フリアーシステムズが次世代化学物質検出器（NGCD）に関する総額2870万ドルの契約を米陸軍から獲得

フリアーシステムズが次世代化学物質検出器（NGCD）に関する総額2870万ドルの契約を米陸軍から獲得

（米オレゴン州ウィルソンビル）- （ビジネスワイヤ） --フリアーシステムズ（NASDAQ: FLIR）は本日、米国防総省（DOD）化学・生物・放射線・核防衛共同計画執務室（JPEO-CBRND）より、多相化学物質検知器（MPCAD）プログラムのための契約を獲得しました。このその他取引権限（OTA）契約は総額2870万ドルで、契約期間は2022年半ばまでです。

本プレスリリースではマルチメディアを使用しています。リリースの全文はこちらをご覧ください。：https://www.businesswire.com/news/home/20181006005034/ja/

Responders perform real-time chemical threat confirmation in the field with FLIR’s Griffin G510 Gas Chromatograph Mass Spectrometer (Photo: Business Wire)

フリアーのMPCADソリューションの基礎となるのは、フリアーのグリフィン G510を改造したものです。グリフィンG510は携帯型のガスクロマトグラフ質量分光計（GC-MS）システムであり、現在は国内外の緊急対策チームが化学物質による脅威を現場でリアルタイムで確認するために使用されています。今回の開発により、低レベルの化学物質を物質の相状態（エアロゾル、ガス、液体、固体）を問わずに特定できるようになります。戦闘員にとっては現場での確認が可能となり、また米統合戦力軍は、より有効に化学大量破壊兵器（WMD）と戦い、それを阻止できるようになります。

フリアーのジェームス・キャノン社長兼最高経営責任者（CEO）は、次のように語っています。「米軍にとって核心的に重要な次世代化学物質検知プログラムへの参加企業の1社として選定され、誇りに思います。この契約獲得により、当社は陸・海・空軍兵士や海兵隊員の生命と生活を化学攻撃の脅威から守るという使命をより完全に遂行することができます。」

この契約に関する作業は米インディアナ州ラファイエットにあるフリアーの施設で行われる予定です。

フリアーのグリフィンG510に関する詳細は、www.flir.com/G510をご覧ください。

フリアーシステムズについて

1978年に設立され、オレゴン州ウィルソンビルに本社を置くフリアーシステムズは、世界をリードするセンサーシステムメーカーであり、これらのシステムは検知と認知を向上させることで、救命支援、生産性向上、環境保護に貢献しています。3500人近くの従業員を擁するフリアーのビジョンは「世界の第六感」となることであり、そのために赤外線イメージングと隣接技術を活用し、セキュリティーおよび監視、環境／状況モニタリング、屋外レクリエーション、マシンビジョン、ナビゲーション、高度な脅威検知のための革新的でインテリジェントなソリューションを提供しています。詳細については、www.flir.comをご覧になり、@flirをフォローしてください。

将来見通しに関する記述

本リリース中のジェームス・キャノンの発言、および上記契約や発注に関する本リリース中の他の記述は、1995年米国民事訴訟改革法の意味における将来見通しに関する記述です。それらの記述は、フリアーの事業に関する現在の期待・見積もり・予測に基づくものであり、これらの期待・見積もり・予測は経営陣による仮定に部分的に基づいています。これらの記述は将来の業績を保証するものではなく、予測困難なリスクや不確定要素を含んでいます。従って、実際の成果や結果は無数の要因により、そうした将来見通しに関する記述で表現または予測されたものと大きく異なる場合があります。要因の例には、本リリースで言及されたシステムを製造および納入するフリアーの能力、フリアーの製品価格の変更、フリアーの製品に対する需要の変化、プロダクトミックス、競合製品および価格の影響、重要コンポーネントの供給の制約、製造能力の過不足、製品をタイムリーに出荷するフリアーの能力、米国輸出規制に関する法令および規制に関するフリアーの準拠継続、その他フリアーが証券取引委員会に適宜提出する書類および報告書に記述されたリスクなどがあります。また、そうした記述は業界および市場全般の状況および成長率、および国内外の全般的経済環境に影響される可能性があります。そうした将来見通しに関する記述は、それらの記述がなされた日付時点での言及であり、フリアーはいかなる将来見通しに関する記述についても、本リリースの日付後の出来事または状況を反映する目的、または配信サービスまたはインターネットサービスプロバイダーにより本文書になされた変更に対応する目的で更新する義務をなんら負いません。

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