6年連続世界 No.1「家庭用美容機器システムブランド」よりIoT搭載の美容機器「ageLOC(R) ウェルスパ iO(TM)」を2023年11月1日(水)新発売

プレスリリース発表元企業:ニュースキンジャパン株式会社

配信日時: 2023-10-03 10:00:00

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ageLOC(R) ウェルスパ iO(TM)_デザイン

ageLOC(R) ウェルスパ iO(TM)_スターター キット

ニュースキンジャパン株式会社(本社所在地:東京都港区、代表取締役社長:小林 和則)は、6年連続世界 No.1「家庭用美容機器システムブランド」*1 であるageLOC(R)から、美と健康のベースを支えるIoT搭載の全く新しい美容機器「ageLOC(R) ウェルスパ iO(アイ オー)(TM)」を、2023年11月1日(水)新発売いたします。

画像1: https://www.atpress.ne.jp/releases/370311/LL_img_370311_1.jpg
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美容・健康需要が高まっている中でニュースキンは、人間のカラダの約15%を占めるといわれる細胞間にある水分(=間質液)に着目し、美だけではなく健康を視野に入れたボディ用美容機器を開発することにいたしました。また近年、IoT機器はさまざまな分野で普及し美容市場でも注目されております。そこで、IoT対応にすることで自分に合ったお手入れがしたいと考えるニーズを取り込み、さらなる顧客層の拡大を図ります。
「ageLOC(R) ウェルスパ iO(TM)」は滞っためぐりにアプローチし、細胞間にある水分を本来もち合わせている動きに適した状態にすることで、「ととのう」「メリハる」「ゆるむ」を実現させ、うるおいがめぐる健やかなカラダを目指します。滞っためぐりにアプローチする微弱電流は、本体のメタリックヘッドから発生し、カラダの部位に合わせて快適な状態に秒単位で自動調整されます。本体と一緒に使用する化粧品と本体の動かし方を変えることで、3つのお手入れモード「ととのう」「メリハる」「ゆるむ」をそれぞれ使い分けます。そして、専用アプリ「Nu Skin Vera(ニュースキン ヴェラ)」と連動*2することで、一人ひとりに合ったお手入れを可能にします。
使い方ガイドやお手入れの習慣化をサポートするなど、IoT対応ならではの機能を搭載しています。

*1 出典:ユーロモニターインターナショナル。2017年~2022年における小売金額ベース、すべての流通チャネル。家庭用美容機器システムとは、同一ブランドの専用スキンケア製品とセットで販売されている、またはセットで使用することが推奨されている家庭用スキンケア美容機器を指す。ユーロモニターインターナショナルが2023年4月~6月に実施した独自調査および同社の調査手法に基づく。ユーロモニターインターナショナルのPassport データベースに定義される電動洗顔ブラシを含む。ヘアケア家電、脱毛器、ボディシェーバー、オーラルケア家電は含まれない。
*2 アプリと連動してageLOC(R) ウェルスパ iO(TM)を使用する場合は、会員登録(無料)が必要です。

画像2: https://www.atpress.ne.jp/releases/370311/LL_img_370311_2.jpg
ageLOC(R) ウェルスパ iO(TM)_デザイン
画像3: https://www.atpress.ne.jp/releases/370311/LL_img_370311_3.jpg
ageLOC(R) ウェルスパ iO(TM)_スターター キット
画像4: https://www.atpress.ne.jp/releases/370311/LL_img_370311_4.jpg
ageLOC(R) ウェルスパ iO(TM)_お手入れ

【商品概要】
商品名 :ageLOC(R) ウェルスパ iO(TM)
発売日 :2023年11月1日(水)
セット内容 :スターター キット
ageLOC(R) ウェルスパ iO(TM)本体
/ワイヤレス充電器(USB 接続)
/スタート ガイド
/ageLOC(R) ボディ セラム
/ageLOC(R) ボディ ジェル
カラー :グレー
参考小売価格:77,240円(税込)


【会社概要】
社名 :ニュースキンジャパン株式会社 Nu Skin Japan Co., Ltd.
本社 :東京都港区虎ノ門1丁目3-1 東京虎ノ門グローバルスクエア14階
開業日 :1993年4月23日
代表者 :代表取締役社長 小林 和則
資本金 :2億円
事業内容:パーソナルケア製品、
栄養補助食品および生活関連製品の製造・輸入・卸売販売
所属団体:公益社団法人日本訪問販売協会、日本化粧品工業連合会、
訪販化粧品工業協会、日本輸入化粧品協会、
公益社団法人 日本広告審査機構、在日米国商工会議所、
一般社団法人 全国直販流通協会 ほか


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プレスリリース提供元:@Press