4技能型アカデミック英語能力判定試験「TEAP」2018年度の実施概要について

プレスリリース発表元企業:公益財団法人日本英語検定協会

配信日時: 2018-02-08 16:14:34

[画像1]https://digitalpr.jp/simg/455/25723/150_130_201802081547075a7bf26bae744.jpg

公益財団法人 日本英語検定協会(理事長:松川孝一、所在地:東京都新宿区、以下「英検協会」)は、このたび、4技能型アカデミック英語能力判定試験「TEAP(ティープ)」 (Test of English for Academic Purposes) の来年度(2018年度)の実施概要がまとまりましたのでお知らせいたします。なお別紙に今年度 (2017年度)の実績も記載いたしましたので、併せてご参照願います。


【2018年度TEAPの実施概要】
■試験日、申込期間、開催地(予定)



[画像2]https://digitalpr.jp/simg/455/25723/700_112_201802081547205a7bf278e1bf8.jpg

※なお開催地は変更の可能性がございます。実際の実施詳細は、随時 TEAPウェブサイト( http://www.eiken.or.jp/teap/
)にアップしてまいります。

■2018年度からの変更点


試験形式の変更 近年の志願者動向をふまえ、4技能 (RLWS) と2技能 (RL) の2パターンの試験形式とする
開催地の拡大 12都道府県から20都道府県(予定)に拡大する


【今後の展望】
英検協会は、去る2017年末、「大学入試英語成績提供システム」に、実用英語技能検定、TEAP、TEAP CBT、IELTSの参加申し込みをいたしました。その結果が2018年3月末、大学入試センターから公表される予定です。したがいまして現時点ではTEAPが選定されるかは定かでありませんが、英検協会では、全国の多くの大学様に幅広くご活用いただけるよう、開催地の拡大等に努めてまいります。また、受験者様にとりましての利便性も追求してまいります。
英検協会は、今後とも、TEAPに限らず、大学や高校入試における外部検定試験の増加や様々な需要やニーズを考慮し、受験者、学校様それぞれにとりまして最適な試験を提供してまいります。


▽下記が2017年度のTEAPの実績です。ご参照の程、お願い申し上げます。

【2017年度TEAPの志願者数実績】

[画像3]https://digitalpr.jp/simg/455/25723/500_131_201802081547235a7bf27bd02d0.jpg

<特徴>
■TEAP志願者数の、対前年度比176%の大幅な増加
2017年度の志願者数は、2016年度から1万人以上増加し、前年度比176%となりました。
■4技能(RLWS)形式での志願者比率の増加
4技能形式での志願者数は昨年度より倍増して20,846名となり、受験者の4技能志向が顕著となりました。

この背景として、英検協会では以下のように考察しました。

<考察>
■採用大学の急増による受験者増加
2016年度はAO・推薦までを含めて約70大学のところ、2017年度は約120の大学で採用されました。(英検協会調べ)
※TEAP採用大学につきましては( http://www.eiken.or.jp/teap/group/list.html
)をご参照願います。

■「団体専用クーポン利用型サービス」開始による高校生受験者増加
外部英語検定試験を導入する大学数の拡大に伴い、全国の多くの高校様からTEAPの団体受験を希望される声が上がり、2017年度より、「団体専用クーポン利用型サービス」※の提供を開始しました。本サービスの開始により高校生の受験者が大幅に増加にしました。
※「団体専用クーポン利用型サービス」につきましては ( http://www.eiken.or.jp/teap/group2/
) をご参照願います。

                    ◇

■公益財団法人 日本英語検定協会について
公益財団法人 日本英語検定協会は、「実用英語の普及と向上」を目的に1963 年に設立されました。以来、実用英語技能検定の実施・運営のほか、児童向けの「英検Jr.(旧・児童英検)」やビジネスパーソン向け英語能力テスト「BULATS(ブラッツ)」、“ビジネスを動かす英語力”を測定する対面式スピーキングテスト「GCAS(ジーキャス)」、留学・海外移住のための英語運用能力試験である「IELTS(アイエルツ)」、大学入試に対応した4技能型アカデミック英語能力判定試験「TEAP(ティープ)」、さらには英語教育に関する優秀な研究企画に助成金を交付する「英検研究助成」制度など、実用英語の普及・向上に向けた様々な取り組みを展開しております。2012年4月、内閣府からの認定書交付を受けて正式な団体名称を「公益財団法人日本英語検定協会」に改めています。
英検協会ウェブサイト: http://www.eiken.or.jp/


【本件の問い合わせ先】  
公益財団法人 日本英語検定協会 広報担当
TEL:03-3266-6840 FAX:03-3266-6570 
E-mail : kouhou21@eiken.or.jp


プレスリリース情報提供元:Digital PR Platform