博報堂生活総合研究所　生活者への長期時系列調査「生活定点1992-2024」の最新結果を発表

コロナ禍前後の2018年-2024年における変化に着目　コロナ禍前の傾向に戻った「社会貢献意識」「日常のハレ消費」新たに定着した「デジタル化」「ひとり志向」



博報堂生活総合研究所では、1992年から隔年で生活者の意識や行動を幅広く聴取する長期時系列調査「生活定点」を続けています。　このたび32年目となる2024年調査を実施しました。

本リリースでは、新型コロナウィルスの５類感染症移行を受けて、コロナ禍前後の意識や行動の変化を分析しています。コロナ禍を含む6年間 (2018年-2024年)のグラフの動きに着目し、コロナ禍以前の傾向に戻った項目と、新たに定着した項目について、主要なものをご紹介します。調査データからは、コロナ禍が始まった 2020年に一時的に高まった「社会貢献意識」は再び低下傾向、外出を伴う「日常のハレ消費」は18年と同水準に回復しており、いずれもコロナ禍前の傾向に戻ってきています。一方、コロナ禍で必要に迫られて始まったデジタル生活やひとり時間ですが、その利便性や豊かさに生活者が気づいたことで、コロナ禍が落ち着いた後も生活の「デジタル化」と「ひとり志向」が定着していることがうかがえます。

また、2024年調査を受け、32年間・1,400項目におよぶデータを無償公開するwebサイトもアップデートいたしました。意外な発見や発想のヒントを得るためのツールとして是非ご活用ください。
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１.コロナ禍前の傾向に戻った主な項目

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２.コロナ禍を経て定着した主な項目

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〈参考〉コロナ禍の主な出来事
2020年
2月　大型クルーズ船で集団感染
3月　「3密(密閉・密集・密接)」を避けるがキーワードに
4月　1度目の緊急事態宣言

2021年
1月　2度目の緊急事態宣言(東京、神奈川、埼玉、千葉の4都県)
4月　3度目の緊急事態宣言(東京、大阪、兵庫、京都、福岡、愛知、北海道、岡山、広島、沖縄の10都道府県)
まん延防止等重点措置
5月　ワクチン接種開始
7月　4度目の緊急事態宣言(東京都)
8月　東京2020オリンピック・パラリンピック無観客で開催
9月　ワクチン2回接種者が全人口の5割超
11月　外国人の新規入国を原則禁止　オミクロン株国内で確認

2022年
9月　入国規制が全面解除　オミクロン株対応ワクチン接種開始
10月　外国人旅行者受け入れ再開

2023年
5月　新型コロナウィルス2類から5類移行


「生活定点」調査概要
「生活定点」とは、生活者の意識や行動の変化を観測するため、20～69歳の男女を対象に約1,400項目にわたる多角的な質問を隔年で聴取する長期時系列調査です。蓄積したデータはホームページ内の特設サイトにて無償で一般公開し、企業をはじめ官公庁や大学研究者など、多くの方々にご活用いただいています。
・調査地域　首都40km圏(東京都、埼玉県、千葉県、神奈川県、茨城県)　阪神30km圏(大阪府、京都府、兵庫県、奈良県)
・調査対象　20歳～69歳の男女　2020年 国勢調査に基づく人口構成比(性年代5歳刻み)で割付
・調査人数　2,510人(2024年・有効回収数)
・調査時期　1992年から偶数年5～6月に実施 (最新調査は2024年5月9日～6月27日、2020年のみ6～7月実施)
・調査方法　訪問留置法
・設計・分析　博報堂生活総合研究所
・実施・集計　QO 株式会社 (旧 株式会社 H.M.マーケティングリサーチ)


「生活定点」データ公開のお知らせ
32年間・約1,400項目の最新調査結果をwebサイトで公開
https://seikatsusoken.jp/teiten/
最新調査結果
「生活定点」調査のほぼすべてのデータを無償公開する「生活定点webサイト」も、2024年調査結果を加えてアップデートしました。
膨大なデータをグラフィカルに「わかりやすく」表示
するとともに、「意外な発見や発想のヒントを得たい」方のために様々な切り口でデータを紹介します。
データはPCからすべてダウンロード可能。
出典を明記していただければ、データをご自由にお使いいただけます。
[ 制作協力:チームラボ株式会社 ]
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