モルソン・クアーズ、欧州プレジデント兼最高経営責任者（CEO）サイモン・コックスの今年末での引退を発表

中東欧マネジングディレクターのセルゲイ・イヤスコフが後任に

（米コロラド州ゴールデン & モントリオール）-（ビジネスワイヤ） -- モルソン・クアーズ・ビバレッジ（NYSE: TAP）（NYSE: TAP.A）（TSX: TPX.A）（TSX: TPX.B）は本日、モルソン・クアーズ欧州事業部門のプレジデント兼最高経営責任者（CEO）のサイモン・コックスが引退すると発表しました。現在当社の中東欧（CEE）マネジングディレクターを務めるセルゲイ・イヤスコフが、2022年1月1日付けでコックスの役割に移行します。

モルソン・クアーズのギャビン・ハッタスリー社長兼最高経営責任者（CEO）は、次のように述べています。「イヤスコフが持つ地域部門と事業部門を越えた包括的な経験は、欧州チーム、および世界事業全体にとって財産となるでしょう。イヤスコフのリーダーシップの下、モルソン・クアーズは欧州事業部門の従業員と事業の強みの構築を継続していきます。」

本日朝、ハッタスリーは英国本社より、コックスとイヤスコフの列席の下で発表を行いました。

ウクライナ出身のイヤスコフは、世界各国のモルソン・クアーズ上級幹部職を歴任し、目覚ましい事業成果を上げ、人を第一に考えるアプローチで優れた評価を築きました。CEEマネジングディレクター就任以前には、モルソン・クアーズ・インターナショナル社長兼最高経営責任者（CEO）を務め、米国に住み、インド、アフリカ、中南米、日本および世界各地の多数の市場における事業を監督しました。また、モルソン・クアーズ・カナダの最高販売・商業責任者も務めました。それ以前には、モルソン・クアーズのクロアチアとボスニアでの事業を統率していました。

コックスは、ビール業界で30年以上を過ごした後に引退します。マスターブリューワーとして訓練を受けたコックスは、モルソン・クアーズに16年間勤務してサプライチェーンとオントレード販売チームの両部門、および英国の戦略部門を率いた後に、英国事業の運営を成功に導きました。その後、モルソン・クアーズ・ヨーロッパの経営者に選ばれました。在任中、コブラ、シャープス・ブリュワリー、アスポール・サイダーの買収を含む目覚ましい成功実績を築き上げました。

ハッタスリーは、次のように述べています。「欧州事業が現在の地位にあるのは、コックス社長兼最高経営責任者（CEO）の功績です。当社の成果達成の支えとなり、私たち従業員が今の私たちになる力添えをしていただいたことを社員全員がありがたく思っています。当社の価値観に対して確信を持ち、従業員を何よりも優先させる確固たる信念を示していたことを、懐しさと共に思い出すでしょう。しかし、リラックスしてご家族と一緒に旅行できるようになることを心から嬉しく思います。」

モルソン・クアーズの欧州事業は2021年9月30日までの期間に優れた実績を残し、第3四半期中に実質的に2019年の収益水準を達成しました。当社は、欧州へのマーケティング投資の拡大により、この勢いを保っていくことを計画しています。

モルソン・クアーズについて

モルソン・クアーズは2世紀以上にわたり、人生のさまざまな瞬間を祝う人々をひとつにする飲み物の醸造を手がけてきました。クアーズライト、ミラー・ライト、モルソン・カナディアン、カーリング、スタロプラメンから、クアーズ・バンケット、ブルームーン・ベルジャンホワイト、ブルームーン・ライトスカイ、ヴィジー、ライネンクーゲルのサマー・シャンディ、クリーモア・スプリングス、ホップ・バレーなど、モルソン・クアーズは広く愛されている人気の高いビール・ブランドを生み出しています。当社の歴史はビールに根ざしている一方、モルソン・クアーズはビールを超えて広がる現代的な商品ラインアップを提供しています。当社のESG戦略は、人と地球に重点を置きつつ、業界水準の引き上げと、当社従業員、消費者、コミュニティー、環境にプラスの影響を残すことへの強力な取り組みを示しています。モルソン・クアーズ・ビバレッジに関する詳細は、molsoncoors.com、MolsonCoorsOurImprint.com、ツイッター（@MolsonCoors）でご覧ください。

将来見通しに関する記述

本プレスリリースには、1933年証券法第27A条（改正を含む）および1934年証券取引法第21E条（改正を含む）の意味での将来見通しに関する記述が含まれています。当社は折に触れて、当社が一般公開する他の資料において、口頭や書面による将来見通しに関する記述を提供することもあります。こうした将来見通しに関する記述は、1995年民事証券訴訟改革法が定めるセーフ・ハーバー規定の対象となるものです。

将来の出来事や状況に言及する記述は将来見通しに関する記述であり、それには当社による将来の財務実績の予測、当社が予想する結果、経営陣の期待が含まれますが、これらに限られません。さらに、本プレスリリースで当社が発表した記述のうち過去の事実に該当しないものも、将来見通しに関する記述であることがあります。「期待する」、「意図する」、「目標」、「計画」、「確信する」、「継続する」、「かもしれない」、「予期する」、「目指す」、「推測する」、「展望」、「傾向」、「将来の利益」、「可能性」、「予測する」、「戦略」などの文言、およびこれらの派生表現や類似した表現は、将来見通しに関する記述を示すことを意図しています。

将来見通しに関する記述はリスクや不確実性の影響を受け、実際の結果は示唆されたものと大きく異なるもの（好ましい結果と不都合な結果の両方）になる可能性があります。こうしたリスクと不確実性には、コロナウイルスのパンデミックが当社事業にもたらす影響に関する予測、経営陣の円滑な移行、再活性化に対する当社の実行能力、およびSECへ2021年2月11日に提出されたフォーム10-Kによる当社の2020年度年次報告書のパートI項目1A「リスク要因」で検討されている要因、ならびにSECに随時提出した過去の報告書に記載されたか随時提出される今後の報告書に記載される内容が含まれますが、これらに限られません。こうした将来見通しに関する記述に過度の信頼を寄せないよう、ご注意ください。将来見通しに関する記述は作成を行った日付時点についてのみ言及しており、当社は新たな情報、今後の出来事やその他の結果として、将来見通しに関する記述を更新する義務を負いません。

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