女性特有の健康課題と食で向き合う新ブランド 「明治 フェムニケアフード」を立ち上げフェムテック・フェムケア市場に進出 2022年秋 ブランド第1弾商品発売予定

プレスリリース発表元企業:株式会社 明治

配信日時: 2022-05-10 14:00:00

女性の健康課題に向き合い、新しい「当たり前」を考える啓発プラットフォーム「Femlink Lab.(フェムリンクラボ)」を5月10日より先行公開



 株式会社 明治(代表取締役社長:松田 克也)は、このたび、女性特有の健康課題と食で向き合う新ブランド「明治フェムニケアフード」を立ち上げます。
 同ブランドは、あらゆる年代やライフステージにおける女性特有の健康課題に対し、仕方ないと我慢をしている方に食事でおいしくサポートをするという新しい選択肢を提供する食品です。第1弾として、明治が得意とする食品形態や素材を活用した新商品を、2022年秋より全国にて順次発売を予定しています。
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■「明治 フェムニケアフード」立ち上げの背景に、
 長年の母乳研究成果と女性特有の健康課題への支援を求める声
近年、女性の社会進出やジェンダー平等、SDGsに対する意識の高まりなどから、女性特有の健康課題にテクノロジーや製品・サービスを通じて応える「フェムテック」・「フェムケア」市場に注目が集まっています。矢野経済研究所*1によると、2020年のフェムケア&フェムテック(消費財・サービス)市場規模は、前年比103.9%の597億800万円で、今後も市場拡大が見込まれています。新ブランド名である「明治 フェムニケアフード」とは、「女性(Female)」+「ケア(Care)」+「食品(food)」を合わせた当社発の造語です。女性特有の健康課題と向き合い、生涯を通じた女性の心とカラダをケアしていく食品を表現しています。心身の変化を感じつつも、やむを得ず無対策や我慢でしのいでいる方にも手に取ってもらいやすい「食品」の提供や、女性特有の健康課題に関する知識を深めるための情報提供と啓発活動を行い、女性のより豊かな生活に寄り添うことに、食品メーカーとしての大きな意義と使命を感じています。

 当社では、粉ミルクを扱うメーカーとして、長年の母乳研究の過程で牛乳や母乳に含まれる乳たんぱく質の一種である「α-LA(アルファ – ラクトアルブミン)」の研究を行ってまいりました。特定の商品化には至らなかったものの、女性特有の健康課題への支援を求める社会的機運の高まりと、社内の女性従業員の切望する声が後押しとなり、構想が始まりました。

■シリーズ第1弾の新商品:
 さまざまな食シーンに合わせた明治ならではのカテゴリーを2022年秋発売予定
2022年秋にはシリーズ第1弾として、毎日の生活に手軽に取り入れたい方に向け、さまざまな食シーンに合わせた、明治ならではの食品形態や素材を活用した新商品を発売する予定です。また、第2弾以降では、第1弾の商品とは別の素材を活用した、更年期の女性に寄り添う商品の展開を予定しています。

■女性特有の健康課題からフェムケアについて考えていく啓発プラットフォーム
 「Femlink Lab.(フェムリンクラボ)」が始動
 また、社会全体で女性特有の健康課題について考え・理解を深めていくことを目的とした啓発プラットフォーム「Femlink Lab.(フェムリンクラボ)」を、同ブランド新商品の発売に先駆けて5月10日(火)より先行公開します。
       サイトURL:https://www.meiji.co.jp/learned/femlink-lab/

 同プラットフォームでは、女性の健康課題の一つである生理やPMS(ピーエムエス・月経前症候群)の基礎知識、社会や組織における生理との向き合い方、最新フェムテック・フェムケア事情などを、各分野で活躍する有識者の意見を交えながら情報発信していきます。サイトでは有識者レポートの他、後日、犬山紙子さん、下山田志帆さんが生理に関するテーマで語り合う特別対談コンテンツの掲載も予定しています。商品展開と並行して、女性特有の健康課題に対して正しい知識を発信し、セミナー・交流サロンといった考える場を設けるなどの情報提供と啓発活動を通じて、女性の生活がより豊かになる環境づくりを一層後押ししていきます。
 当社は、長年の栄養および素材研究で培った知見と技術を生かした本ブランドの展開を通じ、現代女性の抱える心身の不調を和らげ、さまざまな方が活躍する社会に貢献していくことを目指します。
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 出所:(株)矢野経済研究所「フェムケア&フェムテック(消費財・サービス)市場に関する調査(2021年)」2021年10月20日発表 注:市場規模は、1.生理(月経)系、2.不妊・妊よう性ケア/妊娠・産後ケア、3.更年期ケア、4.ウィメンズヘルスケア、5.セクシャルウェルネスの5分野のアイテム・サービスを対象とし、各アイテムは小売金額ベースで、各アプリおよびサービスはユーザー消費金額ベースで算出した。

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