「研究開発戦略のあり方、考え方、つくり方」と題して、株式会社日本能率協会コンサルティング シニア・コンサルタント 木村 壽男氏によるセミナーを2025年1月31日(金)に開催

プレスリリース発表元企業:株式会社 新社会システム総合研究所

配信日時: 2024-12-12 13:00:00

ビジネスセミナーを企画開催する新社会システム総合研究所(SSK)は、下記セミナーを開催します。



────────────【SSKセミナー】───────────
研究開発戦略のあり方、考え方、つくり方
~企業成長を加速させる研究開発戦略の再構築法~
─────────────────────────────

[セミナー詳細]
https://www.ssk21.co.jp/S0000103.php?spage=pt_25044

[講 師]
株式会社日本能率協会コンサルティング シニア・コンサルタント 
木村 壽男 氏

[日 時]
2025年1月31日(金) 午後1時~5時

[受講方法]
■会場受講
 紀尾井フォーラム 
 千代田区紀尾井町4-1 ニューオータニガーデンコート1F
■ライブ配信 (Zoomウェビナー)
■アーカイブ配信(2週間、 何度でもご都合の良い時間にご視聴可)

[重点講義内容]
研究開発(機能・組織)の最大の使命は企業成長のエンジンとなることです。しかし、その使命を完遂しているケースは決して多くはありません。
本セミナーでは研究開発戦略を再構築し、徹底実践していくための基本コンセプト、フレームワーク及び具体的な策定・実践プロセスについて、以下の3つのポイントに重点を置きながら、他社事例を含めて詳説いたします。
1.事業戦略、技術戦略との連携・連動
2.研究開発生産性の飛躍的向上
3.R&D活力診断を含めた現状分析による革新課題の設定と解決

1.今求められる研究開発戦略とは
 (1)研究開発(R&D)を取り巻くマクロ環境変化
 (2)研究所に対する経営者の期待と不満
 (3)研究開発の存在意義・存在価値が今問われている
 (4)研究開発戦略のあり方、考え方の転換の必要性

2.今求められる研究開発戦略とは-あり方、考え方
 (1)今求められる研究開発戦略のコンセプト-企業の新たな成長軌道をつくる
 (2)事業戦略、技術戦略との連携・連動
 (3)研究開発生産性の飛躍的向上
 (4)R&D活力診断を含めた現状分析による革新課題の設定と解決

3.研究開発戦略の基本設計-つくり方1
 (1)研究開発戦略の基本要素
 (2)研究開発戦略策定(再構築)の基本フロー
 (3)事業の成長戦略構想(新製品・新事業創造を主軸に)
 (4)技術戦略構想
 (5)研究開発戦略の基本設計
   1)基本方針 2)成果目標 3)重点領域 4)重要テーマ
   5)投資戦略 6)組織戦略 7)人材戦略

4.研究開発戦略の詳細設計(R&D組織別戦略)-つくり方2
 (1)全社・R&D戦略と組織別R&D戦略
 (2)R&D生産性診断
 (3)R&D活力診断
 (4)組織別戦略の設計
 (5)戦略実践への組織的取り組み

5.質疑応答/名刺交換

[画像: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/32407/3525/32407-3525-855aa71eb4bcba473229a12e333c4fbe-1280x491.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]


【お問い合わせ先】
新社会システム総合研究所
東京都港区西新橋2-6-2 ザイマックス西新橋ビル4F
Email: info@ssk21.co.jp
TEL: 03-5532-8850
FAX: 03-5532-8851
URL: https://www.ssk21.co.jp

【新社会システム総合研究所(SSK)について】
新社会システム総合研究所(SSK)は、1996年12月6日に設立、創業以来27年以上 法人向けビジネスセミナーを年間約500回企画開催する情報提供サービスを主な事業としております。
SSKセミナーは、多様化するビジネス環境下で、ハイレベルな経営戦略情報、マーケティング情報、
テクノロジー情報等をスピーディーに提供し、事業機会の創出に貢献することを目的としております。
また、セミナー事業を軸に多様なビジネスを展開しており、セミナー企画運営代行サービス・講師派遣、BtoB広告・受託調査・市場調査レポート販売・セミナーDVD販売・セミナーオンデマンド販売等お客様の事業の成功・拡大に必要な情報、サービスを提供しております。
SSKは常に最先端の情報を発信し、お客様の戦略パートナーであり続けます。

PR TIMESプレスリリース詳細へ