「健康経営優良法人2021」認定について
配信日時: 2021-03-09 16:45:00
株式会社阪急阪神ホテルズ(本社:大阪市北区 代表取締役社長:藤本 和秀)は、3月4日(木)、経済産業省と日本健康会議が共同で選定する「健康経営優良法人2021」に認定されましたのでお知らせします。
画像1: https://www.atpress.ne.jp/releases/250621/img_250621_1.jpg
当社は、従業員やその家族の心身の「健康」が幸せの源泉であるとともに、会社の豊かな未来の礎であると考えています。そうした考えのもと、2018年6月に「健康経営宣言」を制定するとともに、昨年5月に発表された「阪急阪神ホールディングスグループ サステナビリティ宣言」が掲げる重要テーマ「一人ひとりの活躍」の取り組みの一環として、「健康経営」の推進に取り組んでいます。
これを実現するため、社長を委員長とし、役員・産業医・健康保険組合理事長・人事部の構成員からなる「健康経営推進委員会」を設置し、一人ひとりの健康づくりを積極的に支援するとともに、生き活きと働くことができる職場環境づくりに努めています。
具体的には、「生活習慣病の予防」、「メンタル疾患の予防」、「感染症の予防」、「ワークライフバランスの実現」の4つを重点的に対処すべき課題に掲げ、以下のような取り組みを行っています。
・生活習慣病の予防:人間ドックの受検費用・定期健康診断胃部二次検査費用の補助、禁煙外来の
受診費用の補助など
・メンタル疾患の予防:長時間労働による健康障害の防止、社外カウンセリング窓口の設置、休業後に
復職する従業員を支援するプログラムの実施
・感染症の予防:インフルエンザ予防接種費用の補助、ノロウイルス検査の実施、感染症流行
時の対策本部の設置と状況に応じた感染対策の推進など
・ワークライフバランスの実現:法定を超える妊娠前、妊娠中、育児、介護ができる休暇制度を設置、半日
単位での年休取得制度の設定など
※健康経営優良法人認定制度とは
保険者と連携し、日本健康会議が進める健康増進の取り組みをもとに、特に優良な健康経営を実践している大企業や中小企業等の法人を顕彰する制度です。健康経営に取り組む優良な法人を「見える化」することで、従業員や求職者、関係企業や金融機関などから「従業員の健康管理を経営的な視点で考え、戦略的に取り組んでいる法人」として社会的に評価を受けることができる環境を整備することを目指しています。
※健康経営は、NPO法人健康経営研究会の登録商標です。
阪急阪神ホテルズ https://www.hankyu-hotel.com/
リリース https://www.hankyu-hanshin.co.jp/release/docs/94b5d387f08917beb8bbecd35486e1eb849c0767.pdf
発行元:阪急阪神ホールディングス
大阪市北区芝田1-16-1
詳細はこちら
プレスリリース提供元:@Press
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