マネーツリー、資産管理アプリ「Moneytree」で「わたしのお財布ダイジェスト2024」「光熱費インサイト」をリリース

～ AI新機能で一年の振り返りを簡単に。年末年始の家計見直しや来年の資金計画をサポート～



マネーツリー株式会社（本社：東京都港区、代表取締役：ポール チャップマン、以下「当社」）は、資産管理サービス「Moneytree」の家計管理に特化した有料版「Moneytree Grow」において、年末年始の家計管理需要に応える新機能「わたしのお財布ダイジェスト2024」と「光熱費インサイト」を複数リリースしました。これにより、一年間の支出を自動で分析し支出傾向をまとめたり、光熱費を全国平均と比較できるなど、需要が高まる年末年始の家計見直しをサポートします。
[画像1: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/7202/135/7202-135-ddde17444a14d864c98c0eef692f4cc1-1920x600.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]



年末年始は多くの方が一年の家計を振り返り、来年の家計管理を見直す重要な時期です。デジタル化の進展により家計管理の方法も変化し、より正確で効率的な家計管理ツールへのニーズが高まっています。このような状況を踏まえ、当社では以下の新機能をリリースしました。

「わたしのお財布ダイジェスト2024」
AIが一年間の支出を自動で分析し、支出トップ項目や最多利用店舗などを可視化。手作業で集計を行わなくても年間の支出傾向を一目で把握することが可能になり、利用者の来年のお金の計画作りをサポートします。
提供期間：2025年1月末まで
[画像2: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/7202/135/7202-135-a89fdbdb6aa8960d5d8e990b990ad4be-780x544.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]



「光熱費インサイト」
AIによる取引認識で光熱費を自動で集計し、全国平均との比較で節約の機会を発見します。
グラフで支出状況を可視化し、直感的に把握が可能です。月2回の定期更新で常に最新データを提供します。
[画像3: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/7202/135/7202-135-a12ac32667fbd10fd1287a540cfa9e02-1600x840.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]



家計管理に特化した有料版「Moneytree Grow」では、今回リリースした機能の他に、サブスクリプション一覧機能や予算管理機能の強化を行い、より賢い家計管理の実現をサポートしています。
利用者の皆様からのフィードバックを基に、引き続き機能開発、機能改善を行ってまいります。


マネーツリーについて
2012年に日本で創業。金融データプラットフォーム「Moneytree LINK(R)︎」をベースに、個人資産管理サービス「Moneytree(R)︎」および、企業向けにデータ連携サービスを提供しています。国内では現在、金融・会計業界の標準APIとして認知され、人々に信頼されるデータプラットフォームの構築を目指しています。フィデリティー・インターナショナル、米国セールスフォース・ドットコム、三大メガバンク系ファンド、SBIインベストメント、地域金融機関系ベンチャーキャピタル、海外大手運用会社から出資を受けています。

資産管理サービス「Moenytree(R)︎」
複数の金融サービスを一元管理できるシンプルな家計簿アプリです。銀行、クレジットカード、電子マネー、ポイント・マイル、証券などの口座残高や利用明細などを自動で更新。アプリからあなたの資産状況をひと目で確認できます。
無料版に加え、ライフスタイルや目的別にお選びいただける有料版「Moneytree Grow」、「Moneytree Work」、「Moneytree Corporate」を展開しています。


会社概要
会社名：マネーツリー株式会社
代表取締役：ポール チャップマン
資本金：1億円 (2022年3月末時点)
設立日：2012年4月23日
ウェブサイト： https://getmoneytree.com/jp/home

PR TIMESプレスリリース詳細へ