大阪府内科医会とバイエル薬品　慢性腎臓病（CKD）の重症化予防で共同事業

3月11日は世界腎臓デー



[画像: https://prtimes.jp/i/75704/2/resize/d75704-2-374113-1.png ]

大阪、2021年3月11日　―　一般社団法人大阪府内科医会（所在地：大阪市、会長：福田正博、以下大阪府内科医会）とバイエル薬品株式会社（本社：同、代表取締役社長：ハイケ・プリンツ、以下バイエル薬品）は、慢性腎臓病（CKD）の重症化予防を目指し、保健・医療・福祉に従事する多職種の連携と患者さんの啓発を支援する共同事業を開始しましたのでお知らせします。共同事業の第一弾として、3月11日の世界腎臓デー*に合わせて、CKDに関する一般市民向けの啓発冊子を作成し、活動を展開します。


CKDは、腎障害を示す所見や腎機能低下が慢性的に続く状態で、日本のCKD患者数は約1,330万人といわれています。放置したままにしておくと末期腎不全となり、人工透析や腎移植を受ける必要があるため、人工透析患者数の増加を抑えるためにもCKDの早期発見と早期治療が重要です。


大阪府内科医会とバイエル薬品は本共同事業により、CKDの重症化予防と透析予防に関して保健・医療・福祉に従事する多職種間の連携を支援し、患者さんとその家族に対する啓発活動を通じて、大阪府民および国民の健康寿命延伸への貢献を目指します。多職種連携の促進・支援のためのセミナー開催や啓発冊子の作成・提供、また、健診や日常診療におけるCKDの重症化予防を推進するために、糖尿病、高血圧、腎性貧血に関する啓発活動を行います。地域における多職種連携の実態や、CKD診療の実態も調査します。活動の周知や普及に向けて、結果や成功事例を公表していきます。


大阪府内科医会とバイエル薬品は共同事業の第一弾として、啓発冊子「糖尿病と慢性腎臓病」を制作しました。糖尿病性腎症は糖尿病に合併したCKDで、自覚症状がほとんどないため気がつかないうちに進行することが多く、人工透析の最大要因となっています。本冊子では、尿検査が腎臓の異常を早期発見するために重要であることや、気になる症状があれば主治医へ相談することを勧めています。本冊子はこちら（https://www.pharma.bayer.jp/sites/byl_bayer_co_jp/files/collaboration_210125.pdf）よりダウンロードいただけます。

大阪府内科医会会長の福田正博は次のように述べています。「私たち大阪府内科医会はかかりつけ医の団体です。かかりつけ医の役割は、市民の最も身近な医療機関として日常の診療に当たることですが、これに加え必要な場合には専門医への橋渡しを行うこと、さらに市民への健康啓発活動も重要な役割であると考えております。そのような思いから大阪府内科医会では、大阪糖尿病対策推進会議（清野裕委員長）や大阪慢性腎臓病対策協議会（守山敏樹代表幹事）の活動にも積極的に参画し、かかりつけ医と糖尿病や腎臓病の専門医との連携を密にしつつ、市民への啓発活動にも力を入れております。糖尿病に代表される生活習慣病は自覚症状が乏しく、健康診断で異常値を指摘されてもつい放置してしまう方が少なくありません。しかしその異常値が続くと徐々に、しかし確実に全身の大小の血管が障害されていきます。具体的には、動脈硬化による脳梗塞や心筋梗塞、そして腎臓の毛細血管が障害されるCKDが代表的なものです。特にCKDは進行すると心筋梗塞などが起こりやすくなり、また最終的には体内で発生した老廃物を排泄できなくなり生命を維持するためには人工的に血液を浄化する透析療法が必要となります。そうなると患者自身のみならず社会にとっても大きな負担となります。糖尿病などの生活習慣病の治療の目的はこれら血管の病気を予防することにほかなりませんが、残念ながら現時点では特効薬はありません。病気について正しい情報を得て理解し、自分の生活習慣を見直すことが大切です。そのような思いからこの小冊子を監修いたしました。生活習慣病の治療は、例えるなら人生という名のマラソンを完走することです。市民は走者、そしてわれわれ、かかりつけ医は伴走者です。健康寿命延伸というゴールを目指して一緒に完走を目指したいと思います」

バイエル薬品マーケットアクセス本部本部長の相徳泰子は次のように述べています。「わが国における腎疾患の患者数は年々増加傾向にあり、腎疾患が国民の健康に重大な影響を及ぼしていることから、バイエル薬品は大阪府内科医会と協力してCKDの重症化予防と透析予防を目指した多職種連携と、患者さんの啓発支援活動を実施することになりました。CKD の進行は緩やかで、さまざまな合併症を発症する病気であることから、保健・医療・福祉に携わる関係者が横断的に連携しながら患者さんの疾患をマネージメントしていくことで、CKDの重症化や循環器疾患の併発を避けることができると考えています。患者さん中心の医療に貢献できるよう、バイエル薬品は本共同事業を通じて、大阪府民および国民の健康寿命の延伸に貢献してまいります」

* 世界腎臓デー(World Kidney Day)は、全身の健康に対する腎臓の重要性についての認知向上と、腎疾患に関連する健康問題の頻度と影響を減らすため、国際腎臓学会（ISN）と腎臓財団国際連合（IFKF）が2006年より開始したイニシアチブです。毎年3月の第2木曜日に、世界各地でキャンペーンが展開されています。
https://www.worldkidneyday.org/


一般社団法人大阪府内科医会について
大阪府内科医会は、内科、他科出身を問わず、実臨床で内科疾患を診療される臨床内科医の医療の向上・発展を目的とし1950年に設立、2005年に法人設立した団体です（https://opa.japha.jp）。臨床内科医のニーズに応えるべく、医師会、在阪５大学、府内基幹病院等と緊密な連携をとりつつ、内科各領域の第一人者による学術講演会を開催、最新医学情報のみならず介護・福祉・予防医学、産業医、保険診療も含めた日常診療に必要な情報を幅広く提供し会員の日常診療をサポートしております。日常臨床に即した臨床研究や調査研究についても積極的に実施しています。一定の研修単位を取得した会員を「大阪府内科医会推薦医として市民に顕彰しております。また一般市民への健康啓発活動として毎年市民公開講座を開催し、市民向けブログページ（https://www.osaka-naika.jp）を開設し啓発活動を行っています。

循環器疾患および腎疾患におけるバイエルのコミットメントについて
バイエルは、循環器疾患領域における革新的リーダーとして、革新的治療のポートフォリオを充実させることで、「Science for a better life」をお届けできるよう長年にわたり取り組んでいます。心臓と腎臓は健康や疾患において密接に関わっており、バイエルはアンメット・メディカル・ニーズが高い循環器疾患と腎疾患に対する新しい治療アプローチについて、幅広い領域で取り組んでいます。バイエルの循環器フランチャイズには多くの製品があり、前臨床および臨床開発のさまざまな段階にあるその他いくつかの化合物があります。これらの製品・化合物は、循環器疾患の治療法に影響を与える可能性のある標的やシグナル伝達経路を優先的に開発するバイエルのアプローチを反映しています。

バイエルについて
バイエルは、ヘルスケアと食糧関連のライフサイエンス領域を中核事業とするグローバル企業です。その製品とサービスを通じて、世界人口の増加と高齢化によって生じる重要課題克服への取り組みをサポートすることで、人々の生活と地球の繁栄に貢献しています。バイエルは、持続可能な発展を推進し、事業を通じて良い影響を創出することに尽力します。同時に、収益力を高め、技術革新と成長を通して企業価値を創造することも目指しています。バイエルブランドは、世界各国で信用と信頼性および品質の証となっています。グループ全体の売上高は414億ユーロ、従業員数は100,000名（2020年）。特別項目計上前の研究開発費は49億ユーロです。詳細は https://www.bayer.com/ をご参照ください。

バイエル薬品株式会社について
バイエル薬品株式会社は本社を大阪に置き、医療用医薬品、コンシューマーヘルスの各事業からなるヘルスケア企業です。医療用医薬品部門では、循環器・腎臓領域、オンコロジー領域、眼科領域、婦人科領域、血液領域、画像診断領域に注力しています。コンシューマーヘルス部門では、プレナタルサプリメントや美容サプリメント、腟カンジダ抗真菌剤に注力しています。同社は、技術革新と革新的な製品によって、日本の患者さんの「満たされない願い」に応える先進医薬品企業を目指しています。詳細は https://byl.bayer.co.jp/ をご参照ください。


一般社団法人大阪府内科医会、バイエル薬品株式会社
2021年3月11日、大阪


将来予想に関する記述 （Forward-Looking Statements）
このニュースリリースには、バイエルの経営陣による現在の試算および予測に基づく将来予想に関する記述 （Forward-Looking Statements） が含まれている場合があります。さまざまな既知・未知のリスク、不確実性、その他の要因により、将来の実績、財務状況、企業の動向または業績と、当文書における予測との間に大きな相違が生じることがあります。これらの要因には、当社のWebサイト上（https://www.bayer.com/）に公開されている報告書に説明されているものが含まれます。当社は、これらの将来予想に関する記述を更新し、将来の出来事または情勢に適合させる責任を負いません。

PR TIMESプレスリリース詳細へ