「塩沼亮潤大阿闍梨基金 ~ともに寄り添うプラットフォーム~」が子どもや困窮者を支援する団体へ資金支援。本日2月14日より公募開始!
配信日時: 2023-02-14 12:00:14
厳しい暮らしを余儀なくされている人たちをケア・支援されている非営利団体に助成金を支給します
塩沼亮潤大阿闍梨(福聚山 慈眼寺住職)の寄付によって、「塩沼亮潤 大阿闍梨基金~ともに寄り添うプラットフォーム~」(以下、本基金)が、公益財団法人パブリックリソース財団(所在地:東京都中央区、代表理事:久住 剛)に創設されました。厳しい暮らしに直面している子どもや生活困窮者をケア、支援する非営利団体などに対して、資金支援を行うことを目的としております。
本基金では、大阿闍梨のお志に共鳴・共感いただいた皆さんからの寄付「共感寄付」をいただき、2022年末には一定規模の基金として積み立てられるに至りましたので、本日2月14日より第1回公募を開始いたします。
▼基金特設サイト:https://www.public.or.jp/project/f0168
[画像: https://prtimes.jp/i/71273/57/resize/d71273-57-f3bcae07b7ed6e5b3797-0.png ]
<基金の背景と目的>
最難関の荒行、大峯千日回峰を満行し、さらに生死をかけた四無行をも満行された塩沼亮潤大阿闍梨は、行の最中の日誌に「普段私たちはいかに幸せでしょう、ご飯も食べることのできない人が世界にどれほどいるでしょう。」と記されています。
世の中には、さまざまな理由から、厳しい暮らしを余儀なくされている人々がいます。貧しさ、家庭の事情、災害など自分自身では選び取れない運命の中で、厳しい暮らしをされている子どもや人々が現実に存在しています。そうした一人ひとりにも、夢があるはずです。その人生を下支えする助けとするために、塩沼亮潤大阿闍梨の寄付によって「塩沼亮潤 大阿闍梨基金~ともに寄り添うプラットフォーム」が創設されました。
さらに、この大阿闍梨のお志に共鳴・共感いただける皆さんからの寄付「共感寄付」をいただき、2022年末には一定規模の基金として積み立てられるに至りました。
つきましては、基金創設の趣旨に沿って、第1回経常助成として、利他の心をもって、困窮家庭の子どもや生活困窮者の支援を地域で地道に行っている非営利団体に対して助成を行うことといたします。
<公募概要>
・支援対象:次のいずれかに該当する事業・活動を行う非営利団体(非営利法人または任意団体)
○困窮家庭の子どもを支援する事業・活動
○生活困窮者(ホームレス、居住困難者)を支援する事業・活動
・支援内容:1件50万円を上限とする助成金支援
・助成対象期間:2023年5月末~2024年3月末
・支援団体数:8団体程度(予定)
・公募期間:2023年2月14日(火)~2023年3月31日(金)
※公募内容の詳細は、特設サイトおよび応募要項をご覧ください。
▼基金特設サイト:https://www.public.or.jp/project/f0168
<基金創設者:塩沼亮潤大阿闍梨のメッセージ>
現代の日本においても、ご飯を食べるのが困難な子どもたちがいることを知り、お坊さんとして自分が何か世の中にできることがあればと、この基金を立ち上げました。
私も小さい頃、ご飯が食べられず大変な時期がありました。そのとき、周囲の人々がご飯を持ってきてくれた助けられたから今日の自分がいます。基金での活動は、そのご恩返しの第一歩だと考えています。長いようで短い人生、大きいようで小さな地球です。このコミュニティの中で皆が助け合い、喜びを分かち合う、そんな社会になることを願っています。
<関連サイト>
福聚山 慈眼寺:https://www.jigenji-sendai.com/
「大峰千日回峰行」を満行した塩沼亮潤大阿闍梨が開山した、金峯山修験本宗の寺院(仙台市秋保)。
<参考情報>
公益財団法人パブリックリソース財団 (https://www.public.or.jp/)
2000年に非営利のシンクタンク、NPO法人パブリックリソースセンターとして発足し、NPO など非営利事業体のマネジメント強化、SRI(社会的責任投資)にかかる企業の社会性評価やCSRの推進支援、そしてオンライン寄付をはじめとする寄付推進事業などを展開。2013年1月、これらの成果と蓄積を踏まえ、「誰かの力になりたい」という人びとの志を寄付で実現するために、個人や企業の資金力を社会的事業への投資につなぐ寄付推進の専門組織「公益財団法人パブリックリソース財団」として新たにスタート。「意志ある寄付で社会を変える」ことをミッションに、テーマ基金、オリジナル基金、遺贈など様々な寄付の方法を提供し、人生を豊かにする寄付、未来を切り拓く寄付の仕組みづくりに取り組む。2022年度は、コロナ禍や物価高騰、難民問題や生活困窮者への支援など多様な局面において基金を創設し、幅広い支援を行っている。
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