一般社団法人日本レストルーム工業会:温水洗浄便座の日本国内累計出荷数が1億台を達成

プレスリリース発表元企業:Japan Sanitary Equipment Industry Association

配信日時: 2022-07-26 11:00:00

一般社団法人日本レストルーム工業会:温水洗浄便座の日本国内累計出荷数が1億台を達成

おしりを洗う文化をお届けして半世紀あまり~清潔で爽快な使用感が支持され、利用者の97%が今後も継続利用の意向~

(東京)-(ビジネスワイヤ) -- 日本のトイレメーカーで組織する一般社団法人 日本レストルーム工業会(本部:日本国 愛知県名古屋市、会長:清田 徳明(TOTO株式会社 代表取締役 社長執行役員)、以下「当工業会」)では、業界の統計開始(1987年)以来、温水洗浄便座の日本国内累計出荷数が、2022年6月に1億台を達成したことを確認しましたのでお知らせいたします。

本プレスリリースではマルチメディアを使用しています。リリースの全文はこちらをご覧ください。:https://www.businesswire.com/news/home/20220725005340/ja/

温水洗浄便座 (画像:ビジネスワイヤ)温水洗浄便座 (画像:ビジネスワイヤ)

■1億台達成への道のり

1964年に温水洗浄機能付便器、便座が日本に輸入・販売開始されたことで、日本のトイレに「おしりを洗う」という大きな変化が生まれるきっかけとなりました。販売当初は、主に医療機関向けであったこともあり普及は進みませんでしたが、その後も、製品の国産化や各社における家庭への普及を目指した製品開発・改良、販売促進への取組みなどが続けられました。そんな中、1982年のテレビCM以降、次第に多くの日本人に認知されるようになり、暖かい便座やお湯でおしりを洗う爽快さは、一度使うと手離せなくなるなどの評判を呼び、広く受け入れられるようになりました。

当工業会の会員各社では、機能性・快適性・衛生性・デザイン性・省エネ性などのあらゆる面で消費者ニーズの反映や新たな提案などでたゆまぬ進化を図り、更なる普及に努めてまいりました。一般世帯での普及率は2022年現在では80%を超えるなど、トイレの水洗化を終えた一般家庭には、ほぼすべてに普及したと推測されるまで定着しました。また、温水洗浄便座の快適性が評価されたことで、オフィスビルや商業施設、ホテル、駅舎といったパブリック用途においても採用が進んでいます。

■日本のトイレ文化の必須アイテム

2022年に当工業会が行った日本における温水洗浄便座利用者を対象とした意識調査によると、「清潔・気持ちよく使える」が主な使用理由となっています。また、今後も温水洗浄便座を継続して使いたいと考えている人は97%に達しており、一度使うとその快適性がわかり手放せなくなることがうかがえます。

諸外国においても、近年、衛生性への関心の高まりから、欧米をはじめ、アジア、中東などのさまざまな国で需要が高まっており、世界の温水洗浄便座市場は年々成長しています。特に2020年度は北米を中心に需要が急増するなど、今後、さらなる普及が期待されます。

当工業会および加盟する日本の温水洗浄便座メーカーは、清潔・快適な温水洗浄便座を諸外国にも広く普及させていくことを通じて世界のトイレ文化のより一層の向上に貢献してまいります。

温水洗浄便座利用者に対する意識調査

調査方法:インターネットによる調査
調査対象:日本の温水洗浄便座利用者 10代~70代男女 各年代150名  計2,100名
調査実施期間:2022年2月4日~ 2022年2月7日

<調査結果サマリー>

「清潔・気持ちよく使える」が利用する主な理由となっている。
温水洗浄便座の利用理由は、「汚れがしっかり落ち、清潔に保てる」が82%と最も多く、「気持ちのよさ、爽快感」が48%と約半数を占める。

97%の人が今後も継続して使いたいと考えている。
温水洗浄便座の今後の使用継続意向については、「今後も使い続けたい」と考える人は86%、「どちらかと言えば使い続けたい」と考える人は11%

■一般社団法人 日本レストルーム工業会について

(一社)日本レストルーム工業会は衛生器具(大便器や小便器)、温水洗浄便座などの製品を扱うトイレ設備のメーカーで構成された業界団体です。
日本レストルーム工業会では、訪日される外国人の方向けに日本のトイレ事情(使い方や案内表示等)を紹介した専用WEBサイト「JAPAN TOILET INFORMATION」を運営し、情報発信を行っています。
https://www.sanitary-net.com/utsukushitoilet/

《加入会社(2022年6月現在、50音順)》

株式会社アイシン、アサヒ衛陶株式会社、SANEI株式会社、ジャニス工業株式会社、東芝ライフスタイル株式会社、TOTO株式会社、パナソニックホールディングス株式会社、株式会社LIXIL



businesswire.comでソースバージョンを見る:https://www.businesswire.com/news/home/20220725005340/ja/

連絡先
<本件に関する問合せ先>
一般社団法人 日本レストルーム工業会 東京事務所
東京都新宿区市谷田町2-29 こくほ21 5F
mail: mail@sanitary-net.com
ホームページ https://www.sanitary-net.com/global/

プレスリリース情報提供元:ビジネスワイヤ