ウィプロが2022年ガートナー・マジック・クアドラントのアウトソース型デジタルワークプレイスサービス部門で「リーダー」として評価

報告書では、ウィプロが大企業に適しており、コストを削減しながらコンサルタント主導のワークプレイス改革を広い地域で実現できることを浮き彫りに

（ニューヨーク & 印バンガロール）-(ビジネスワイヤ) -- 情報技術・コンサルティング・ビジネスプロセスのサービスを提供する世界一流企業であるウィプロ・リミテッド（NYSE：WIT、BSE：507685、NSE：WIPRO）は本日、2022年のガートナー・マジック・クアドラントのアウトソース型デジタルワークプレイスサービス部門でリーダーに選出されたと発表しました。

合計17社のソフトウエアベンダーを対象に、実行能力とビジョンの完全性を基に評価されました。

報告書によると、リーダーはサービス提供が巧みで、サービス市場の方向性について明確なビジョンを持っており、その地位を維持するために積極的に能力を高め、向上させている企業です。ウィプロのエクスペリエンス・コマンド・センターは、組織全体で顧客体験に力点を置き、幅広い能力を備えていますが、これが今回の評価の要因となりました。

ウィプロ・リミテッドのシニアバイスプレジデント兼クラウドインフラストラクチャーサービス担当グローバルヘッドを務めるジョー・デベッカーは、次のように述べています。「当社はこの分野で顧客の成功を導くための継続的な取り組みに本腰を入れてきましたが、このような評価を頂いたことはその証であり、大変光栄に思います。私たちは、エクスペリエンス・コマンド・センターの能力を常に高めてきました。当社は常に顧客中心主義を貫いており、組織全体で顧客体験戦略を刷新し、当社のデジタルワークプレイスソリューションであるウィプロ・ライブ・ワークスペース（Wipro Live Workspace™）とウィプロ・バーチュアデスク（Wipro virtuadesk™）に多額の投資を行い、さらなる充実を図っています。」

報告書はこちらから無料でご覧いただけます。

ガートナーの免責事項

ガートナー、アウトソース型ワークプレイスサービスのマジック・クアドラント（Daniel Barros、David Groombridge、Stephanie Stoudt-Hansen、Katja Ruud、DD Mishra）、2022年2月21日

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ウィプロ・リミテッドについて

ウィプロ・リミテッド（NYSE：WIT、BSE：507685、NSE：WIPRO）は、情報技術、コンサルティング、ビジネスプロセスサービスの世界的大手企業です。当社は、コグニティブ・コンピューティング、ハイパー・オートメーション、ロボット工学、クラウド、アナリティクス、新興技術の力を活用し、顧客がデジタル世界に適応して成功を収めることができるよう支援しています。サービス・ポートフォリオの包括性、持続可能性への強力な取り組み、高い企業市民精神で世界的に認められた企業として、当社では、22万人を超える献身的な従業員が6大陸でクライアントに対応しています。協力することで、当社はアイデアを見出し、点と点を結びつけることで優れた大胆な新たな未来を構築することに取り組んでいます。

将来予想に関する記述

本リリースにおける将来予想に関する記述は、将来の出来事に関するウィプロの見解を表すものです。そうした将来の出来事の多くは、その性質上、本来的に不確定であり、ウィプロの支配が及ばないものです。そうした記述には、ウィプロの成長見通し、当社の将来の財務業績、当社の計画・期待・意図についての記述が含まれますが、これらに限定されません。本リリースにおける将来予想に関する記述には、実際の結果がそのような記述で予想されている結果と大きく異なる場合の原因になり得るリスクと不確実性が伴うことにご注意ください。そうしたリスクと不確実性には、当社の収入・収益・利益の変動、成長を創出・管理する当社の能力、提案した会社活動を完遂する当社の能力、ITサービスにおける熾烈な競争、コスト面の優位性を維持する当社の能力、インドにおける賃金の上昇、能力が特に高い専門的人材を引きつけて維持する当社の能力、固定価格・固定期間契約における時間および費用の超過、クライアントの集中、移民に関する制限、国際的運営を管理する当社の能力、当社の重点領域におけるテクノロジー需要の低下、通信ネットワークの障害、買収が行われた場合に手続きを完了して統合を成功させる当社の能力、当社サービス契約における損害賠償責任、当社が戦略的投資を行う企業の成功、政府による財政的インセンティブの終了、政治的不安定、戦争、インド以外での資金調達や企業買収に対する法的制限、当社の知的財産の不正な使用、当社の事業や業界に影響する一般的な経済環境に関するリスクおよび不確実性が含まれますが、これらに限定されません。COVID-19の世界的流行によって発生した状況により、技術支出の減少、当社製品に対する需要へのマイナスの影響、顧客の支出の速度への影響、当社の製品やサービスを購入する顧客の能力または意欲へのマイナスの影響、潜在顧客による購入決定の遅延、オンサイトコンサルティングサービスを提供する当社の能力へのマイナスの影響、顧客に対する製品やサービスの提供不能、提供の遅延が生じるおそれがあり、そうしたことすべてが当社の将来の売上、事業業績、および全般的な財務業績にマイナスの影響を及ぼすおそれがあります。また、COVID-19の世界的流行に関連して当社の支配が及ばないさまざまな外部要因によって当社の事業にマイナスの影響が及ぶ可能性があります。当社の将来の事業業績に影響を与え得るその他のリスクについては、米国証券取引委員会への当社提出物（フォーム20-Fによる年次報告書を含みますがこれに限定されません）の中で詳細に記述されています。そのような提出物は、www.sec.govで入手できます。当社は、時に、書面および口頭においてさらに将来見通しに関する言明を行うことがあり、これには、証券取引委員会への当社提出物と株主への報告書に記載されている記述が含まれます。当社は、当社または当社の代理人が随時行う可能性がある将来見通しに関する記述を更新する義務を負いません。

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