ウィプロが品質ライフサイクル全体でエンドツーエンドのハイパーオートメーションを提供すべく、トライセンティスと提携して同社に投資

ウィプロの強力なマネージドサービス品質保証プラットフォーム製品をトライセンティスの継続的テスティング機能と組み合わせ、強化した品質エンジニアリングをデブオプスに提供

（米カリフォルニア州クーパティーノ & 印バンガロール）- （ビジネスワイヤ）-- 情報技術・コンサルティング・ビジネスプロセスのサービスを提供する世界一流企業であるウィプロ・リミテッド（NYSE：WIT、BSE：507685、NSE：WIPRO）は本日、ソフトウエアテスティング企業であり、自動化テスティング分野のソートリーダーであるトライセンティスと、高品質エンジニアリングで提携したと発表しました。

トライセンティスとの本提携により、ウィプロの高品質エンジニアリングとテスティングサービスの能力を強化していきます。この目的で、トライセンティスの継続的テスティングプラットフォームであるトスカ（Tosca）を、ウィプロのマネージトサービスQAプラットフォームのWipro AssureNXTと統合します。AssureNXTは、より広範なオートマトン・エコシステムの一環として、Wipro HOLMES人工知能プラットフォームの機能と併用されます。

ウィプロとトライセンティスとの提携で、継続的インテグレーションと継続的デリバリー、ひいてはデブオプス（DevOps）が実現するため、顧客は今日のデジタル環境でビジネス成果を首尾よく達成できるようになります。この共同サービスは、ソフトウエアテストのライフサイクル全体でエンドツーエンドの自動化を強化できるので、市場投入期間を短縮し、品質を向上させる上でも貢献します。

ウィプロ・リミテッドのビジネスアプリケーションサービス担当シニアバイスプレジデントのHiral Chandranaは、次のように述べています。「業界の著名なリーダー企業2社が、継続的テスティング向けに本当の意味で破壊力のある提案ができるように協力することになるので、お客さまにとって市場を一変させる提携関係になると、私たちは確信しています。Wipro AssureNXT、Wipro HOLMES、そしてトライセンティスのトスカという強力な組み合わせにより、企業の自動化の息の長い取り組みに効率と経験をもたらしつつ、仕事のスピードを加速させる上で役立ちます。」

トライセンティスのSandeep Johri最高経営責任者（CEO）は、次のように語っています。「組織がデブオプスなど、変革のためのプロジェクトをますます導入していますが、旧式のテスティングツールやアプローチへの依存が足かせとなって、革新のスピードを抑制する原因になっています。ソフトウエア開発は、ウオーターフォール式のプロセスから継続的デリバリーの開発パイプラインへと移行する中で、飛躍的に進化しました。ソフトウエアのテスティングもビジネスリスクをより素早く柔軟な方法で管理できるように、変わる必要に迫られています。」

また提携契約に伴い、ウィプロ・リミテッドの戦略的投資部門であるウィプロ・ベンチャーズが、トライセンティスの直近の資金調達ラウンドで同社に投資しました。

ウィプロ・リミテッドについて

ウィプロ・リミテッド（NYSE：WIT、BSE：507685、NSE：WIPRO）は、情報技術・コンサルティング・ビジネスプロセスのサービスを提供する世界一流企業です。当社はコグニティブコンピューティング、ハイパーオートメーション、ロボティクス、クラウド、分析技術、新興技術の力を活用して、顧客がデジタルの世界に適応し、成功できるように支援しています。その包括的なサービスポートフォリオ、持続可能性への極めて真摯な取り組み、良き企業市民活動で世界的に認められているウィプロは、16万人を超える献身的な従業員を擁し、6大陸の顧客にサービスを提供しています。当社は一致協力して、アイディアを発見して点をつなぎ、大胆でより良い新未来の構築に取り組んでいます。

将来予想に関する記述および注意事項

当社の将来の成長見通しに関する本リリース中の特定の記述は将来予想に関する記述であり、実際の結果が当該将来予想に関する記述中の見込みと大幅に異なることになる複数のリスクおよび不確実性を含んでいます。これらの記述に関するリスクおよび不確実性には、当社の収入、収益および利益の変動に関するリスクおよび不確実性、当社の成長を生み出し成し遂げる能力、ITサービス業界における激しい競争、当社のコスト面での優位性を維持する能力、インドにおける賃金の上昇、高度の技能を持つ専門家を引きつけ維持する当社の能力、固定料金、固定時間形式の契約における時間と費用の超過、クライアントの集中、移民の制限、当社の国際事業活動を管理する能力、当社の中核となる重要領域におけるテクノロジーへの需要の減少、電気通信網の途絶、見込まれる買収を成功裏に成し遂げ統合する当社の能力、当社のサービス契約上の賠償責任、当社が戦略的投資を行っている企業の成功、政府の財務上のインセンティブの撤回、政治不安、戦争、インド国外での資本調達または企業買収への法的制約、当社の知的財産の不正使用、ならびに当社の事業および業界に影響する一般的な経済状況を含みますがこれらに限られません。当社の将来の業績に影響を与えうるさらなるリスクにつきましては、米国証券取引委員会へ提出した書面に詳細に記載されています。これらの書面はwww.sec.govで閲覧可能です。当社は、適宜、追加的に、書面または口頭により、当社の将来予想に関する発表（米国証券取引委員会への提出書類や株主への報告書に含まれる発表を含みます）を行います。当社は、当社によりまたは当社を代理してなされる将来予想に関する発表を更新することを保証しません。

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