若手離職防止の突破口！中間管理職が変わることで組織は変わる。今必要なマネジメントスキルを詳しく解説

新入社員の成長を後押しするには、中間管理職のスキルアップが不可欠。「新入社員の離職を防止し自律的成長を促す「職場環境」と「マネジメント」のポイントとは」セミナーを開催



株式会社 学研ホールディングス（東京・品川／代表取締役社長：宮原博昭）のグループ会社、株式会社TOASU（東京・品川／代表取締役社長：宮田 晃）は、2024年12月16日（月）に、「新入社員の離職を防止し自律的成長を促す「職場環境」と「マネジメント」のポイントとは」セミナーを実施いたします。
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■内容
多くの企業で課題になっている、新入社員の早期離職。その要因の一つに、中間管理職のマネジメント不足があげられるかもしれません。中間管理職は、新入社員にとっては直属の上司にあたり、一番近い存在です。コミュニケーションが不足してしまうと、彼らの成長が止まってしまいます。新入社員と経営層の橋渡し役を担い、新入社員のスキルアップ、さらには組織全体の成長を促進する上で、重要な存在である中間管理職。ところが、それに気づいていない中間管理職が多いのも現状ではないでしょうか。
本セミナーでは、中間管理職向けの研修を得意とし、多くの企業での登壇実績のある講師が登壇します。新入社員研修にも数多く登壇し、多くの企業の新入社員と中間管理職を見てきた講師が、中間管理職が新入社員の育成においてどのようなマネジメントスキルを身に付ける必要があるのかに焦点をあて、詳しく解説します。中間管理職が自身の役割を再認識し、新入社員が主体的にチャレンジできる機会の提供や効果的なフィードバック、メンタルフォローとモチベーションを引き出すコミュニケーションスキルなど、中間管理職のスキルアップについて盛りだくさんの内容でお届けします。

■本セミナーの3つの特徴
・新入社員の育成からみるミドルマネジメントの役割とは
・新入社員を育成できる職場環境の作り方
・新入社員の成長を促進するリーダーシップスキル

■こんな方におすすめ
ミドルマネジメント層、中間管理職
人材育成に関心があるマネージャー
新入社員育成の責任者や担当者

■開催概要
【開催日時】　2024年12月16日（月）　15:00～16:05
【会場名】　　WEBセミナー（オンライン）
【講師】　　　北村　健一氏
【受講費】　　無料

■プログラム
15:00～15:05　導入挨拶
15:05～15:50　基調講演
15:50～16:00　質疑応答
16:00～16:05　TOASUからのご案内

■お申し込み先
お申し込みは下記セミナー申し込みフォームよりお願いいたします。（申し込み期限：2024年12月16日（月）14:00まで）

お申し込み


■登壇講師
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北村　健一　
株式会社TOASU　講師

アパレルメーカー、通信系企業の営業を経て、飲食業界に転身5年の後、株式会社ウィズスタイルを設立。2010年、株式会社　ホロニック・コンサルティングに所属し、ヒューマンアセスメント養成講座を受講。対外講師歴は、IT企業でのヒューマンアセスメント・アセッサー歴3年（個人評価　コメント作成300人以上）、大手生命保険会社の営業研修等多数。
■株式会社TOASU
https://toasu-gakken.co.jp/
・代表取締役社長：宮田晃
・法人設立年月日：1995年3月28日（2022年10月1日商号変更）
・資本金：20,000,000円
・所在住所：〒141-0031　東京都品川区西五反田2丁目11番8号
・電話番号：03-6431-1411（代表）
・事業内容：研修サービス事業
　　　　　　組織開発事業
　　　　　　コンサルティング事業
　　　　　　外国人就労支援事業
　　　　　　コンテンツ受託事業
　　　　　　ASUBeTO（LMS）事業


■株式会社学研ホールディングス（GAKKEN HOLDINGS CO., LTD.）
https://www.gakken.co.jp/
・代表取締役社長：宮原 博昭
・法人設立年月日：1947年3月31日
・資本金：19,817百万円
・売上高：1,856億円（2024年9月期）、連結子会社75社（2023年9月期）
　　　　　東京証券取引所 プライム市場情報（証券コード：9470）
・所在住所：〒141-8510 東京都品川区西五反田2丁目11番8号
・電話番号：03-6431-1001（代表）
・事業内容：1946年創業の教育・医療福祉関連事業を展開する持株会社
　　　　　　教育分野：「学研教室」を始めとする教室・学習塾事業、
　　　　　　　　　　　学習教材などの出版・コンテンツ事業、
　　　　　　　　　　　教科書・保育用品などの園・学校事業など
　　　　　　医療福祉分野：サービス付き高齢者向け住宅事業、
　　　　　　　　　　　　　認知症グループホーム事業、
　　　　　　　　　　　　　保育園・学童などの子育て支援事業など
　　　　　　グローバル：150か国以上で活動・事業展開

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