2021年4月からの芝浦工業大学次期学長に山田 純 工学部長を選任しました

学校法人芝浦工業大学(東京都港区／理事長 鈴見 健夫)は、11月11日の理事会で、2021年4月1日からの芝浦工業大学次期学長に、新たに山田 純 芝浦工業大学工学部長(理事・機械工学科 教授)を選任しました。任期は2024年3月までの3年間です。


山田 純(やまだ じゅん)
学校法人芝浦工業大学 理事(施設担当)
芝浦工業大学 工学部長・機械工学科教授
1959年6月14日生まれ 61歳 奈良県 出身

画像1: https://www.atpress.ne.jp/releases/234895/LL_img_234895_1.jpg
山田 純 次期学長

＜任期＞
2021年4月1日～2024年3月31日

＜専門＞
熱工学、光工学

＜最終学歴＞
東京工業大学理工学研究科博士課程中退

＜学位＞
博士(工学)(1994年3月)

＜社会活動＞
日本熱物性学会 会長(2017年)副会長(2011年～13年)、日本伝熱学会総務部会長・関東支部理事(2006年～08年)

＜学内役職歴＞
2008年4月～2012年3月 学長補佐
2012年4月～2015年3月 SIT総合研究所長、先端工学研究機構長、大学院理工学研究科長補佐
2011年12月～現在 評議員
2015年4月～現在 工学部長
2018年6月～現在 理事(施設担当)

＜教員歴＞
1988年4月～1995年9月 東京工業大学工学部生産機械工学科助手
1995年10月～2005年3月 山梨大学工学部機械工学科 助教授
2001年10月～2002年8月 University of Kentucky, Visiting Associate Professor
2005年4月～現在 芝浦工業大学工学部機械工学科 教授

＜職歴＞
1982年4月～1983年12月 ヤマハ発動機株式会社 研究部研究員


■学校法人芝浦工業大学の学長付託型ガバナンス
本学は学長が強いリーダーシップを発揮し、大学改革を迅速・適切に推進できるよう2014年3月より、人事権と予算権の一部を理事会より付託する学長付託型のガバナンス体制を敷いています。
学長の選任も2014年度から教職員による選挙方式を廃止。学識経験者評議員を含めた学長候補者選考委員会が、学内に求める学長像を示して推薦を募り、5人以上の教職員が推薦した人物の面接、所信説明会、教職員の意向調査を経て学長候補者を選び、理事会に報告。これを受け理事会が学長を選任します。副学長や学部長・研究科長も学長が推薦し、理事会が承認する形をとります。
今回の選任にあたっては、渡辺 秀雄 学識経験者評議員(株式会社ゼンショーホールディングス 社外取締役)が委員長を務める選考委員会が、教職員への意向調査結果も踏まえて学長候補者を選考し、11月11日付けで理事長に報告。理事会は同日、委員会が選考した候補者を審議し、満場一致で次期学長に選任しました。


■改革路線の継承と今後の取り組み
10月7日に教職員を対象に行った所信説明会で山田次期学長は、基本的な運営方針について「村上学長を継承していきたい」と表明。現在掲げている「創立100周年(2027年)にアジア工科系大学トップ10の評価を得る」という目標のための行動計画「Centennial SIT Action」の5項目のうち、「教職協働トップランナー」を拡張した「ステークホルダー満足度向上」という観点で、学生も含めた教職学 (教員・職員・学生)による大学作りとそれを通じた学生満足度の向上に取り組みたいとしました。
特に(1)研究では論文などの被引用数を伸ばす研究力強化のための設備・施設整備や、若手研究者育成のための研究員雇用 (2)教育では課程制の導入や、大学院の6年一貫教育(学部・修士)のための学部との一体運営や、老朽化した大宮キャンパス施設の整備 (3)国際化では3カ月以上留学する海外派遣学生数の拡大と、若手教員の留学促進など教員の国際化支援 (4)ダイバーシティ推進では現状の目標に加え、相手の意見を尊重し、「十分なコミュニケーションのもと、より良い解を見いだせる組織文化の醸成」-などを2021年4月の就任後に取り組む項目として掲げました。さらにブランド力の向上についても、若い教員などを交えて検討していきたいとしています。


■芝浦工業大学とは
工学部／システム理工学部／デザイン工学部／建築学部／大学院理工学研究科
https://www.shibaura-it.ac.jp/
日本屈指の海外学生派遣数を誇るグローバル教育と、多くの学生が参画する産学連携の研究活動が特長の理工系大学です。東京都とさいたま市に3つのキャンパス(芝浦、豊洲、大宮)、4学部1研究科を有し、約9千人の学生と約300人の専任教員が所属。創立100周年を迎える2027年にはアジア工科系大学トップ10を目指し、教育・研究・社会貢献に取り組んでいます。


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プレスリリース提供元：＠Press