転職サービス「DODA（デューダ）」転職理由ランキング発表「ほかにやりたい仕事がある」が引き続き1位

～求人数増加を背景に待遇・働き方改善を求める声が顕著に～

総合人材サービス、パーソルグループのパーソルキャリア株式会社（旧社名：インテリジェンス、本社：東京都千代田区、代表取締役社長：峯尾 太郎）が運営する転職サービス「DODA（デューダ）」＜ https://doda.jp ＞は、2017年度（2017年4月～2018年3月）に「DODA」へ登録した転職希望者のうち約8万人を対象に、転職理由についての調査を行いましたのでお知らせいたします。
※今回の「転職理由ランキング2018」から、有効回答の定義を変更し、転職理由に「その他」を選んだ人を除いた回答を集計対象にしました。また半年ごとの集計を年度ごと（4～3月の1年間）に変更しました。「転職理由ランキング2018」の表およびグラフの数字は2008年にさかのぼり年度単位で算出したものです。
※DODA「転職理由ランキング」はこちら。https://doda.jp/guide/reason/



■総合結果　～　給与などの待遇や、働く時間・休暇に関する不満を転職理由に挙げる傾向強まる
今回の転職理由トップ3は、1位「ほかにやりたい仕事がある」（14.9%）、2位「会社の将来性が不安」（10.7%）、3位「給与に不満がある」（10.5%）という結果になりました。
[画像1: https://prtimes.jp/i/22215/84/resize/d22215-84-449151-0.jpg ]


特徴としては「給与に不満がある」「会社の評価方法に不満がある」など待遇に関する転職理由を上げる人が増えたことが挙げられます。2017年度は日経平均株価の上昇が続くなど景気回復が鮮明でした。しかし、それが自身の給与へ反映されないことへの不満や、同僚や友人が転職で年収が上がったという事例を知り転職をすれば給与が上がるのではないかと考えた人が増え、この転職理由を挙げる人が顕著でした。

次いで増加が目立ったのは、「残業が多い／休日が少ない」「土日祝日に休みたい」などの働く時間や休暇に関する転職理由でした。世間では“働き方改革”に注目が集まり、残業時間や休日出勤を抑制する傾向が強まっています。一方で「残業時間の削減がされない」「依然として休日出勤がある」など、自社で改善の兆しが見えない場合は、転職によって希望の就業環境に移ろうとする人が見られたことも特徴的でした。また、求人数が多い今のうちに土日祝日が休みの仕事への転職を希望する人も増えました。

引き続き企業の採用意欲は旺盛で、非常に求人数が多い状態が続いています。数多くの求人の中から希望の条件を選べるようになっており、転職希望者は待遇や働く時間、休日など条件を優先して転職先を選ぶ傾向が強まっていると考えられます。（DODA編集長 大浦 征也）
[画像2: https://prtimes.jp/i/22215/84/resize/d22215-84-626147-1.jpg ]

■年代別　～ いずれの年代も最も割合が上昇した転職理由は「給与に不満がある」
「20代」の転職理由は、2位「給与に不満がある」が前年度から最も増加し、2018年度以降初めて10％を越えました。また、3位「残業が多い／休日が少ない」、6位「土日祝日に休みたい」も前年度から順位を2つ上げました。20代では、特に給与や休日・休暇に関する転職理由を挙げる傾向が強まっています。

「30代」の転職理由は、1位「ほかにやりたい仕事がある」、2位「会社の将来性が不安」の割合がともに減少し、順位も入れ替わりました。代わりに3位「給与に不満がある」が前年度から増加しました。30代では「会社の評価方法に不満がある」がランクインしていることが特徴的です。成果を出しているものの評価につながらず、昇進や給与に反映されないため転職を考えるケースが増えているようです。30代は結婚や出産といったライフイベントにより、収入に意識が向けられる傾向にあるため、求人数の今の多いうちにより良い条件の仕事を探す人が増加しています。

「40代以上」の転職理由は、1位「会社の将来性が不安」、4位「倒産／リストラ／契約期間の満了」、9位「業界の先行きが不安」の割合が大きく下降し、雇用環境の改善が明らかになりました。一方で、「40代以上」でも待遇に関する転職理由を挙げる人の割合が増加しました。3位「給与に不満がある」は前年度から順位が1つ上がり、8位「会社の評価方法に不満がある」の割合も上昇しました。異業界への参入を進める企業が多く、特定の分野での豊富な経験を持つ人を歓迎する求人も増えているため、現状に満足していない人の中にはより良い条件の仕事を探す人が増えています。

＜年代別の転職理由＞

[画像3: https://prtimes.jp/i/22215/84/resize/d22215-84-243349-2.jpg ]

■男女別　～　男性、女性ともに「給与に不満がある」の割合が最も上昇
「男性」の転職理由で上昇が目立ったのは待遇に関するものでした。3位「給与に不満がある」は割合が最も上昇した転職理由となりました。また、9位「会社の評価方法に不満がある」も前年度から順位を1つ上げました。

「女性」の転職理由でも「給与に不満がある」が最も上昇し、順位も1つ上げて3位になり2008年度以降最高順位となりました。「土日祝日に休みたい」を転職理由に挙げる人の割合も増えており、順位は7位に上昇しました。この転職理由は、女性のみTOP10にランクインしており、女性に多い転職理由といえます。

男女で傾向に違いが出た転職理由は「残業が多い／休日が少ない」でした。男性では2011年度以降上昇傾向が続く転職理由ですが、女性では2013年以降下降傾向が見られます。ここから、男性は、仕事とプライベートの両方の充実を図ろうとする人が増えている一方、女性は、就業時間の長さよりも給与の高さや、土日休みなどの勤務形態を優先する人が増えているようです。

＜男女別の転職理由＞

[画像4: https://prtimes.jp/i/22215/84/resize/d22215-84-786226-3.jpg ]

■調査概要
【データ出典】DODAサービスにご登録いただいている方のデータを元に集計
【データ抽出期間】2017年4月～2018年3月
【有効回答数】78,169件
※調査結果の「割合」は、小数点第二位を四捨五入して記載しています。順位は異なっているものの割合が同じ箇所があります。
※「転職理由ランキング2018」から有効回答の定義を変更し、転職理由に「その他」を選んだ人を除いた回答を集計対象としました。また半年ごとの集計を年度ごと（4～3月の1年間）に変更しました。「転職理由ランキング2018」の表およびグラフの数字は2008年にさかのぼり年度単位で算出したものです。そのため、「転職理由ランキング2018」の2017年以前の数値と2017年3月以前に発表した転職理由ランキングの数値は一致しておりません。
※職種別・年収別・男女別のデータなど、調査結果の詳細はDODAサイトにて公開しています。https://doda.jp/guide/reason/

■解説者プロフィール　DODA編集長　大浦 征也（おおうら　せいや）

[画像5: https://prtimes.jp/i/22215/84/resize/d22215-84-398451-4.jpg ]

2002年、株式会社インテリジェンス（現社名：パーソルキャリア株式会社）入社。
人材紹介事業に従事。法人営業として企業の採用支援、人事コンサルティング等を経験した後、キャリアアドバイザーに。転職希望者のキャリアカウンセリングやサポートに長年携わる。担当領域は多岐にわたり、これまでに支援した転職希望者は10,000人を超える。
その後、キャリアアドバイザーの総責任者、法人営業部隊も含めた地域拠点の総責任者などを経て、2017年より現職。社外にてJHR（一般社団法人人材サービス産業協議会）キャリアチェンジプロジェクト、ワーキンググループメンバーにも名を連ねる。

■「DODA」について＜ https://doda.jp ＞
「DODA」は、「いい転職が、未来を変える。」を目指し、転職サイトや転職エージェント、日本最大級のDODA転職フェアなど、各種コンテンツで転職希望者と求人企業の最適なマッチングを提供しています。

■パーソルキャリア株式会社について＜ https://www.persol-career.co.jp/ ＞
パーソルキャリア株式会社は、パーソルグループの「リクルーティングセグメント」中核会社として、転職サービス「DODA」やアルバイト求人情報サービス「an」をはじめとした人材紹介、求人広告、新卒採用支援等のサービスを提供しています。2017年7月より、株式会社インテリジェンスからパーソルキャリア株式会社へ社名変更。グループの総力をあげて、労働・雇用の課題の解決を目指します。

■「PERSOL（パーソル）」について＜ https://www.persol-group.co.jp/ ＞
パーソルは、2016年7月に誕生した新たなブランドです。ブランド名の由来は、「人は仕事を通じて成長し（PERSON）、社会の課題を解決していく（SOLUTION）」。働く人の成長を支援し、輝く未来を目指したいという想いが込められています。
パーソルグループは、人材派遣のパーソルテンプスタッフ、人材紹介や求人広告のパーソルキャリアをはじめとし、ITアウトソーシング、設計開発にいたるまで、国内外90社を超える幅広い企業群で構成されています。グループのビジョンである「人と組織の成長創造インフラへ」を実現するために、労働・雇用の課題の解決に総合的に取り組んでいます。

PR TIMESプレスリリース詳細へ