乳酸菌発酵飼料で畜産から地球環境を考える バイオバランス代表 内藤 善夫氏が登壇

Japan Times Satoyama推進コンソーシアムは、2020年12月14日（月）に、『第14回Satoyamaカフェ』をオンラインで開催します。

今回は、牛の排泄物処理や病気、人手不足など、畜産業が長年抱え続けている問題を解決する“乳酸菌発酵飼料”を開発した株式会社バイオバランスの内藤善夫氏にご登壇いただきます。

画像 : https://newscast.jp/attachments/Q9WMAVHnISzaLFVnm1j2.jpg

全国250の牧場をまわり、牛を健康に育て、そこから得られる牛乳や肉、そして堆肥でつくられた野菜を食べてもらうことで人々を健康にしたいと、乳酸菌を利用した循環型農業の構築を目指す内藤氏。その想いを提供する場所として2017年３月に渋谷にレストランをオープン。ここに行き着いた道のり、そして循環型農業で目指す未来についてお話しいただきます。

【概要】

日時： 2020年12月14日（月）15:30-17:00

・15:30 主催者挨拶
・15:40-16:45 内藤善夫氏×吉田雄人（ジャパンタイムズSatoyama推進コンソーシアム事務局長）
・16:45-17:00 閉会挨拶
・17:00 閉会
テーマ： 乳酸菌で畜産から地球環境を考える
参加費：無料
配　信：Youtube Live
主催： Japan Times Satoyama推進コンソーシアム

申込み方法： 下記URLからお申込みください。

https://peatix.com/event/1727286

Satoyamaカフェの内容は後日アーカイブとして公開される他、Japan Timesの本紙ならびにSustainable Japan by The Japan Timesのウェブサイトにて紹介予定です。
＊Sustainable Japan by The Japan Times のウェブサイト https://sustainable.japantimes.com/
＜内藤 善夫氏　経歴＞
中国に留学後、イタリアにてワインの勉強を開始。フランスをはじめとするヨーロッパで農業経験を積む。その後台湾人研究者と乳酸菌の研究を開始すると同時に岡山大学宮本教授と乳酸菌発酵飼料の共同研究を開始。2002年株式会社バイオバランスを創業。2003年には乳酸菌発酵飼料“アンティムッファ®”を開発、販売を開始する。2011年にイタリアの産業界に貢献した企業に贈られる「在日イタリア商工会議所賞」を受賞。2017年にはバイオバランスを中心に据えた循環型農業のコンセプト”Circle of Life”の実現、PRを目的としたレストランを渋谷にオープン。現在、乳酸菌発酵飼料を利用した循環型農業の構築、良質な堆肥の生産に関わるコンサルティング及び講演を各地で行う。また、バイオバランスビーフをはじめとする循環農業で得られた生産品を使った「食」のコンサルタントとしても活躍中。
＜吉田 雄人氏　経歴＞
Japan Times Satoyama推進コンソーシアム事務局長
前 横須賀市長
Glocal Government Relationz(株)代表取締役
1975年生まれ。2009年、横須賀市長選挙で初当選し、2013年に再選。2017年、GRコンサルティング、GR人材育成、GRプラットフォームの立ち上げ等に取り組む。早稲田大学環境総合研究センター招聘研究員。
■ Japan Times Satoyama カフェとは
全国各地の里山・里海で活躍している里山資本主義（※）の実践者の方々に講演していただき、地域と都心部、そして他地域とのつながりを創出することを目的としています。実践者にとっては、活動を国内外に発信することで「関係人口」へのアプローチの機会となります。また、里山推進の取り組みに関心の高い都心層にとっては、地方への理解を深めるまたとない機会になります。
Japan Times Satoyama推進コンソーシアムについて
【活動指針】
1. 里山資本主義の実践者を支え、つなぎ、増やしていき、その活動を持続可能なものにしていくこと。
2. 里山資本主義が、マネー資本主義のオルタナティブな選択肢として機能するようにすること。
3. 里山資本主義への支援や関与が、企業や自治体等の国内外での価値を高める環境をつくること。
【公式URL】https://satoyama-satoumi.net
※里山資本主義とは、日本古来・自然由来のものに新たに交換可能な付加価値を与えて、地域内で循環させる仕組みです。海・山・川などの自然、地域における人間関係など、お金では買えない資産を大切にし、テクノロジーの活用やUターン・Iターン人材による新規事業の立ち上げ、女性の活躍など、それぞれの地域で独自の取り組みが広がっています。
【本件に関する問い合わせ先】
＜プレス関係の問い合わせ＞
株式会社ジャパンタイムズ
経営推進部（熊野）
TEL:080-1053-9722 　　　　
E-mail: pr@japantimes.co.jp