リモート革命の波に乗り、ビジネスの将来対応性を確保

レノボの新調査で、昔ながらのオフィスから脱却する必要性が明らかに調査対象となった世界の従業員のうち、仕事への満足度が向上した割合は70パーセント、自宅の方が生産的だと感じている割合は56パーセント
従業員はリモートワークの柔軟性を好み、大企業の従業員の88パーセントが少なくとも一部の時間を、在宅勤務（WFH）かどこでも勤務（WFA）とすることを希望
経営陣もこうした恩恵に同意しており、調査対象となった企業のIT意思決定者（ITDM）の83パーセントが、パンデミック後も少なくとも半分の時間はリモートワークになると予想
IT部門にとって最も時間を要する第一の課題はデータ・セキュリティーであり、ITDMはセキュリティー脅威への対応よりも、新たなパンデミックへの対応の方が準備ができていると感じていることが調査で判明
調査対象となった企業の多く（63パーセント）は、貴重な時間とリソースをより戦略的なプロジェクトに解放できるサービスとしてのデバイス（DaaS）に関心を持っている


（米ノースカロライナ州リサーチ・トライアングル・パーク）-（ビジネスワイヤ） -- 世界的なリモートワーク革命から1年を経て、在宅勤務（WFH）やどこでも勤務（WFA）への移行はすでに、企業のデジタル変革とデータ・セキュリティーの懸念に、大きな影響を与えています。レノボの新調査「仕事の未来とデジタル変革（Future of Work and Digital Transformation）」によると、大多数の企業（83パーセント）はリモートワークが少なくとも半分の時間を占めると見ており、従業員の60パーセントはそれに同意するだけでなく、歓迎しています。これらの新しい調査結果は、14市場のあらゆる規模の企業で8000人を超える従業員とIT意思決定者（ITDM）を対象に実施した世界的調査の一部です。2021年初頭に、仕事の満足度、技術的な課題や解決策を含め、リモートワークの影響について尋ねました。

本プレスリリースではマルチメディアを使用しています。リリースの全文はこちらをご覧ください。：https://www.businesswire.com/news/home/20210325005395/ja/

(Photo: Business Wire)

重要な洞察として、従業員が新しいWFH生活に対処することにすっかり慣れたことが挙げられます。従業の大半（83パーセント）は、COVID後もハイブリッド・ワーク・モデルを望んでいます。また企業も、それによって従業員のエンゲージメントを高め、新しい人材を引きつけられることを知っているため、喜んで応じたいと回答しています。リモートワークを実現するために、デジタル導入を変える必要があり、業務におけるパーソナル・デバイスの利用が増えました。コラボレーション向けクラウドおよびソフトウエアの導入が拡大し、あらゆる規模の企業のIT部門でデータ・セキュリティーが一層重視されるようになりました。また調査から、将来のデジタル戦略の策定において、信頼できる技術プロバイダーが重要な役割を果たす必要があり、大企業の間では、従業員に最新の技術デバイスを簡単に提供して戦略的な優先事項に貴重なリソースをふり向けるための方法として、サービス型デバイス（DaaS）の需要が増加していることが明らかになりました。

レノボの社長兼最高執行責任者（COO）のGianfranco Lanciは、次のように述べています。「企業と従業員の両方が、ハイブリッド・ワークとリモート協業の未来を楽観視しているため、IT部門はデータ・セキュリティーとコンプライアンスのために必要なリソース・コストの増加に直面しています。そのため企業はこれまで以上に、ハードウエア、ソフトウエア、サービスを完全に管理して、価値の最大化とセキュリティー強化を実現できる頼りになる技術パートナーが必要です。」

従業員はリモートワークによる燃え尽き症候群を克服して、ハイブリッド・ワークを受け入れ始める

リモートワークが原因で、パンデミックから1年以内に従業員の燃え尽き症候群が増加するのではという当初の懸念に反して、従業員の大半はWFHとWFAに驚くほどうまく順応していることが、レノボの調査で明らかになりました。柔軟性のおかげで仕事の満足度が全体的に高まったと、70パーセントが回答しています。調査対象となった従業員の約60パーセントが、今では少なくとも半分の時間はリモートワークを希望しており、3分の1以上がほとんどもしくはすべての時間をWFHやWFAにしたいと考えています。こうした心情は大企業の従業員ほど強く、大企業の回答者の約3分の2が少なくとも半分の時間はリモートワークを希望しています。とりわけ大きな組織の場合、複数の大陸や時間帯にまたがるチームで仕事をすることも珍しくないため、オフィスの物理的な場所は、有効に協業する上で、あまり関係がありません。

その一方で、従業員はいくつもの課題を挙げています。主要なものには、自宅でのインターネット接続が遅いことや不安定なことが含まれます。さらに、中企業（50パーセント）と小企業・極小企業（42パーセント）の従業員の約半数が、必要な時に何らかのITサポートをすぐに受けられないか、受けることが困難だと回答しています。企業は、従業員が自宅のWiFiネットワークだけに依存しないですむようにし、またセキュリティーを強化する方法として、LTEや5G接続を搭載した常時続PCを検討するとよいでしょう。通常ITサポート・チームが充実していない中小企業の場合、ITの問題を自己診断して早期対応できるスマートなデバイス、サービス、ソフトウエアのソリューションも役立ちます。

調査対象となった従業員の90パーセントが、依然として同僚とつながるためにオフィスに行くという選択肢を望み、56パーセントが自宅の方が生産的であると答えていることから、オフィスの役割が変化していくことは明らかです。オフィスはもはや仕事をするだけの場所ではなく、人とつながり、共同作業を行う場所へと進化しており、じっくり取り組む仕事は家で集中しながら行うようになっています。

従業員の個人用と仕事用のデジタル・デバイスの境界線が曖昧になって見えてくる働き方

またリモートワークにより、新しいデジタル・ハードウエア、ソフトウエア、サービスのソリューションが使用されるようになりました。仕事で使うデバイスや技術は今まで以上にパーソナルで協業的なものになっています。従業員は以前に増して、ノートパソコン、スマートフォン、タブレットなどの個人用デバイスを仕事で使用するようになり、従業員の回答者の79パーセントが音声通話やビデオ通話、電子メール、仕事用チャットなど、仕事関連の作業で自分のスマートフォンを使用するようになったと回答しています。PCに関しては、通話中のAIベースのノイズキャンセリング、カメラ未使用時のウェブカメラのプライバシー・シャッター、ディスプレイの自然なロー・ブルーライト・カットによるアイケア、デバイスの冷却機能の向上などが、あらゆる企業規模の従業員の間で、スマートデバイスの上位機能としてランク入りしています。しかし従業員は、テクノロジーを購入する際の資金に、社内プログラムを充分に活用していません。IT部門の80パーセントは、仕事関連の機器を購入する資金負担に意欲的であると回答していますが、そのような社内方針を利用したことがある従業員は、場合によってはわずか22パーセントにとどまっています。

当然ながら、ビデオ通話や文書の同時コラボレーションなどで必要なコラボレーション・クラウドやソフトウエア・ツールは、今では実に97パーセントもの従業員にとって不可欠です。回答者の約3分の2が、これらのツールは生産性と効率の改善にも役立つと答えています。

イノベーション優先でセキュリティーは常に：デジタル変革にはデジタル・セキュリティーとサービスが必須

リモート接続されたクラウドやコラボレーション・ツールの利用が増え、スマート・ホーム・デバイスでさえ、従業員が自宅からログオンすることで企業データへのリスクが高まる可能性があるため、データ・セキュリティーは当然ながらITで真っ先に検討すべきこととなり、デジタル変革における最優先事項になっています。この懸念が、IT部門のリソースに一層の負担をかけています。IT部門の意思決定者（ITDM）は、データの脅威に対する準備よりも、さらなるパンデミックに対応する準備の方ができていると感じています。IT部門の時間と費用を最も奪い取っているのは、データ・セキュリティーと規制順守のため、大企業と中企業の多くはすでにITセキュリティー・サービスに加入しています。

あらゆる規模の企業は、パートナーのセキュリティー・サービスを統合して、自社のセキュリティーを維持する最善の方法に取り組み、クラウドとデータにも焦点を当てた機動性に優れたビジネス中心のセキュリティー・アプローチに注力する必要があります。こうした懸念が高まる中、ほぼすべての企業は、クラウド・ベースのデータ・バックアップ（45パーセント）、物理的なデータ・バックアップ（39パーセント）、データ・セキュリティーの研修（39パーセント）など、何らかの事業継続計画があると回答しています。

サブスクリプション文化の台頭に伴い、大企業・中企業を中心とするITDMの回答者は、ハードウエアを最新の状態に維持して、時間の流れと共に技術を拡張し、より戦略的なプロジェクトのための時間とリソースを解放できるDaaSソリューションに関心を持つようになっています。現在DaaSと同様のサービスに加入している企業は10分の1ですが、約3分の2（63パーセント）の企業が関心を高めています。これは「everything-as-a-service」（EaaS）の傾向が、消費者から商業分野へとますます移行していることを表しています。またEaaSモデルが拡大し、ターンキー・ソリューションによるIT導入で、その期間が数カ月から数日へと短縮される見通しです。

調査結果の全文はこちらをご覧ください：https://news.lenovo.com/press-kits/lenovo-future-of-work-study-march-2021/

レノボの仕事の未来と変革調査について

この調査の実地調査は、2021年1月15日～2月11日にかけて世界の回答者8533人を対象とする定量的調査として実施されました。調査サンプルは、オーストラリア、ブラジル、中国、フランス、ドイツ、インド、インドネシア、イタリア、日本、メキシコ、ロシア、シンガポール、英国、米国の各市場の、ほぼ同数の回答者によって構成されています。回答者には、パンデミック前はオフィスで仕事をしていて現在は自宅で仕事をしている企業のエンドユーザーと、2020年3月以降にパンデミックの影響で方針や勤務場所の変更を行った企業のIT意思決定者が含まれます。

レノボについて

レノボ（HKSE：992）（ADR ：LNVGY）は、フォーチュン・グローバル500社に選ばれている売上高500億米ドルの企業であり、6万3000人の従業員を擁し、世界の180市場で事業を展開しています。すべての人によりスマートな技術を提供するという大胆なビジョンに基づき、当社は、より包摂的で信頼できる持続可能なデジタル社会を構築する世界を変える技術を開発しています。当社は、世界で最も完全なスマートデバイスとインフラストラクチャーのポートフォリオを考案、設計、構築することで、インテリジェント・トランスフォーメーションを推進し、世界の数百万人のお客さまにより良い体験と機会を生み出しています。詳細は、https://www.lenovo.comをご覧ください。リンクトイン、フェイスブック、ツイッター、ユーチューブ、インスタグラム、ウェイボーで当社をフォローしてください。また、ストーリーハブで最新の情報をご覧ください。

LENOVOはレノボの商標です。その他のすべての商標は、それぞれの所有者の財産です。©2021, Lenovo Group Limited.

本記者発表文の公式バージョンはオリジナル言語版です。翻訳言語版は、読者の便宜を図る目的で提供されたものであり、法的効力を持ちません。翻訳言語版を資料としてご利用になる際には、法的効力を有する唯一のバージョンであるオリジナル言語版と照らし合わせて頂くようお願い致します。



businesswire.comでソースバージョンを見る：https://www.businesswire.com/news/home/20210325005395/ja/

連絡先
Wendy Fung
wfung@lenovo.com

プレスリリース情報提供元：ビジネスワイヤ