「有料動画配信」メディアの利用率は32.1％に伸長／「パッケージ」メディア（DVD・ブルーレイのセル・レンタル）を10ポイント上回る

―「動画配信ユーザー実態調査2022」レポート発行―

映像コンテンツのマーケティング事業を総合的に手掛ける株式会社フィールドワークス（東京都渋谷区、代表取締役：木田義之）と映像メディア総合研究所合同会社（代表：四方田浩一）は、全国5000人規模（うち有料動画配信利用者1600人超）のネットアンケート調査を実施し、定額制見放題（SVOD）、都度課金制レンタル（TVOD）、デジタルデータ購入（EST）の３つの有料動画配信サービスについての利用動向を詳細に分析、レポートを9月1日に発行します。



■有料映像サービスの利用率

映画館はやや回復、DVD・ブルーレイのレンタルは3年で11.5ポイント減、有料動画配信は32.1％
「有料動画配信」の利用率（SVOD、TVOD、ESTのいずれかを利用した人の割合）は、前年から3.2ポイント増加し、32.1％となった。内、「SVOD」が前年から3.8ポント増加し、「有料動画配信」の利用拡大をけん引している。他の映像メディアでは、コロナ禍で2年連続での大幅減となっていた「映画館」の利用率が前年から2.3ポイント増加し回復傾向となった。「DVD・ブルーレイのレンタル」は前年から2.9ポイント減、「DVD・ブルーレイの購入」は前年から0.3ポイント減と、パッケージメディアの利用率は減少し続けている。
[画像1: https://prtimes.jp/i/37309/8/resize/d37309-8-230639e2e278b15d55f6-0.jpg ]



■映像ホームエンタテインメントの利用率／ウインドウ別・メディア別集計

有料テレビ放送とSVOD、いずれかを利用する‟定額制”の利用割合は38.3％に
映像ホームエンタテインメントの各サービスをビジネス・ウインドウ（ビジネス形態）別に集計すると、‟定額制“の利用率（有料テレビ放送、SVODいずれかの利用者割合）は、前年から2.8ポイント増加して38.3％となった。一方、これまで二次利用において新作ビジネスの柱であった‟レンタル”（DVD・ブルーレイのレンタル、TVODいずれかの利用者割合）は前年から2.0ポイント減少、‟セル“（DVD・ブルーレイの購入、ESTいずれかの利用者割合）も1.1ポイントの減少となり、映像ホームエンタテインメントの利用は‟定額制”へと移行が進んでいる。メディア別の集計では、「パッケージ」が前年から2.6ポイント減少し、「有料動画配信」との差は10.2ポイントに拡大した。
[画像2: https://prtimes.jp/i/37309/8/resize/d37309-8-640cd4a87b06d99c86f9-1.jpg ]

■有料動画配信サービスの認知度

「ディズニープラス」、「スカパー！番組配信/SPOOX」が、前年から6ポイント以上増加
有料動画配信サービスのブランド認知では、トップのAmazonプライム・ビデオが前年並みの約６割に止まり、これに続くNetflix、Hulu、U-NEXTまでの上位４サービスは足踏み状態となった。ほか、ディズニープラス、スカパー！番組配信が、6ポイント以上、認知を伸ばした。
[画像3: https://prtimes.jp/i/37309/8/resize/d37309-8-6482b2e732c010865b1a-2.jpg ]



■有料動画配信サービスの利用率

「Amazonプライム・ビデオ」が前年から5.8ポイント増加し、2割に到達
有料動画配信サービスの利用率（回答者全体における各サービスの利用者割合）は、Amazonプライム・ビデオが前年から5.8ポイント増加して2割に到達。続くNetflixも2.1ポイント増え、この上位2サービスが有料動画配信メディア全体の利用率をけん引している。
[画像4: https://prtimes.jp/i/37309/8/resize/d37309-8-32dd587306064478041b-3.jpg ]



■本調査について
本調査は、毎年6月末に実施、今回で7回目となる有料動画配信サービスに特化した調査レポートです。
SVOD、TVOD、ESTなど、各サービスの認知・利用割合、各サービスブランドの認知・利用割合を始め、映画、ドラマ、アニメなどカテゴリごとの嗜好性、各サービスの併用、利用回数の頻度などを調査・分析。サービスブランドの利用上位に関しては、満足度を始め、コンテンツ、UI・UXの使い勝手、画質・音質、価格の評価など、さまざまな角度からの詳細な分析も行い、利用の実態と利用者の意識を明らかにしました。
また、コロナ禍により新たに立ち上がったサービス――PVOD（プレミアムVOD ※劇場同時または劇場興行終了直後の配信サービス）、ライブ課金（音楽、演劇などのライブ中継を都度課金で配信するサービス）についても、利用率、利用意向を調査・分析しています。
本調査は、映像コンテンツの権利者、動画配信サービス事業者、そして動画配信市場の動向にご興味、ご関心のある方々にとって、市場を把握する上での一助となり、今後の利用者拡大への分析材料となることを目的とします。

■調査概要
　調査目的：有料動画配信サービス利用者の利用実態の把握
　調査対象メディア・サービス：
　　（詳細調査）定額制見放題（SVOD）都度課金制レンタル（TVOD）デジタルデータ購入（EST）
　　（利用率のみ調査）映画興行　有料放送　DVD、ブルーレイのレンタル　DVD、ブルーレイの購入　無料動画サービス
　調査期間：２０２２年６月２４日（金）～２９日（水）
　調査対象者：１３～６９歳男女
　調査エリア：全国
　調査方法：インターネットアンケート調査
　集計サンプル数：５０２８人

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