東京書籍が開発した新サービス「NEW HORIZONみるみるマスター」、英検協会の学習ポータルサイト「英ナビ！」で提供開始

ICTを活用したウェブベースのe-ラーニングサービス

公益財団法人 日本英語検定協会（理事長：松川孝一、所在地：東京都新宿区、以下、「英検協会」）が提供する、全国の英語学習者を支援する学習ポータルサイト「英ナビ！」で、このたび、東京書籍株式会社（代表取締役社長：川畑慈範、所在地：東京都北区、以下、「東京書籍」）が新開発した、ウェブベースのe-ラーニングサービス、「NEW HORIZONみるみるマスター」がサービス開始となります。

2011年の文科省発表の「教育の情報化ビジョン」では、教育の情報化の推進は、21世紀にふさわしい学びと学校を創造する鍵として記載されています。また、社会の変化への対応の観点からも、情報教育の重要性と、ICT (Information and Communication Technology) の環境整備の必要性は指摘されており、教育の情報化の推進は、教育現場だけでなく、教育界全体で取り組むべき喫緊の課題です。

こうした教育を取り巻く環境の変化に対し、英検協会もその対応の必要性を認識し、早い段階からICT関連事業基盤の抜本整備に着手してまいりました。中でも英語学習者のさらなる英語能力向上に寄与するためには、「測定→診断→学習」をサイクルとする一体型の学習サービス機能の提供は必要不可欠と考え、各々の「英語能力の測定結果」に基づく「学習ナビゲーション」の機能を兼ね備えた英語学習ポータルサイト、「英ナビ！」＜http://www.ei-navi.jp/＞を2011年に立ち上げました。

一方、東京書籍は、1909年（明治42年）の創業以来、我が国の教育の根幹である「教科書」事業を基盤とし、これまで105年にわたり、「より良い教科書をより多く発行することで、日本の未来を担う人材を育成する」との社会使命のもとに業界のリーディングカンパニーとして教育界を牽引し続けております。
また教育の情報化の重要性にいち早く着目し、パソコンソフトやDVDといったマルチメディア教材の開発では先駆者的存在です。現在はICTを活用したネットワークの構築に重点をおき、永年に渡って蓄積してきたデジタルコンテツの提供に着手しています。さらに1999年に開設した、小・中・高・大学の先生方に向けた教育情報サイト、「東書Eネット」は、現在18万人を超える会員数を擁し、海外も含めた教育現場を幅広く支援しております。

こうした英検協会、東京書籍それぞれの学習や教育に対する想いが合致し、東京書籍の新サービス、「NEW HORIZONみるみるマスター」が、英検協会の学習ポータルサイト、「英ナビ！」でのサービス開始となりました。

「NEW HORIZONみるみるマスター」は、最も多く採用されている中学校の英語の教科書、「NEW HORIZON」を題材としたウェブベースのe-ラーニングサービスです。中学生を主な対象とし、「NEW HORIZON」を使用した学校の授業の復習を習慣化させ、定期テスト対策にもご活用いただけます。また個々の学習履歴から、それぞれに最適な学習プログラムを提供し、実用英語技能検定「英検」対策にも通じます。

このように「NEW HORIZONみるみるマスター」は、英語の学習機会を拡大していくための基盤づくりに資するものであり、学校での授業の学習と英検の学習を融合させることを可能にします。したがいまして、「NEW HORIZONみるみるマスター」での英語学習は、子供たちに負担なく、英語の楽しい学びを実感いただけるものと考えます。　
（詳細は別紙をご参照）

今後、英検協会、東京書籍いずれも、ICT関連事業基盤の拡大を図り、これまで、それぞれが培った英語教育の知見・ノウハウを、新しいコンテンツとしてご提供していくことで、全国の一人でも多くの英語学習者のさらなる英語能力向上に貢献してまいります。


■公益財団法人 日本英語検定協会について
公益財団法人 日本英語検定協会は、「実用英語の普及と向上」を目的に1963年に設立されました。
以来、“英検”の名称で親しまれている実用英語技能検定の実施・運営のほか、児童向けの「児童英検」やビジネスパーソン向け英語能力テスト「BULATS（ブラッツ）」、留学・海外移住のための英語運用能力試験である「IELTS（アイエルツ）」、さらには英語教育に関する優秀な研究企画に助成金を交付する「英検研究助成金」制度など、実用英語の普及・向上に向けた様々な取り組みを展開しております。
2012年4月、内閣府からの認定書交付を受けて正式な団体名称を「公益財団法人日本英語検定協会」に改めています。
英検協会ウェブサイト：https://www.eiken.or.jp/


■東京書籍株式会社について
東京書籍は1909年(明治42年)の創業以来、日本の教育の根幹である「教科書」事業を柱として成長してまいりました。その主たる教材である教科書を制作・発行することに私たちは誇りをもち、常に「より良い教科書づくり」を実践してまいりました。教育制度の改革や教育メディアの多様化、生涯学習といった教育の概念そのものが拡大していく現代、この時代の変化や要求に対応して自らも変革していく必要があります。私たち東京書籍は今、活字の分野から映像・ソフト開発・WEB配信サービス・評価事業まで事業領域を拡大し、時代の変化に即応した活動をしています。
東京書籍ウェブサイト： http://www.tokyo-shoseki.co.jp/
※記載された商品名、各製品名は各社の登録商標または商標です。



本件に関するお問合わせ先
公益財団法人日本英語検定協会
広報調査室　広報調査課　皆川英明
162-8055　東京都新宿区横寺町55
TEL:03-3266-6840
FAX:03-3266-6570
e-minagawa@eiken.or.jp