motionBEAT：オンライン広告配信システムのEVERRISE社と連携

モーションビート株式会社（本社：東京都港区、代表執行役社長：金子 陽三、証券コード：2497、以下「motionBEAT」）は、提供するスマートフォン特化型広告配信システムの機能向上及び追加開発スピードを加速させるため、オンライン広告配信システムにおける技術と実績を誇る株式会社EVERRISE（本社：東京都港区、代表取締役：倉田宏昌、以下「EVERRISE」）と連携いたしましたのでお知らせいたします。

motionBEATは、モバイル広告運用10年の経験を活かし、専門性が必要とされる広告配信技術を有する約20名のエンジニアにより、スマートフォンに特化した広告プラットフォームの提供を他社に先駆けてリリースし、国内で初めて入札形式で広告の買付ができる（※1）RTB機能を搭載するなど、スマートフォン広告市場において、次々とサービスを提供しております。
この度、オンライン広告配信システムにおける技術力に定評のあるEVERRISEと当社エンジニアが連携することによって、motionBEATが既に提供している広告主、メディア向けの各広告プラットフォームの機能追加や海外展開、新規開発等のスピードを更に加速させ、スマートフォン広告におけるリーディングポジションを獲得したいと考えております。

【motionBEATが提供する広告配信システム】
■ 広告主向けサービス：国内初のRTB対応スマートフォン特化型（※2）DSP「Bypass」国内最大級のインベントリー、多彩なターゲティング、高性能な最適化エンジンを搭載し、広告効果の最大化、オペレーション業務の効率化を実現します。

■ メディア向けサービス：スマートフォン媒体社向け広告プラットフォーム（※3）SSP「AdStir」
広告のインプレッションごとに入札形式で広告の買付ができるRTB機能を国内初で搭載した他、アドネットワーク最適化機能（イールドオプティマイズ機能）、アドサーバ機能など、全ての広告を一括管理できるプラットフォームとしてサービスを展開しております。

motionBEATは、EVERRISEとの連携により、今後も最新アドテクノロジーによる広告ソリューションを提供し、急速に拡大するスマートフォン広告市場においてリーディングポジションを獲得するべく全力で事業展開して参ります。

（※1）RTB（リアルタイムビッディング）とは
広告を閲覧するユーザーの行動履歴や広告が掲載される媒体の広告効果のデータをもとに、広告主がリアルタイムに広告枠のオークションに参加し、入札を行い、広告を掲載するしくみになります。

（※2）DSP（Demand Side Platform）とは
設定した配信ロジックに従って、最適なユーザーへ広告を配信し広告効果の最大化を狙う、デマンドサイド（広告主側）の広告管理プラットフォームのこと。

（※3）SSP（Supply Side Platform, Sell Side Platform）とは
複数の広告案件を一元管理し、配信を最適化（イールドオプティマイズ機能など）する事で収益の最大化を狙う、サプライサイド（媒体側）の広告管理プラットフォームのこと。

■ モーションビート株式会社 会社概要
・商号：モーションビート株式会社 （http://motionbeat.com/）
・上場市場：東京証券取引所マザーズ市場（証券コード2497）
・代表者：代表執行役社長 金子陽三
・事業所：東京都港区北青山3-3-11 ルネ青山ビル6F
・設立年月日：1998年2月20日
・資本金：18億4,096万9,000円 ※2012年3月末現在
・主な事業の内容：インターネット関連事業、インベストメント＆インキュベーション事業
・主なサービスサイト：
http://ad-stir.com/ （スマートフォンアプリ媒体社向け新広告プラットフォームサイト）
http://www.bypass.jp/ （国内初のRTB対応スマートフォン特化型DSPサイト）
https://admin.adsta.jp/ （学習するアドネットワーク AD-STAサイト）

※2012年6月 「ngi group株式会社」から「モーションビート株式会社」に商号を変更いたしました。

■ 株式会社EVERRISE 会社概要
・商号：株式会社EVERRISE （http://www.ever-rise.co.jp/）
・代表者：代表取締役 倉田宏昌
・事業所：東京都港区六本木4丁目11番13号 ランディック六本木ビル3F
・設立年月日：2006年7月3日
・資本金：10,000千円
・主な事業の内容：インターネットによるアプリケーション提供サービス、インターネットによる情報提供サービス、情報システムの構築及び運営・管理の受託、ＩＴに関する調査・研究・教育及びコンサルティング

PR Newsリリース詳細ページ
提供元：PR News