家族の歴史を自分の手でまとめよう！高級和紙で綴る蛇腹式折本装丁の家系図が簡単に作成できる『家系図作成キット』を発売

株式会社日本法令(代表取締役社長：青木 健次、本社：東京都千代田区)は、高級和紙で綴る蛇腹式折本装丁の家系図が簡単に作れる『家系図作成キット』を2022年2月22日に発売しました。
2011年11月の発売直後から話題沸騰し、多くのメディアでも取り上げられた「家系図作成キット」ですが、10年の歳月を経てリニューアルを行いました。

画像1: https://www.atpress.ne.jp/releases/301747/LL_img_301747_1.jpg
家系図作成キット製品パッケージ

「人とのつながり」をコンセプトに、自分のルーツを見つめ直し、家族の大切さをあらためて確認することを目的として生まれたのが本商品です。自由研究感覚で、楽しみながら、誰でも簡単に、ご先祖様の軌跡をたどることができます。

また、取り寄せた戸籍だけに頼らず、スマホ(人物票作成アプリ)を片手に、ゆかりの地を訪れ、写真を撮り、そして、関係者に話しを聞きき、メモをすることで、単なる系図としての家系図作りで終わることなく、ご先祖様の想いを感じとることができます。それは、まるで、時空を超えたロールプレイングゲームの世界に入り込んだようになります。

ここ数年は未曽有の災害で人と会うことや、世代を超えたリアルなコミュニケーションを取ることが難しくなっています。
そのような中で「自分の起源はどこからきたのか」「激動していく社会の中で祖先が残してくれたものは何なのか」そんなことを考えながら、自分のルーツを見つめ直してみると、祖先・家族との繋がりとその大切さをあらためて確認することができます。


■商品特徴
本商品は、高級和紙による蛇腹式折本装丁の家系図が簡単に作れることが特徴であり、家系図を作成するうえで必要となる役立つツールがすべてセットされています。

戸籍の専門家が執筆した解説書を「読み」、家系図の作成WEB講座を「見る」ことで、家系図作りの基本である戸籍の取り方・読み解き方を学ぶことができ、そして、戸籍だけでは調べきれない部分は、専用スマホアプリを使って「調べ」、そして、動画をみながら実際の家系図を「作る」こととなります。

Step1 解説書とWEB講座で家系図の作り方を確認
Step2 専用アプリを使用して現地調査・戸籍の取り寄せ
Step3 付属の作成キットを使って家系図を作成

具体的には、まず、「調査フェーズ」で、専門家が解説する戸籍の取り方・見方を中心とした『解説書』と『WEB動画セミナー』を参考にして、調査の仕方を理解し、戸籍を収集します。
次に、ゆかりの土地やゆかりの人の話しを聞き、戸籍以外の情報を収集します。その際にスマホ用『人物票作成アプリ』(iOS/Android)を使用し、写真や聞き取りメモを一緒に保存していきます。これで家系図作成の事前準備が整います。

調査が完了したら家系図に仕上げる「作成フェーズ」に入ります。
素人では描画が難しい家系図の系図は、Microsoft PowerPoint用の『家系図テンプレート』を使って作成をしていきます。
できあがった系図を家系図のかたちに仕上げるために、高級和紙を職人が手貼りした表紙と、日本古来の折本形式の家系図用台紙に、家系図テンプレートで作成した系図を貼り付け、折り込んでいきます。
これで、横開きの長期保管に耐える本格的家系図ができあがります。
また、『人物票作成アプリ』に保存したデータは、プリントができるので、家系図と一緒に綴じておくと、さらに味わい深くなります。
家系図作りが初めての方でも、安心して本格的な家系図をつくることができます。


■商品内容
《セット内容》
・戸籍の見方がわかる解説書 1冊
・家系図表紙(点紋藍) 2枚
・表紙貼付用両面テープ 2枚
・蛇腹折り家系図台紙 1冊
・下書用家系図用紙 2枚
・清書用家系図用紙 4枚
・題せん 1枚

《ICTコンテンツ》
・戸籍の見方がわかる家系図作成WEBセミナー受講権
・家系図作成テンプレート(Microsoft PowerPoint)
・家系図作成キット人物票作成アプリ(iOS/Android)


■価格
＜注文番号 相続14＞
2,970円(本体2,700円)


■家系図作成キット特設サイト
https://www.horei.co.jp/kakeizu/


■動画
家系図作成キットの使い方(蛇腹折り家系図に仕上げる)
https://youtu.be/urSe1IwTpBY


■著作・監修
司法書士 伊波 喜一郎


■発売日
2022年2月22日


■会社概要
社名 ：株式会社 日本法令
所在地 ：東京都千代田区岩本町1-2-19
設立 ：昭和23年7月1日
事業内容：法令様式、ビジネスフォーム、実務図書等の事業により、
法の普及と事務処理の合理化、
最新の法律改正に基づいた商品の提供
(会社の設立から解散まで、人の採用から退職まで等)を
目指しています。


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プレスリリース提供元：＠Press