世界の絶景「ウユニ塩湖」を守るためソーラーフロンティアのソーラーパネルを提供

南米ボリビアで環境保全と観光業の両立に挑む「Projecto YOSI」に

【東京 — 2016年7月21日】ソーラーフロンティア株式会社（代表取締役社長：平野敦彦、本社：東京都港区台場2-3-2、以下：ソーラーフロンティア）は、南米ボリビアでウユニ塩湖の自然保護と観光業の両立を目指す環境保全団体「Projecto YOSI」に対して、ソーラーパネル40枚を提供しましたのでお知らせします。同団体は、ウユニ塩湖周辺で深刻化する観光客などによる環境汚染の問題に取り組んでおり、当社のソーラーパネルは、プラスチックゴミを分解して石油に変える小型油化装置の動力として使用されます。

ウユニ塩湖は、塩湖全体の高低差が50cm以内という世界で最も平らな場所であるため、雨季には雨が流れることなく大地に薄く膜を張ることで空を湖面に映し出す「天空の鏡」として知られています。近年、ボリビアは年間約120万人の観光客が訪れる人気の観光地となり、増加するゴミを処理する施設がないため、住民や家畜の健康被害を引き起こしているだけでなく、特産品である塩湖で採取される塩の質が悪化するなど、将来的には塩湖の絶景が見られなくなると言われています。

このゴミ問題の解決を目指す「Projecto YOSI」は、ひとりの日本人ツアーガイドが、現地の政府や教育機関などに地道に働きかけて実現した壮大な環境保全プロジェクトです。同団体の代表を務める本間賢人氏は、観光ガイドとして7年に亘って南米各地を案内してきましたが、ウユニ塩湖の絶景よりもゴミの多さに驚いたことを機に、プラスチックゴミを分解して石油に変える小型油化装置を導入し、装置のデモンストレーションを中心とした自然保護に関する啓発活動を開始しました。当初は関心の薄かった現地の人々も、家からプラスチックゴミを持ってくるなど次第に協力してくれるようになり、2016年1月には世界的に有名なダカールラリーにおいてボリビア環境省とブースの共同出展を実現、現在ではボリビアの環境省、市役所、大学などが参画する国レベルの取り組みに発展しました。

本間氏は現在、国立サン・アンドレス大学工学部（IIAT：応用技術研究所）環境問題プロジェクト客員講師や、同大と環境省の共同プロジェクト統括者を務めると同時に、環境教育に重点を置いたボリビア初のリサイクルセンターの設立を目指して次のような活動を続けていくと言います。「夢は、ウユニ塩湖を観光と環境を両立するモデルスポットとして世界に認知してもらうことです。ウユニ塩湖がより活発かつ持続的な観光地へ成長するための第一歩として、環境保全活動を位置づけています。まずは現地主導でできるリサイクルの循環をつくることが不可欠であり、現地の電力に頼らない太陽光発電を利用して油化装置を導入しました。使用するソーラーパネルは、多種ある中でも特に環境特性が優れており、過酷な環境でも安定発電が実証されているソーラーフロンティアの製品を選びました。」

ソーラーフロンティアのグローバル事業本部企画部 部長の石川善洋は、次のように述べています。「太陽光発電を導入する利点は、自立電源の確保や電力の経済性向上のほかに、導入した人たちがエネルギーの環境負荷や使い方について考えるきっかけとなることです。今回のプロジェクトを通じて、太陽光で動く小さな油化装置が人々の意識を変えるきっかけとなれば幸いです。」

ソーラーフロンティアは今後も、多様な分野のパートナーと協力して、太陽による快適でクリーンな暮らしをすべての人にお届けしてまいります。太陽光によって輝く絶景が、永続的にみられることを祈っています。 以上


【Projecto YOSIについて】
「Projecto YOSI」は、南米における自然保護と観光業を持続的に両立させることを目指した環境保全団体です。ウユニ塩湖での活動では、ボリビアの環境省、ウユニ市、国立サン・アンドレス大学工学部（IIAT：応用技術研究所）など、産官学4団体が協力して、現地のゴミ問題を中心とする環境汚染の改善に取り組んでいます。「Projecto YOSI」の詳細は、こちらをご覧ください。
http://www.yosip.org/

【ソーラーフロンティア株式会社について】
ソーラーフロンティア株式会社は、昭和シェル石油株式会社（5002, T）の100%子会社で、世界最大のCIS薄膜太陽電池のソリューション企業です。当社が生産・販売するCIS薄膜太陽電池は、実際の設置環境における経済性および環境特性の高さが特徴で、これまでに住宅用・産業用の両面において革新的かつプロフェッショナルなソリューションをご提供してきました。ソーラーフロンティアは、太陽による快適でクリーンな暮らしをすべての人にお届けします。企業情報や最新ニュースの詳細は、当社公式のホームページ、Facebook、Twitterをご覧ください。


本件に関するお問合わせ先
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コーポレートコミュニケーション部　吉田 ・八宮
TEL:03-5531-5792