとかマルチアプリの統合という難題を解消しようとしているのが実情です。私たちはZoho Oneでこの状況を一変させたいと考えています。」

今回の機能追加により日本企業での利用拡大をより一層目指していきます。

Zoho Oneについて

Zoho Oneはビジネスのためのオペレーティングシステムとして、45を超すアプリケーションの単なるパッケージではなく、1つのテクノロジースタック上に構築されたプラットフォームであり、このプラットフォーム上であらゆるビジネスを運営することができます。Zoho Oneは部門・部署のサイロ化を打ち破り、よりスマートな意思決定に役立ちます。強力なサービスオプションで状況に応じてカスタマイズでき、企業のニーズや目標に合わせて拡張して、より短期間で価値を実現させてビジネス全体の成功をもたらします。

Zohoについて

Zohoはあらゆる業務を単一のオンラインプラットフォームで運営できる、ビジネスのためのオペレーティングシステムを提供しています。営業、マーケティング、カスタマーサポート、会計、バックオフィスオペレーションのほか、業務効率化やコラボレーションのための一連のツールを含め、ビジネスにおけるほぼすべての主要業務分野をカバーする45以上のアプリケーションを搭載し、Zohoは世界で最も収益性の高いソフトウェア企業の1つとなっています。

Zohoはお客様の個人情報保護を非常に重んじており、無料の製品を含め、いかなる事業にも広告による収益モデルを採用していません。現在、Zohoを含めて世界中で数十万の企業を通じて4,500万を超えるユーザーがZohoを基盤として日々の業務を行っています。Zoho Corporationは非上場企業で、全世界に7,000名以上の従業員を擁する高収益企業です。Zohoの詳細についてはwww.zoho.com をご覧ください。

ゾーホージャパン株式会社について

URL： https://www.zoho.co.jp/

代表取締役： 迫 洋一郎

住所：神奈川県横浜市西区みなとみらい三丁目6番1号 みなとみらいセンタービル13階

ゾーホージャパン株式会社は、ワールドワイドで事業を展開するZoho Corporation Pvt Ltd.（本社：インド　タミル・ナドゥ州チェンナイ　CEO：Sridhar Vembu）が開発/製造したネットワーク管理開発ツールや企業向けIT運用管理ツール、企業向けクラウドサービスを日本市場に提供すると同時に関連するサポート、コンサルティングなども提供しています。業務改善/生産性向上を支援する企業向けクラウドサービス群「Zoho」は、世界で4,500万人を超えるユーザーに利用されています。国内では45種類以上の業務アプリケーションを1セットで利用できる「Zoho One」を始め、顧客管理「Zoho CRM」やグループウェア「Zoho Connect」を中心にユーザー数を増やしています。2017年4月、「コールセンターの設置」、「テレワーク推進による働き方改革」、「地方創生（雇用促進・女性活躍）」の3つの目的のもと、元駐在所を町から借り受け、「川根本町サテライトオフィス」（静岡県榛原郡川根本町東藤川1013-1）を開設しました。



businesswire.comでソースバージョンを見る：https://www.businesswire.com/news/home/20190918006067/ja/

連絡先
ゾーホージャパン 広報担当
共同ピーアール株式会社　
担当：仙場・大川・峰松
Mail：zoho-pr@kyodo-pr.co.jp Tel：03-3571-5236

プレスリリース情報提供元：ビジネスワイヤ