GMOインターネットグループ所属パートナー黒瀧 悠太が提案したプロジェクトがIPA「2023年度 未踏ターゲット事業」に採択

プレスリリース発表元企業:GMOインターネットグループ

配信日時: 2023-10-11 18:40:01

 GMOインターネットグループ(グループ代表:熊谷 正寿)のGMOペパボ株式会社(代表取締役社長:佐藤 健太郎 以下、GMOペパボ)のパートナー(従業員)である黒瀧 悠太が提案したプロジェクトが、2023年10月6日(金)に独立行政法人情報処理推進機構(以下IPA)の「2023年度 未踏ターゲット事業」に採択されたことをお知らせいたします。
 採用されたプロジェクトは「リザバーコンピューティングを活用したオフライン環境でのセンサーデータのリアルタイム可視化・分析ソフトウェアの開発」です。(※1)
 GMOインターネットグループでは、技術力を牽引し、技術広報活動などグループ内における開発者コミュニティの活性化やインターネット業界の発展に貢献する開発者を「デベロッパーエキスパート」として任命し、その活動を支援する「エキスパート制度」を実施しています。今回プロジェクトを提案した黒瀧も「デベロッパーエキスパート」として活躍しています。
 GMOインターネットグループは、今後も優秀なエンジニア・クリエイターが技術力を生かし、活躍の場を広げていくことを支援してまいります。



[画像1: https://prtimes.jp/i/136/4168/resize/d136-4168-4057b8fd20690b00e239-0.jpg ]

(※1)リザバーコンピューティングとは、機械学習や人工ニューラルネットワークなどの計算モデルの一種であり、特に時系列データや信号処理に適した構造を指します。

【プロジェクト概要】


「リザバーコンピューティングを活用したオフライン環境でのセンサーデータのリアルタイム可視化・分析ソフトウェアの開発
■概要
 本プロジェクトは、オフライン環境下におけるセンサーデータのリアルタイム表示とリザバーコンピューティングによるデータ解析を実現します。センサーをマイコンに接続するだけでデータ取得から可視化、そして分析までをProgressive Web App(PWA)(※2)を用いた統合環境で実行することができます。

■本プロジェクトによる効果
 利用者に対してセンサーデータの取得・分析にかかる労力の削減をもたらすことができます。また、リザバーコンピューティングによるデータ解析をオフライン環境下のエッジデバイス上で実現できるため、今後さまざまな社会実装事例に応用できます。

■今後について
 現在はセンサーデータのリアルタイム可視化とログ保存の実装が完了しています。今後は本プロジェクトにおいて、エッジデバイス上でリザバーコンピューティングによる解析支援ができるデータ分析ツールとして提供していきます。

(※2)Progressive Web App(PWA)とは、ブラウザ上で動作するWebサイト等をプッシュ通知やオフライン環境下での表示など、スマートフォン向けネイティブアプリのように動作することを可能にする技術。

■プロジェクト詳細
 URL: https://www.ipa.go.jp/jinzai/mitou/target/2023_reservoir/gaiyou_ky-1.html

【「デベロッパーエキスパート」黒瀧のコメント】


黒瀧 悠太
GMOペパボ株式会社 SUZURI事業部 シニアエンジニアリングリード
[画像2: https://prtimes.jp/i/136/4168/resize/d136-4168-b9ad993000676a50a4a6-1.jpg ]

 私は自身が所属するGMOペパボのミッション「人類のアウトプットを増やす」の元、ウェアラブルデバイスとAI技術を組み合わせた新たな可能性を探求してきました。
 本プロジェクトでは、リザバーコンピューティングという時系列情報処理に特化した技術を活用し、少ない消費電力で高速かつ学習コストの低いデータ解析を実現する新しいツールを開発しています。オフライン環境下で取得されたセンサーデータのリアルタイムでの処理を可能にし、将来的には多岐にわたる環境でのリアルタイム解析のAI基盤になることを期待しています。
 今後も本プロジェクトやGMOペパボのサービスを通じて日常のあらゆる場面で人々のアウトプットを助成し、新たな価値を生み出すために邁進してまいります。

■GMOペパボテックブログ
 GMOペパボでは、エンジニア向けにテックブログを運営しております。本プロジェクトについても今後記事を公開予定となりますので、ぜひご覧ください。
 URL:https://tech.pepabo.com/

【IPAの採択理由】


 小さな計算コストで学習・推論を実行できるリザバーコンピューティング(RC)の特性を活かし、ス
マートフォンなど計算資源が限定されるエッジデバイス上で、RC を活用するための統合環境の構築を目
指すプロジェクトです。
 各種センサーやデバイスをマイコンに接続するだけで、RC による分類や予測をオフライン環境(エッジデバイス上)で実現するソフトウェアを開発します。本プロジェクトの成果を Web サービスやオープンソースソフトウェアとして開発することにより、多くの研究者・技術者のデータ分析パイプラインの開発コストを抑制すること、またオフライン環境でのリザバー活用アプリケーションの社会実装の機会も増加することが期待されます。
 現段階でセンサー回路基板の設計を含むセンサー作成や、センシングデータをブルートゥースでスマートフォンに送信するプログラムの開発が進められており、申請者の強い意欲が感じられる提案です。

【IPAの「未踏ターゲット事業」とは】


 経済産業省所管の政策実施機関として2004年に発足したIPAは、IT施策の一翼を担う活動を推進する機関です。IPAでは、基礎技術や領域横断的技術革新に取り組む未踏的IT人材(※3)が、自らのアイディアや技術力を最大限に活かし将来の経済発展への貢献につなげていけるよう、次世代ITを活用する先進分野IT人材の発掘・育成を目的とした「未踏ターゲット事業」を2018年度から実施しています。
 「未踏ターゲット事業」では、ターゲット分野に興味を持つ未踏的IT人材からプロジェクトを公募し、優れた能力と実績を持ち合わせた専門家による指導・助言、活動実績に応じた活動費の提供などを行っています。

(※3)「未踏的IT人材」とは、ITを駆使してイノベーションを創出できる優れたアイディア・技術力を持つ人材のこと。

【GMOインターネットグループ「エキスパート制度」概要】
(URL:https://developers.gmo.jp/developerexperts/)


[画像3: https://prtimes.jp/i/136/4168/resize/d136-4168-cf33fcedea37efdc97f7-2.png ]

■エキスパートの選出方法
 「デベロッパーエキスパート」は、年に1回の公募でメンバーを募り選出します。立候補制で、グループ各社CTOが集まる技術責任者会議での審査・承認を経て、1年間「デベロッパーエキスパート」として活動してもらいます。2023年10月現在、10名のメンバーが選出されています。

■「エキスパート制度」で求められる役割
1.特定の分野において高い専門性を身に着け、 GMOインターネットグループの技術力を牽引し対外活動(登壇、執筆、情報発信等)を通じて、技術広報に貢献する。
2.グループの垣根を超え、開発者からの相談、サポートを行うなど、コミュニティの醸成に寄与する。

■「デベロッパーエキスパート」のこれまでの活動実績
「デベロッパーエキスパート」は、これまで、大学などの研究会・コミュニティへの技術支援活動や、技術書籍の出版・寄稿、標準化団体技術コミュニティへの貢献などの活動を行っております。
 また、過去には、同じく「デベロッパーエキスパート」のパートナーがIPAの「未踏ターゲット事業」に採択されるなど(※4)、様々な場所で活躍し、特定の専門分野における第一人者として業界の発展に貢献をしています。

(※4)URL:https://www.gmo.jp/news/article/6808/

【GMOインターネットグループについて】


 GMOインターネットグループは、ドメインからセキュリティ、決済までビジネスの基盤となるサービスをご提供するインターネットインフラ事業を主軸に、インターネット広告・メディア事業、インターネット金融事業、暗号資産事業を展開する総合インターネットグループです。お客様に喜ばれるサービスを迅速かつ低価格で提供するために、サービスは機器の選定から設置、構築、開発、運用までを内製化することを基本方針としています。そのため、グループ108社に在籍する7,300名超のパートナーのうち、ITのモノづくりを担う開発者(エンジニア・クリエイター)が49.9%を占めています。(※5)

(※5)2023年6月末時点

GMOインターネットグループの開発者向け情報:https://developers.gmo.jp/


以上


【 GMOインターネットグループ 】(URL:https://www.gmo.jp/
会社名  GMOインターネットグループ株式会社 (東証プライム市場 証券コード:9449)
所在地  東京都渋谷区桜丘町26番1号 セルリアンタワー
代表者  代表取締役グループ代表 熊谷 正寿
事業内容 ■インターネットインフラ事業   
     ■インターネット広告・メディア事業
     ■インターネット金融事業     
     ■暗号資産事業
資本金  50億円


Copyright (C) 2023 GMO Internet Group, Inc. All Rights Reserved.

PR TIMESプレスリリース詳細へ