＜6600社回答＞『日本の人事部 人事白書2024』発売！日本企業の人事の実態や課題を把握できる一冊

このたび『日本の人事部』(運営：株式会社ＨＲビジョン)は、人事正会員を対象にした人事実態調査の結果をまとめ、『日本の人事部 人事白書2024』として発刊いたしました。

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『日本の人事部 人事白書2024』

調査では、タレントマネジメントやシニア活用、採用や育成、評価など、人・組織に関わるテーマを網羅。のべ6,678社の回答データから、全国の企業人事が抱える課題や、戦略・施策の現状を分析しました。巻末には、各分野の有識者による解説と今後への提言を収録しています。この一冊で、日本企業の人事の実態や課題を把握し、自社の課題解決の糸口を探ることができます。

▼詳細はこちら
https://jinjibu.jp/research/


【特長】
・のべ6,678社の大規模調査。全国の人事の実態、課題解決の糸口がわかる
・「人・組織」の基本テーマ・トレンドを網羅した8章構成
・各分野の専門家が、8テーマの戦略の方向性を提言
・350ページにわたり、定量・定性データが満載


【調査テーマ】
・戦略人事
・採用
・育成
・制度・評価・賃金
・ダイバーシティ＆インクルージョン
・働きやすさ・働きがい
・組織開発
・注目の人事課題(タレントマネジメント、シニア活用、社内公募制、ジョブ・クラフティング)


【調査結果(一部抜粋)】
■タレントマネジメントが重要と考える企業は約8割(8章 注目の人事課題)
タレントマネジメントの重要性をどのように考えているかを聞いたところ、「大変重要である」(33.2％)、「重要である」(44.8％)の回答を合わせて78.0％となりました。一方、「重要ではない」(4.8％)、「あまり重要ではない」(6.6％)は合わせて11.4％と、少数です。労働力人口が減少する中、人的資本を最大化する手段としてタレントマネジメントが注目を集めていますが、そのことを裏付ける結果となっています。

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タレントマネジメントが重要と考える企業は約8割

■管理職へのサポート「実施していない」が約5割(6章 働きやすさ・働きがい)
管理職に対してサポートを実施しているか聞いたところ、「実施していない」が49.4％で「実施している」の34.1％を15.3ポイント上回りました。
従業員規模別に見ると「実施している」と回答した企業が最も多かったのは5001人以上の企業で、「実施していない」と回答した企業が最も多かったのは1人～100人の企業でした。

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管理職へのサポート「実施していない」が約5割

■AI人材は「足りていない」が約6割（3章 育成）
AI人材の充足状況について聞きました。最も多かった回答は「足りていない」で59.6％と、過半数を超える企業でAI人材が充足していないことがわかりました。次に多い回答は「必要としていない」で14.9％でした。

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AI人材は「足りていない」が約6割

■初任給は5年前と比べて上昇傾向 業績の良し悪しにかかわらず「上がった」「やや上がった」が6割超(4章 制度・評価・賃金)
2023年度に入社した正社員の初任給について、5年前と比較したときの状況として最も当てはまるものを聞きました。「上がった」(35.3％)、「やや上がった」(28.0％)の回答を合わせて63.3％。一方、「下がった」は0.0％、「やや下がった」も0.2％にとどまります。

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初任給は5年前と比べて上昇傾向 業績の良し悪しにかかわらず「上がった」「やや上がった」が6割超

その他、『日本の人事部 人事白書2024』本誌では、調査した163問すべての結果、監修者による各テーマの分析と今後への提言を収録しています。


【調査概要】
・調査時期 ：2024年3月1日～3月29日
・調査対象 ：『日本の人事部』正会員
・調査方法 ：Webサイト『日本の人事部』にて回答受付
・回答数 ：6,678社、6,926人(のべ)
・回答者属性：企業の人事担当者・経営者
・質問数 ：163問
・テーマ ：1. 戦略人事／2. 採用／3. 育成／4. 制度・評価・賃金／
5. ダイバーシティ＆インクルージョン／6.働きやすさ・働きがい／
7. 組織開発／8. 注目の人事課題(タレントマネジメント、
シニア活用、社内公募制、ジョブ・クラフティング)


【監修】
＜1章：戦略人事・注目の人事課題＞
庭本佳子氏(神戸大学大学院 経営学研究科 准教授)
＜2章：採用＞
栗田貴祥氏(株式会社リクルート 就職みらい研究所 所長)
＜3章：育成＞
高橋 潔氏(立命館大学 総合心理学部 教授)
＜4章：制度・評価・賃金＞
小野 浩氏(一橋ビジネススクール 国際企業戦略専攻 教授)
＜5章：ダイバーシティ＆インクルージョン＞
一守 靖氏(事業創造大学院大学事業創造研究科 教授)
＜6章：働きやすさ・働きがい＞
高村 静氏(中央大学大学院 ビジネススクール 教授)
＜7章：組織開発＞
永石 信氏(中京大学 国際学部 教授/個人事務所「オフィスぺんたろー」代表


【冊子概要】
・編者 ：『日本の人事部』編集部
・判型 ：A4判
・ページ数：350ページ
・定価 ：データ版／11,000円(消費税込)
製本版／11,000円(消費税込)
データ・製本版セット／13,200円(消費税込)
※データ版と製本版の掲載内容は同じです。

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プレスリリース提供元：＠Press