美容経済新聞　新連載・化粧品0EM・ODM各社の「ユーザーニーズに対応するわが社の事業展開」スタート！

美容経済新聞　新連載・化粧品0EM・ODM各社の「ユーザーニーズに対応するわが社の事業展開」スタート！


国内に約100社を数える化粧品のOEM（相手先ブランド製造）やODM（相手先ブランド設計・製造）各社は、売り上げ規模10億円以下の企業が95％を占める典型的な中小企業業界。ここへきて化粧品市場のパイが縮小する中で、ユーザーの売れる商品作りの支援強化や化粧品メーカーの海外進出に伴うグローバル化への対応、新製品、新技術の開発などが一段と求められている。

そこで、美容経済新聞社は、化粧品OEM、ODM各社を対象とした「顧客ニーズに対応するわが社の事業展開」と題する編集企画を立案し、OEM、ODM各社が取り組む活発な顧客ニーズ対応の事業展開について弊社ウエブ版に個別連載することにしました。　　

同連載は「化粧品原料メーカー、商社の事業展開に迫る」（今年4月上旬から6月上旬掲載）の第2弾に位置付くものです。

【企画の背景】
スソ野が広い化粧品業界にあって化粧品メーカーなどから化粧品の製造を請け負う0EM（Original Equipment Manufacturer・受託製造）や化粧品の受託開発（成分・処方など）製造を請け負うODM（Original Design Manufacturer開発・製造 ）事業者が存在する。

現在、主な参入企業数は約80社にのぼり、容器、パッケージ、美容機器などの0EM生産事業者を含めると約150社に達すると見られている。

これまで堅実経営を辿ってきた0EM・0EM各社にとって国内化粧品市場が成熟市場を迎えた中で、顧客を囲い込む独自の技術開発やユーザーに対する販売支援の強化、グローバル化への対応など新たな分水嶺に立たされている。

そこで、独自色を発揮して対ユーザー戦略を講じる0EM・ODM各社（容器・美容機器含む）の事業展開に迫る。
同特集は、毎週水曜日、木曜日掲載に掲載予定。


●特集第一弾「化粧品原料メーカー、商社の事業展開に迫る」について
2014年4月～6月　計23回

参照http://bhn.jp/ 「クローズアップ」よりご覧ください。

美白問題を契機に化粧品原料の安全性、品質問題が新たに浮上してきた中、原料各社をとりまく環境は大きく変わってきた。
グロ―バル化の進展は、BSE（牛海綿状脳症）問題をはじめ遺伝子組み換え作物（GM0）原料、欧州連合の欧州化学品・ 化学物質規制（REACH）など環境、ホルモン領域での規制が強化されるなど安全性を確保した新たな変貌（イノベーション）に迫られている。また、為替変動による原料価格の値上げとコスト吸収、主力ユー ザーの化粧品各社からの安全性要求、自然派原料開発の加速化など原料各社を取り巻く環境は一段と厳しさを増している。

そこで、化粧品原料 メーカーや商社を対象に代表的な原料（製品）をどの様な独自技術、ノウハウを駆使して開発し、化粧機能性を実現したか、安全性、有効性を目的とした具体的なエビデンスの試験方法、内外での販売動向などについて各社個別の事業展開に迫った。
（毎週水曜日付けから各社上、下2回または上、中、下3回の掲載）


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