エバーブリッジが東京で開催中の国際的な夏季競技大会を支援すべく、訪問者、事業活動、出張労働者を保護するための新しいリスク・データ・インテリジェンス・フィードを提供

エバーブリッジの最新の状況認識報告サービスは、セキュリティー脅威データソース2万5000以上から成る市場有数の世界的ネットワークを活用して、組織が東京夏季オリンピック・パラリンピック大会を通じて企業回復力の準備と維持ができるよう支援

（米マサチューセッツ州バーリントン）-（ビジネスワイヤ） -- 緊急事態管理（CEM）の世界的リーダー企業のエバーブリッジ（NASDAQ：EVBG）は本日、東京で開催中の国際的競技大会を対象に、カスタマイズ式・データ駆使型の状況認識・リスクインテリジェンス報告サービスを発表しました。これは出張労働者や参加者、サプライチェーン、夏季大会会場付近での事業活動の保護に役立てるためのものです。

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エバーブリッジが東京で開催中の国際的な夏季競技大会を支援すべく、訪問者、事業活動、出張労働者を保護するための新しいリスク・データ・インテリジェンス・フィードを提供。（画像：ビジネスワイヤ）

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当社のより大規模なCEMプラットフォームに統合されたエバーブリッジのリスク・インテリジェンス・データ・フィードは、それぞれ7月23日から8月8日までと8月24日から9月5日まで開催されるオリンピック大会とパラリンピック大会を通じて、組織の力を高めて、組織が出張労働者や訪問者の安全と情報確保を維持し、影響を受ける事業の回復力を保てるようにサポートします。このリスク・インテリジェンス・フィードは、天候、交通、COVID-19、全体的な衛生、その他の局所的な脅威など、さまざまな種類の混乱に関して報告をします。

今回の世界的流行病により2020年夏季国際大会は大幅に規模を縮小し、国外からの観客の参加を受け入れず、入場を1万人に制限しましたが、約8万の組織関係者、サポート要員、報道関係者などが海外から訪れ、およそ1万1000人のアスリートが本大会に参加しています。これに伴い、継続的なCOVID-19の懸念が生まれています。数ある混乱の中でも、エバーブリッジのリスク・インテリジェンス・フィードは、毎日の感染者数と感染状況を監視・報告し、本大会の影響を受ける顧客の従業員と業務を保護します。

エバーブリッジが2021年春に開催した世界的な「復興への道」リーダーシップシンポジウムでは、ビル・クリントン元大統領、ジョージ・W・ブッシュ元大統領、元米国務長官のマデレーン・K・オルブライト博士、ヴァージン・グループ創設者のリチャード・ブランソン卿による基調セッションが行われましたが、その際にオランダ・オリンピック委員会のDimitri van Zantvliet Rozemeijer最高情報セキュリティー責任者が、来る大会に向けた準備について、「私たちは、現地でのスポンサーとのかかわり方を新たに考案しなくてはならず、現場の会場に接続し、競技が終わった後の選手村の選手と接続するための新しいアイディアを開発しました」と述べました。

エバーブリッジの最高体験責任者であるジョン・マエダ博士は、次のように述べています。「世界の目が2020年夏季大会に向けられている中、東京での本イベントに起因する混乱を緩和することで組織が回復力を維持することに役立つよう、私たちは持ち得る最高のデータ・管理手法をもたらすためのリソースを動員してきました。組織は、従業員や業務への影響の可能性を予測するために、地域の出来事をしっかり把握する必要があります。エバーブリッジは企業全体の回復力を実現するための業界で最も高度な技術を提供していますが、こうした目的で急速な進展を見せる情報を収集してふるいにかけ、今日利用可能な中でスピード、正確性、包括性が最も優れたリアルタイムの状況認識サービスを提供します。」

アジア太平洋地域の18カ国で顧客をサポートするエバーブリッジのソリューションはアジア太平洋地域に本社を構える大手企業によって導入されています。これらの企業は金融サービス、製造、ホスピタリティー、州政府および地方自治体、ヘルスケア、エネルギーなどの公益事業に重点を置いており、地域的な回復力のあるエコシステムの成長を実現しています。

2020年夏季国際大会によって、エバーブリッジのCEMサービスの価値が世界規模で実証されており、毎年開催される米国の有名なフットボール選手権大会など、世界最大級の集会やイベントで人々の安全を守るために使われているエバーブリッジの技術の歴史が続きます。米国各地や世界中の公共安全機関が、大規模な群集を管理するためにCEMプラットフォームを採用しており、最近ではニューヨーク市がメイシーズ・サンクスギビングデー・パレードとタイムズスクエアの大晦日に向けて、またパサデナ市がローズパレードのために採用しました。この技術は、昨年のアトランタでのビッグゲーム、ボストンマラソンおよびフィラデルフィアマラソン、サンフランシスコなどでのプライドパレード、ニューオーリンズのマルディグラで活用されました。また、緊急事態管理当局は一定の間隔で、フロリダのハリケーン・ドリアン、カリフォルニアの森林火災、インドのサイクロン・ファニなどの厳しい気象状況において本技術を頼りにしています。

エバーブリッジについて

世界的ソフトウエア企業のエバーブリッジ（NASDAQ：EVBG）は、緊急事態に対する組織の業務応答を自動化・加速化する企業向けソフトウエア・アプリケーションを提供して、人々の安全を守り、組織運営を継続（Keep People Safe and Organizations Running™）できるようにしています。例えば、銃乱射、テロ攻撃、深刻な悪天候といった公共安全に対する脅威のほか、IT障害やサイバー攻撃、そして製品リコールやサプライチェーンの中断といったビジネス上の危機的な事象が発生した場合、世界中の5700社以上の顧客が当社のCritical Event Management Platformを頼りにしています。このプラットフォームにより、素早く信頼できる方法で脅威データを集約・評価し、危険にさらされている人々や支援できる初期対応要員の位置を特定し、セキュリティーが確保された配信方法を通じて、100種類以上のさまざまな通信手法向けに既定の通信プロセスを自動的に実行し、対応計画の進捗具合を追跡できます。エバーブリッジは米国最大10都市のうち8都市、米国に拠点を置く最大の投資銀行10社のうち9社、北米で最も発着便数が多い空港50カ所のうち47カ所、世界最大のコンサルティング企業10社のうち9社、世界最大の自動車メーカー10社のうち8社、米国最大の医療機関10組織のうち9組織、世界最大のテクノロジー企業10社のうち7社にサービスを提供しています。エバーブリッジはボストンを拠点とし、世界の20都市にオフィスを構えています。詳しい情報については、www.everbridge.comをご覧ください。

将来見通しに関する記述についての注意事項

本プレスリリースには、1995年民事証券訴訟改革法の「セーフハーバー」条項の意味における「将来見通しに関する記述」が含まれており、そうした記述には緊急通信アプリケーションおよびエンタープライズ安全アプリケーションと当社の事業全般について予想される機会や成長傾向、当社の市場機会、当社製品の販売についての予想、市場リーダーシップを維持し、当社が顧客獲得を競う市場を拡大するという目標、財務業績に対して予想される影響が含まれますが、これらに限定されません。これらの将来見通しに関する記述は、本プレスリリースの発表時点でなされたもので、現在の期待、見通し、予想、予測のほか、経営陣の考えや想定に基づいています。「期待する」、「予想する」、「すべきである」、「考える」、「目指す」、「予測する」、「目標」、「推定」、「可能性」、「予見」、「かもしれない」、「するだろう」、「できるだろう」、「意図する」といった言葉やその変化形、否定形、類似の表現は、将来見通しに関する記述であることを示すために使用されています。将来見通しに関する記述は多数のリスクや不確定要素の影響を受けますが、その多くは当社が制御不能な要因や状況が関連しています。当社の実際の結果は、多数の要因により、将来見通しに関する記述で表明・示唆された内容と大きく異なる可能性があります。そうした要因には、当社の製品およびサービスが意図した通りに機能して顧客の期待を満たす能力、買収する事業や資産を首尾よく統合する当社の能力、新規顧客を引き付けて既存顧客への売上高を維持および増加させる当社の能力、Mass Notificationアプリケーションや当社のその他のアプリケーションの売上高を増やす当社の能力、ターゲットを絞った関連性の高い緊急通信アプリケーションの市場および関連した規制環境の動き、当社の市場機会に関する見通しと市場成長に関する予測が不正確である可能性、当社がこれまで一貫して利益を上げておらず、将来に利益を達成できなかったり維持できなかったりする可能性、新規顧客の長く予測不能な販売サイクル、当社事業の性質によってさらされる本質的な責任リスク、優秀な人材を引き付け、統合、維持する当社の能力、当社のチャネル・パートナーや技術パートナーと良好な関係を維持する当社の能力、当社の成長を効果的に管理する当社の能力、競争的圧力に対応する当社の能力、個人を特定できる情報のプライバシーおよびセキュリティーに関連した責任を負う可能性、知的財産権を保護する当社の能力、そして米証券取引委員会（SEC）に提出した書類に詳しく記載されているその他のリスクなどがあり、SECへの提出書類には、2021年2月26日に提出した2020年12月31日終了年度のフォーム10-Kの年次報告書が含まれますが、それに限定されません。このプレスリリースに含まれる将来見通しに関する記述は、本プレスリリースの日付時点の当社の見解です。当社は、新たな情報や将来の出来事、その他のどのような理由であれ、いかなる将来見通しに関する記述を更新または改訂する意図もなく義務も負いません。これらの将来見通しに関する記述は、プレスリリース発表後の当社の見解を表しているものとして依存すべきではありません。

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