スマートフォン向け「ターン制ゲーム」に特化したプラットフォーム「MatchBox(マッチボックス)」の先行開発パートナー募集開始

プレスリリース発表元企業:3rdKind株式会社、株式会社D2C

配信日時: 2012-06-11 14:30:00

3rdKind(サードカインド)株式会社(本社:東京都中央区、代表取締役/CEO:細谷 太郎、代表取締役/COO:フレデリック ヌエル、以下 3rdKind)と株式会社D2C(ディーツーシー)(本社:東京都港区、代表取締役社長:宝珠山 卓志、以下 D2C)は、共同でターン制※のゲームに特化したゲームプラットフォーム「MatchBox(マッチボックス)」を開始いたしました。
それに伴い、プラットフォームのオープン化に先立ち、先行アプリ開発パートナーを20社、2012年6月8日(金)から募集を開始いたしました。

※ターン制:ゲーム進行において、各プレイヤーにプレイの順番が回る方式。


「MatchBox」は、App StoreやGoogle Playなどで人気となっている「ターン制ゲーム」に特化したアプリプラットフォームです。Facebook(TM)やTwitter(R)などのリアルソーシャルグラフを持つIDでログインすることによって、SNSでつながっているリアルな友達や知り合いと一緒にチャットをするような感覚で、空いた時間に手軽にゲームをプレイできる点が最大の特徴となります。従来のソーシャルゲームとは違ったカジュアルなゲーム体験により、ライトユーザ層へのアプローチが可能になります。

「MatchBox」が提供する機能はターン制ゲームに最適化されており、フレンドマッチング、フレンド招待、SNS連携、チャット/メッセージ、称号システムなど、全8機能があります。アプリ開発パートナーは、それらを活用することで、ゲームの企画設計に注力してアプリを容易に開発することができます。

「MatchBox」は、2012年7月のサービス提供開始を予定しており、今回募集する先行開発パートナーには、「MatchBox」プラットフォームのオープン化以後も優先的に開発ツールを提供させていただきます。また、今後、さらに「MatchBox」のサービス拡大を強化するための機能を提供していく予定です。

「MatchBox」では、今回の開発パートナーからのゲーム提供によってゲームラインナップを拡充するほか、さらなる拡大が予想されるスマートフォンゲーム市場において、ユーザにはより楽しく安全なゲームアプリを提供していき、開発パートナーにはより充実したサービスの提供に努めてまいります。

◆「App Store」は、Apple Inc.の商標です。
◆「Google Play」は、Google Inc.の商標です。
◆「Twitter」は、Twitter,Inc.の登録商標です。
◆「Facebook」は、Facebook,Inc.の商標です。


「MatchBox(マッチボックス)」概要
プラットフォーム名称    : 「MatchBox(マッチボックス)」
ジャンル          : ターン制ゲームプラットフォーム
対応機種          : iPhone、Android端末
アプリ開発に提供する機能  :「ターン制ゲーム機能」、「フレンド招待」、「課金モジュール」、「SNSプラットフォーム連携」、「チャット/メッセージ」、「称号システム」、「ネットワーク広告」、「House Ad」
先行開発パートナー募集開始日: 2012年6月8日(金)
サービス開始予定日     : 2012年7月中旬
アクセス方法        : http://dev.mtbox.me (開発者向けサイト)


(参考)
<3rdKind(サードカインド)とは> http://www.3rdkind-inc.com/
3rdKindは、日本国内においては、海外事業者のスマートフォン向けゲームのパブリシティ支援を行っています。また、日本、北米、ヨーロッパ圏においては、スマートフォン向けゲームの「共同開発/受託開発」、「マーケティング支援」、「カルチャライズ」に実績があります。

<D2Cとは> http://www.d2c.co.jp/
D2Cは、2000年6月1日に、株式会社NTTドコモ、株式会社電通、株式会社NTTアドの3社合弁で設立された、世界初のモバイル広告/マーケティング会社です。D2Cでは、ワイヤレス領域を軸に、「No Wireless, No Marketing」をスローガンに掲げ、ドコモメディアや各種一般メディアにおける広告の取り扱いや、統合デジタルマーケティングの提案・実施までをワンストップで提供する「広告・マーケティング事業」、コンシューマ向けアプリやコンテンツの開発・提供を行う「コンシューマ事業」、アジアを中心とした国々での広告・マーケティング事業を行う「海外事業」の3つの事業を展開しています。

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