小児科・婦人科患者が多い傾向ーーかかりつけ医登録アプリ「family Dr.」(月間1,000万ユーザーの病院なび公式アプリ)の利用状況から判明

プレスリリース発表元企業:株式会社eヘルスケア

配信日時: 2023-02-09 09:30:00

かかりつけ医の登録を行う患者像

ダウンロード推移

アプリ画面・レビュー

日本最大級の医療機関検索サイト「病院なび」( https://byoinnavi.jp/ )を運営する株式会社eヘルスケア(所在地:東京都千代田区、代表取締役社長:尾関 賢二)は、病院なび公式スマートフォン向けアプリ「family Dr.」のダウンロード数が10万件を突破したことを受け、利用状況の分析を行いましたので、ご報告いたします。

画像1: https://www.atpress.ne.jp/releases/344896/LL_img_344896_2.png
ダウンロード推移

コロナ禍で重要性が再認識された「かかりつけ医」を登録するアプリーー「family Dr.」


■かかりつけ医の重要性の高まり
日医総研の2022年の調査によれば、「かかりつけ医がいる」人は、70歳以上では8割弱に達するものの、年齢が下がるほど割合が低下。50代以下では4割強で、まだまだ仕組みとしての浸透率が低いと言わざるを得ない状況があります。
日本中を巻き込んだ「コロナ禍」により、これら「いない人」の、「かかりつけ医」を持っておきたい、「かかりつけ医」に適する医療機関の情報が欲しいというニーズはかつてない高まりを見せています。
一方、「いる」人たちも別の問題を感じたようです。それは、医師・医療機関側が捉える「かかりつけ医」機能と、患者さんが持っている「かかりつけ医」機能のイメージとのズレです。

新型コロナウイルスワクチンの接種時に、「患者さんはかかりつけ医と考えていた医療機関で接種を希望したが、当の医療機関はかかりつけ医との認識がなかったため接種を断る」などのミスマッチが生じるケースがかなり見受けられました。認識のズレに加え、「かかりつけ医」と患者さんの間に築かれているべき、「なんでも相談できるという信頼感」「今も、将来も診てもらえるという継続性」の2点が十分とは言えないようです。

このような状況を踏まえ、政府の2022年度「経済財政運営と改革の基本方針(骨太の方針)」に「かかりつけ医機能が発揮される制度整備」が盛り込まれるなど、患者さんの健康管理に責任を持つ「かかりつけ医」の役割と重要性が再認識されている現状があります。


■かかりつけ医登録アプリ「family Dr.」とは
family Dr.は、月間1,000万ユーザーの医療機関検索サイト「病院なび」の公式アプリとして2019年2月にリリースされました。
医療機関検索サービスとして多くの方にご利用いただいている「病院なび」では、約半数の方が医療機関の休診日や診察時間を「確認する」用途で利用していることが、アクセス分析結果や利用者アンケートの結果から明らかになっています。
family Dr.はアプリの特性を活かし、「かかりつけ医」の情報を「正しく」「素早く」お届けすることに特化したサービスです。
リリース以来多くの方にご愛顧いただき、App Storeの平均レビューでは安定して4.4以上の高評価をいただいています。

画像2: https://www.atpress.ne.jp/releases/344896/LL_img_344896_3.png
アプリ画面・レビュー

■かかりつけ医を選ぶ一番の理由は「医師の人柄」
family Dr.では患者さんが医療機関を「かかりつけ医」として登録する際に、その理由を以下の中から選択いただいています。
1. 医師の人柄
2. スタッフの対応、ホスピタリティ
3. 実績、専門性
4. 清潔感
5. 待ち時間
6. アクセスの利便性
7. その他

この情報は、実際に通院している患者さんの生の医療機関評価情報であり、口コミからは見えてこない、その医療機関の特徴を知ることができます。
2022年11月までの回答を集計した結果がこちらになります。

画像3: https://www.atpress.ne.jp/releases/344896/LL_img_344896_4.png
アンケート結果

患者さんが医療機関をかかりつけ医に選ぶ際に特に重要視するのは
・医師の人柄:74%
・スタッフの対応、ホスピタリティ:55%
・アクセスの利便性:48%
罹患時という特殊な状況下で、いかにストレスなく、通院でき・コミュニケーションが取れるかが選ばれる大きな理由になっています。

一方で、実績、専門性は3割台に留まっており、「かかりつけ医」の多くを担うクリニックや診療所が果たす一次診療機関という役割を、患者さんもしっかりと理解している様子が窺えます。

上記結果は、日本医師会が掲げる「かかりつけ医」の定義、「なんでも相談できる上、最新の医療情報を熟知して、必要なときには専門医、専門医療機関を紹介でき、身近で頼りになる地域医療、保健、福祉を担う総合的な能力を有する医師」にも一致します。
また、当社の協力医師会員を対象に行ったアンケート調査でもほぼ同様の結果が出ており、「かかりつけ医」の条件として重要視するポイントは、患者さんも医師も変わらないようです。

新規患者獲得・患者維持という医療機関経営上の観点から見ると、信頼感と継続性を醸成するために、来院時の対応だけでなく、対面以外でのホスピタリティ情報の発信や医療機関情報(アクセス、診療・休診情報)のアップデートの必要性も垣間見えるデータではないでしょうか。


■かかりつけ医に登録されやすい医療機関の特徴
かかりつけ医として多くの患者さんに登録されている医療機関の特徴を洗い出してみた結果がこちらです。
「治療・対応可能な疾患」「専門的な治療・特色」という軸で見たところ、
“小児疾患”
“婦人科系疾患”
“心臓疾患”
“がん”
などを標榜しているケースが多いことが分かりました。
また、その他の「機能・特色」という軸では
“女性医師”
“ネット予約(再診)”
などの特徴があると、かかりつけ医として登録されやすい傾向があるようです。

かかりつけ医の登録を行う患者像として、この結果を見ると、
・子供を持つ親・婦人科系疾患を抱える女性
・心臓疾患
・がんなど長期の通院が必要
といった方々が浮かび上がってきます。

先にあげた日本医師会による調査では、かかりつけ医を持つ「50代以下」の割合は、総じて低い(4割未満)傾向にあります。
一般的に、行動範囲が広い若い世代は自宅以外にも勤務先や通学先周辺で通院することが多く、特定のかかりつけ医を決めていない状態が考えられます。
一方で、当社の分析結果からも分かる様に、若い世代でも“特定の状況下”ではかかりつけ医を持つ方の割合が高くなっています。
例えば「小児」疾患の場合、自宅周辺の特定の小児医療機関にかかることが多く、また「婦人科系」の受診は“恥ずかしさ”や“怖さ”のために、特定の医療機関にかかりやすい、といった傾向にあるのではないでしょうか。
尚、当アプリが、スマートフォンによるサービスであることから、これらの結果は、利用者属性の偏りに影響を受けている可能性もあります。


■今後の展開
現状、family Dr.上の医療機関情報は、当社、及び協力会社が収集した情報を元に提供していますが、今後、医師や医療機関が患者さんに情報を直接提供出来る仕組みの構築を予定しています。
具体的には、以下のような体制および機能となります。
・医療機関自ら、ワクチン接種や休診日などのお知らせを登録患者さんに向けて配信できる機能
・チャットなどの、医療機関と患者さんが双方向でコミュニケーションできる機能

画像4: https://www.atpress.ne.jp/releases/344896/LL_img_344896_5.png
新機能

日本には「かかりつけ医」を公的に認定する制度や登録制度があるわけではなく、あくまで患者さんや医療機関が「かかりつけ医である」と自主的に認識しているに過ぎません。
その結果、先に述べたように医療機関と患者さんの間に「かかりつけ医」の認識のズレが生じ、コロナ禍で大きな問題になりました。良い「かかりつけ医」を持ちたいというニーズも非常に高まっています。

family Dr.を活用し、医療機関自らが患者さんへアプリの利用を促進し、自院の「かかりつけ医登録」を推し進めることで、目に見える形で双方がかかりつけ医であることを認識できるようになります。また医師も、他のスタッフも、患者さんとのコミュニケーションや、信頼感や継続的な関係性を強化するツールとして情報発信ができます。

family Dr.は、患者に最も身近なかかりつけ医が初期医療に責任を持つ体制作りにつながり、ひいては医療全体の効率化に貢献することを目指しています。

画像5: https://www.atpress.ne.jp/releases/344896/LL_img_344896_6.png
アプリ紹介の流れ

【会社概要】
会社名:株式会社eヘルスケア
代表者:代表取締役社長 尾関 賢二
所在地:東京都千代田区紀尾井町3-8 第2紀尾井町ビル1階
設立 :2004年4月
資本金:79,055,350円


詳細はこちら
プレスリリース提供元:@Press