ユニ・チャームグループ全社員で「更年期の健康」を学ぶ ~10月18日は“世界メノポーズデー”~

プレスリリース発表元企業:ユニ・チャーム株式会社

配信日時: 2024-10-16 11:00:00

uc_01

uc_02

ユニ・チャーム株式会社(代表取締役 社長執行役員:高原 豪久)は、10月18日の“世界メノポーズデー”を前に「更年期の健康」をテーマとした研修を、グループ全社員を対象に実施したことをお知らせします。なお、本研修は昨年・2023年に続き2年連続で実施しています。


■“世界メノポーズデー”(World Menopause Day)とは
1999年に開催された第9回国際閉経学会で、更年期に関する健康情報を世界中に提供する日として、毎年10月18日を“世界メノポーズデー”と定めることが採択されました。現在、更年期に関する社会的な意識向上に向けた取り組みが世界中で行われています。


■更年期の症状について
性別を問わず40~50歳代の約2割の方が、更年期を原因とした何らかの症状を自覚しています。多くの場合このような症状は、加齢に伴うホルモンバランスの変化に起因するものです。代表的な症状として、『ホットフラッシュ』と呼ばれる、ほてりやのぼせ、発汗、息苦しさ、頭痛、肩こり、めまい、疲労感などが挙げられます。
しかしながら、「それほど深刻だとは思っていないから」という理由で特に対策しない方がいる一方で、「更年期症状に悩んでいることを知られたくない」、「生理現象であり、相談するのをためらっている」という方も一定数存在するなど、周囲には伝えにくい症状であることが推測されます。
また、50歳代では女性の73.2%、男性の90.5%が「更年期症状を自覚しているが、相談していない」という調査結果が得られています。※1
※1 参照元:厚生労働省 「更年期症状・障害に関する意識調査」

画像1: https://www.atpress.ne.jp/releases/413666/LL_img_413666_1.png
uc_01

■当社が「更年期の健康」をテーマとし研修を実施する理由
当社は、社員が公私双方で充実し、働きがいを実感できる会社でありたいという考え方のもと、社員が心身ともに健康でいきいきと働き、能力を最大限発揮できるよう、健康維持への取り組みや「働き方改革」など様々な施策を推進しています。2007年4月に「健康経営宣言」を制定し、「自分の健康は自分で守る」を基本に、健康リテラシーを高める健康経営を全社で推進しています。
今回の「更年期の健康」をテーマとした研修は、このような取り組みの一環として実施したものです。本研修を通じて更年期に起こる心身の変化、原因や症状、対処法について学ぶことによって、正しい知識を身につけ、社員相互に配慮できる職場環境の実現を目指します。


■ご案内 <『ソフィBe』でホルモンバランスを理解し、将来の更年期に備える>
当社が提供する女性むけウェルネスケア・アプリ『ソフィBe』は、主に生理がある方を対象とし、「生理日管理」に加え「ホルモンバランスと体調の変化を可視化」し、セルフケアを促進します。
アプリに搭載している「ホルモングラフ機能」は、ホルモンの変化と、心と身体の関係をグラフ化することで、その影響を把握し、体調の変化に前向きに対応できるようサポートします。更年期に伴う心身の変化は、主にホルモンバランスの乱れが原因とされており、生理時のホルモンと体調の関係を把握しておくことは、更年期の不調を乗り越える準備にもなります。

<『ソフィBe』アプリのダウンロード>

画像2: https://www.atpress.ne.jp/releases/413666/LL_img_413666_2.png
uc_02

■社員に対する「更年期の健康教育」を通じて貢献する「SDGs17の目標」
本活動は、2015年に国連で採択された「持続可能な開発目標」(SDGs:Sustainable Development Goals)で定めた17の目標のうち、下記に貢献するとユニ・チャームでは考えています。

3. すべての人に健康と福祉を 5. ジェンダー平等を実現しよう
12. つくる責任 つかう責任

これからも、商品やサービスの提供といった事業活動を通じて、環境問題や社会課題を解決し、SDGsの達成に貢献することを目指します。


■会社概要
社名 :ユニ・チャーム株式会社
設立 :1961年2月10日
本店 :愛媛県四国中央市金生町下分182番地
本社 :東京都港区三田3-5-19 住友不動産東京三田ガーデンタワー
社員数 :グループ合計16,223名(2023年12月)
事業内容:ベビーケア関連製品、フェミニンケア関連製品、
ヘルスケア関連製品、化粧パフ、ハウスホールド製品、
ペットケア関連製品、産業資材、食品包材等の販売


詳細はこちら
プレスリリース提供元:@Press