「強い日本女子テニス界が戻ってきてほしい」伊達公子の思いに共感した、ジュニアの“夢”への支援 WOWOWが参画した伊達公子ジュニア育成プロジェクトの2022年を振り返る

プレスリリース発表元企業:株式会社WOWOW

配信日時: 2022-12-23 12:00:13

https://www.wowow.co.jp/goforthegrandslam/



[画像: https://prtimes.jp/i/1355/6986/resize/d1355-6986-80aa427cdf5fa54ef917-0.jpg ]

WOWOWテニスアンバサダーの伊達公子が2019年より手がけるジュニア育成プロジェクト「リポビタンPresents 伊達公子×YONEX PROJECT~Go for the GRAND SLAM~」は現在、2期目の終盤に差し掛かっている。

「強い日本女子テニスが戻ってきてほしい」という思いで立ち上げたこのプロジェクトでは、選抜メンバーによる強化合宿を2年で8回行うと同時に、日本のジュニア全体の意識向上と、よりポイントを取りやすい環境を作るために、ITFジュニア大会(男女)3大会を創設した。

その一つである岐阜市でのITFジュニアでは、プロジェクトメンバーの林妃鞠が、シングルスでベスト4へ。古谷ひなた&岸本聖奈は、ダブルスで準優勝という成績を収めている。

伊達は「もちろんいつも思い通りの結果が生まれるということはありませんが、みんなのプレーを見ていても、少しずつ時間を重ねてきたことの成果が見えてきています」と、その手応えを感じている。

また、プロジェクトの一つの目標でもある“グランドスラムジュニアに出場する”という観点では、木下晴結が、今年の全豪を皮切りに、全てのグランドスラムジュニアに出場するという結果を残し、それに続けとばかりに、木河優、添田栞菜も精力的に海外の大会を回り、結果を残してランキングを上げてきている。

網田永遠希は、野田学園の部活でエースを担い、年齢制限により、まだITFジュニアに出場できない石井心菜も、きたるべき時に向けて準備中だ。

そしてこのプロジェクトを長年にわたり、メディアとして記録してきたWOWOWは、今年の5月より「女子テニス未来応援プロジェクト~Go for the GRAND SLAM~」と銘打ちプロジェクトメンバーのSNS等での発信や、グッズ購入費の一部をメンバーの遠征費にあてる活動を行っている。

これについて伊達は「ジュニアはまだプロではありませんが、プロと同様くらいにITFジュニアで戦って結果を残さないといけない環境に置かれています。その中で何か行動を起こすプロジェクトやサポートは必要です。プロではないジュニアは特に、金銭的な面で家庭環境に左右されるため、そこを少しでもサポートしてもらえることはありがたいです」と、話す。

さらには「支援者にとっても、ジュニア選手を知るきっかけにもなる」良い機会であることを強調した。

世界を目指す女子ジュニアの強化を行いつつ、遠征費のサポートを募る。それは子どもたちへの「夢」への支援でもある。こうしたと取り組みは、やがて大きなうねりとなって、彼女たちを輝かせることだろう。

特設ページ『女子テニス未来応援プロジェクト』
https://www.wowow.co.jp/goforthegrandslam/


2022年、ジュニアたちの1年間の成長と奮闘を振り返る


[動画1: https://www.youtube.com/watch?v=VTkXnxfklPo ]




錦織圭がサプライズ参加した2022年4月の沖縄キャンプに密着!


[動画2: https://www.youtube.com/watch?v=OJmJmXdeoRw ]



【WOWOW 女子テニス未来応援プロジェクト~Go for the GRAND SLAM~】
■コンテンツによる情報発信(番組、WEB、SNS)
伊達公子氏、選手、コーチらを定期取材し、選手8名にフォーカスした取材記事や短尺映像を放送、定期配信。情報発信のハブとなり、プロジェクトのメディア発信を通して露出を図る。

■テニスファンによる金銭応援(応援グッズ販売の売上寄附)
wowshopにて応援グッズ販売を行う。売上から実費(グッズ制作費・送料・決済手数料・販売管理費・消費税など)を差し引いて、ジュニア選手の遠征費などに充当する。

【リポビタンPresents 伊達公子×YONEX PROJECT ~Go for the GRAND SLAM~】
日本テニス界のレジェンドである伊達公子氏とヨネックスがともに取り組む女子トップジュニア育成プロジェクト。2019年に発足し、1期生4名は2年間の活動を経て卒業している。2021年4月から第2期生8名が活動中。

PR TIMESプレスリリース詳細へ