体育会専用就活サービス「オンライン就活スクール」開校！

最短距離で理想の内定先へ、就活力向上！自己分析や業界分析などオンデマンド就活講座でサポート。

株式会社大学スポーツチャンネル(代表:加藤琢也)は 11月5日(木) 体育会学生の就活サポートサービス『オンライン就活スクール』をリリースしました。



アスリートのキャリア支援や、スポーツチーム・選手のSNSマーケティング支援を手がける株式会社大学スポーツチャンネル（本社：東京都渋谷区・代表取締役：加藤琢也）は、2020年11月5日に体育会大学生がオンラインで就活力を向上させるための無料プログラム『オンライン就活スクール』をリリース致しました。
[画像1: https://prtimes.jp/i/5148/9/resize/d5148-9-162037-2.png ]


オンライン就活スクールwebサイト
https://career.cs-park.jp

◎オンライン就活スクールとは？
自己分析や業界分析、就活軸作成などのノウハウを『知る』だけでなく、システム連携・キャリアアドバイザーとの連携を通して『わかる・できる』状態をつくることを目的とした『無料×オンライン』の就活支援学校です。


[動画1: https://www.youtube.com/watch?v=HDJa21gp3aU ]



◎体系的な就活知識を提供
弊社ではこれまで累計2万人以上の就活をサポートし、2時間/回の個人面談を通して、学生の自己分析、業界分析を行ってきました。

そのノウハウを活かし、部分的な自己分析・業界分析ノウハウではなく、「自己分析・業界分析・キャリア軸・志望動機の一貫性」を持った体型的な就活知識を提供致します。

◎自宅や通学途中に「だれでも・いつでも・どこでも」就活力向上
これまでの就活支援はオフラインを中心としたものが多く、首都圏の学生に有利な状況でした。
弊社は教育格差をなくすため、無料×オンラインを武器に『質』だけでなく『全国の体育会学生全員』のサポートを目指します！

◎強い意志を持った体育会学生の採用支援
部活動が忙しく、なかなか本腰を入れて就活ができている人が少ない体育会学生。
「主体的な組織」が多い大学部活動において培ってきた力・ポテンシャルを活かせないまま就活を終えてしまう学生が多くいます。

オンライン就活スクールでは、本質的な自己分析・業界分析支援を行ったレベルの高い体育会学生の採用支援も行っています。
※体育会採用にご興味がある企業様は下記連絡先までご連絡下さい。
株式会社大学スポーツチャンネル　法人担当　中島
nakashima@dsc-web.com

◎「オンライン就活スクール」サービス紹介
体育会学生が少ない時間で効率よく就活を進めれるよう、わかりやすく動画で就活知識を提供しています。

■業界分析講座の一部紹介！
自己分析講座Part2「企業から選ばれる難しさ」
[動画2: https://www.youtube.com/watch?v=j2YlGtH6w8o ]



業界分析講座Part2「業界研究番4C分析とは？」


[動画3: https://www.youtube.com/watch?v=c1__ya4Ut9Y ]

　　　　　　　　　　　　　　
◎(株)大学スポーツチャンネルについて
[画像2: https://prtimes.jp/i/5148/9/resize/d5148-9-871435-0.jpg ]

「大学スポーツ振興」を軸に様々なスポーツ界の課題解決や環境改善に向き合う日本で唯一の大学スポーツ総合企業です。情報発信やファン獲得、資金獲得、組織作り、キャリア教育、運営などの支援を幅広く実施しています。

同時に、若年層のスポーツファン獲得のためのマーケティング事業も行い、Ｊリーグや Bリーグ、その他様々な団体やチームのSNS運用や映像制作などを実施しております。

HP：https://dsc-web.com/

○(株)CSParkCareerについて

[画像3: https://prtimes.jp/i/5148/9/resize/d5148-9-795456-1.jpg ]

体育会学生のアスリート教育やキャリアサポートを行う企業です。

様々な心理学を基に独自で体系化した自己分析プログラムを多数の大学や部活向けに提供し、ワークショップや個別面談にて、部活で培ってきた価値観及び強みを言語化し、キャリア選択における軸形成及び企業選択の支援を行います。

エージェントサービスは『自己分析力』と『言語化力』の向上を強みに、リピート率も９０％を越え、高い満足度と共に毎年半数以上の学生が口コミにて面談に来訪いただいております。

オンライン就活スクールサービスサイト：https://career.cs-park.jp/

PR TIMESプレスリリース詳細へ