motionBEAT:オンライン広告配信システムのEVERRISE社と連携

プレスリリース発表元企業:モーションビート株式会社 , 株式会社EVERRISE

配信日時: 2012-07-12 16:30:00

モーションビート株式会社(本社:東京都港区、代表執行役社長:金子 陽三、証券コード:2497、以下「motionBEAT」)は、提供するスマートフォン特化型広告配信システムの機能向上及び追加開発スピードを加速させるため、オンライン広告配信システムにおける技術と実績を誇る株式会社EVERRISE(本社:東京都港区、代表取締役:倉田宏昌、以下「EVERRISE」)と連携いたしましたのでお知らせいたします。

motionBEATは、モバイル広告運用10年の経験を活かし、専門性が必要とされる広告配信技術を有する約20名のエンジニアにより、スマートフォンに特化した広告プラットフォームの提供を他社に先駆けてリリースし、国内で初めて入札形式で広告の買付ができる(※1)RTB機能を搭載するなど、スマートフォン広告市場において、次々とサービスを提供しております。
この度、オンライン広告配信システムにおける技術力に定評のあるEVERRISEと当社エンジニアが連携することによって、motionBEATが既に提供している広告主、メディア向けの各広告プラットフォームの機能追加や海外展開、新規開発等のスピードを更に加速させ、スマートフォン広告におけるリーディングポジションを獲得したいと考えております。

【motionBEATが提供する広告配信システム】
■ 広告主向けサービス:国内初のRTB対応スマートフォン特化型(※2)DSP「Bypass」国内最大級のインベントリー、多彩なターゲティング、高性能な最適化エンジンを搭載し、広告効果の最大化、オペレーション業務の効率化を実現します。

■ メディア向けサービス:スマートフォン媒体社向け広告プラットフォーム(※3)SSP「AdStir」
広告のインプレッションごとに入札形式で広告の買付ができるRTB機能を国内初で搭載した他、アドネットワーク最適化機能(イールドオプティマイズ機能)、アドサーバ機能など、全ての広告を一括管理できるプラットフォームとしてサービスを展開しております。

motionBEATは、EVERRISEとの連携により、今後も最新アドテクノロジーによる広告ソリューションを提供し、急速に拡大するスマートフォン広告市場においてリーディングポジションを獲得するべく全力で事業展開して参ります。

(※1)RTB(リアルタイムビッディング)とは
広告を閲覧するユーザーの行動履歴や広告が掲載される媒体の広告効果のデータをもとに、広告主がリアルタイムに広告枠のオークションに参加し、入札を行い、広告を掲載するしくみになります。

(※2)DSP(Demand Side Platform)とは
設定した配信ロジックに従って、最適なユーザーへ広告を配信し広告効果の最大化を狙う、デマンドサイド(広告主側)の広告管理プラットフォームのこと。

(※3)SSP(Supply Side Platform, Sell Side Platform)とは
複数の広告案件を一元管理し、配信を最適化(イールドオプティマイズ機能など)する事で収益の最大化を狙う、サプライサイド(媒体側)の広告管理プラットフォームのこと。

■ モーションビート株式会社 会社概要
・商号:モーションビート株式会社 (http://motionbeat.com/
・上場市場:東京証券取引所マザーズ市場(証券コード2497)
・代表者:代表執行役社長 金子陽三
・事業所:東京都港区北青山3-3-11 ルネ青山ビル6F
・設立年月日:1998年2月20日
・資本金:18億4,096万9,000円 ※2012年3月末現在
・主な事業の内容:インターネット関連事業、インベストメント&インキュベーション事業
・主なサービスサイト:
http://ad-stir.com/ (スマートフォンアプリ媒体社向け新広告プラットフォームサイト)
http://www.bypass.jp/ (国内初のRTB対応スマートフォン特化型DSPサイト)
https://admin.adsta.jp/ (学習するアドネットワーク AD-STAサイト)

※2012年6月 「ngi group株式会社」から「モーションビート株式会社」に商号を変更いたしました。

■ 株式会社EVERRISE 会社概要
・商号:株式会社EVERRISE (http://www.ever-rise.co.jp/
・代表者:代表取締役 倉田宏昌
・事業所:東京都港区六本木4丁目11番13号 ランディック六本木ビル3F
・設立年月日:2006年7月3日
・資本金:10,000千円
・主な事業の内容:インターネットによるアプリケーション提供サービス、インターネットによる情報提供サービス、情報システムの構築及び運営・管理の受託、ITに関する調査・研究・教育及びコンサルティング

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