世界76カ国で使えるWi-Fiルーター「Wi-Ho!ビジネス世界周遊タイプ」のレンタル開始

プレスリリース発表元企業:株式会社テレコムスクエア

配信日時: 2012-09-04 13:00:00

モバイル通信機器レンタルサービス最大手の、株式会社テレコムスクエア(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:吉竹 雄次、以下当社)は2012年9月4日(火)、定額制レンタルWi-Fiルーター「Wi-Ho!(ワイホー)」の新商品として、「ビジネス世界周遊タイプ」を発売します。

本商品は、従来の「アジア周遊タイプ」の利用対象国を、16カ国から76カ国に拡大してリニューアルしたものです。料金は300円値下げして2,400円としました。一般的に、複数カ国で利用できる“周遊タイプ”の商品は、“1カ国専用タイプ”に比べてデータ通信量の制限が厳しいのですが、本商品は、制限がないのが特長です(※)。1台で複数カ国の利用ができるため荷物の負担も軽く、ビジネス用途におすすめの商品です。

【本リリースのポイント】
1.利用できる国が世界76カ国に拡大
2.2カ国以上でもWi-Fiルーター1台で対応
3.データ通信量の利用制限がない

■周遊タイプWi-Fiルーターのデメリットを解決、業務渡航に最適
利用者には、「複数カ国を渡航する際は、1台のWi-Fiルーターで済ませたい」というニーズがあります。しかし一般的には、利用対象国数を増やすほど、一定期間に利用できるデータ通信量の制限が低くなるため、レンタルでは複数台持参されるケースが多いのが実態です。しかし本商品は、回線を運営する通信会社側で特に通信量の制限を設けてないのが特徴(※)であり、「複数台レンタルが不要」「利用できるデータ通信量が多い」といったメリットを提供、コストパフォーマンスは高くなります。本商品は、このような特徴から業務渡航に適しているため「ビジネス世界周遊タイプ」と名付けました。

(※)当社と通信会社間の契約ではデータ通信量の利用制限はありませんが、ご利用者が短時間に大量のデータ通信を行った場合、世界の通信会社が推進する「Fair Usage Policy(データ通信の公平な利用のための方針)」に則り、回線利用が停止されることがあります。
大量のデータ通信を使う、動画の閲覧、ネット通話、大容量ファイルのダウンロード、オンラインゲーム、カーナビなどの利用はお控えください。
詳細は、レンタルサービス規約第19条をご確認ください。 http://www.telecomsquare.co.jp/appli/notes_utf8.html

■利用国は順次拡大
当社の海外用データ通信商品の利用対象国は、定額制・従量制、合わせて143カ国をカバーしています。データ通信量の制限が高い1カ国専用タイプとエリアの広い周遊タイプを用意し、利用目的に応じて選べるようにしています。「ビジネス世界周遊タイプ」の利用対象国は随時増やしています。最新情報は当社のウェブサイトにてご確認ください。

■「ビジネス世界周遊Wi-Ho!」 商品概要
【料金】
1日2,400円/台 (不課税)
【利用対象国・地域】
○アジア:韓国、台湾、中国、香港等23カ国
○北中米:アメリカ、カナダ、グアム、ハワイ等12カ国
○ヨーロッパ:イギリス、イタリア、ドイツ、フランス等33カ国
○アフリカ:南アフリカ
○オセアニア:オーストラリア、ニュージーランド
○南米:イギリス領ヴァージン諸島、ジャマイカ、ドミニカ国、パナマ、ブラジル

ウェブサイトhttp://www.telecomsquare.co.jp/service/tour_world.html

■免税品5%割引券・空港ラウンジ利用券プレゼント
成田空港および関西空港にて、当社レンタル商品をお受け取りの方に、酒、たばこが5%割引になる免税品の割引券を配布しています。また、モバイルセンター成田空港では、定価1,260円のラウンジ利用券を、毎日先着10名様にプレゼントしています。2012年9月30日(日)までのキャンペーン期間中、総計420名にプレゼントをする予定です。

■会社概要
テレコムスクエアは21年にわたり、世界のモバイル通信機器を専業でレンタルしています。過去1年間で約30万人、業界で最も多くの方にご利用いただいています。成田・羽田・中部・関西・福岡空港に全12カ所の自社の専門店舗を展開し、24時間365日対応のサポートセンター、成田オペレーションセンターを、総勢300名の自社スタッフにより運営しています。

社名:株式会社テレコムスクエア (http://www.telecomsquare.co.jp/
代表者:代表取締役社長 吉竹 雄次(よしたけ ゆうじ)
本社:〒102-0076 東京都千代田区五番町6-2 ホーマットホライゾンビル
従業員:301人(2012年4月1日現在)
設立:1974年(昭和49年)3月28日
事業内容:情報通信機器のレンタル・販売・コンサルティング
直営空港カウンター:成田空港・羽田空港・関西国際空港・中部国際空港・福岡空港など計12ヶ所

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