ソニー・グローバルエデュケーションが教育事業でZ会グループと包括的な業務提携契約を締結

TOKYO, May 13, 2020 - ( JCN Newswire ) - 株式会社ソニー・グローバルエデュケーション（代表取締役社長：礒津政明）は、株式会社増進会ホールディングス（代表取締役社長：藤井孝昭　以下、そのグループ会社を総称して「Z会グループ」）と、このたび教育事業において包括的な業務提携契約を締結しました。

ソニー・グローバルエデュケーションは、プログラミング的思考の重要性を提唱し、2020年に小学校で必修化された「プログラミング教育」や、これからのAI時代に必要とされる基礎能力を養う「STEAM※1教育」に対応した教育サービス作りに取り組んできました。情報技術の発展に伴い社会は急激な勢いで変化を遂げています。IoTで人とモノがつながり、生み出される膨大な情報をAIで分析し、その結果を活用することで新たな価値が生み出される社会、いわゆる「Society5.0※2」の実現が目指されています。このような複雑化する社会で、思考力や判断力、表現力を高め、積極的に課題解決できる21世紀型スキルを有する人材の育成に向けて、STEAMがその中核となる教育課程と位置付けています。

Z会グループは、「最高の教育で、未来をひらく。」というグループ理念のもと、通信教育事業、教室事業、学校法人・学習塾向け教材販売事業等の多様な教育サービスを、幼児から大学生・社会人に至る幅広い年齢層に提供しています。特に創業以来89年にわたり、「自ら考え、調べ、表現する学習」を繰り返し実践することが未来をひらく力を育てると考え、思考力を養う良問と一人ひとりに寄り添う「Z会の通信教育」をはじめ、高品質な教育サービスを提供してきました。これからの社会を生き抜くために必要な「考える力」を身に付けるために、ICTを活用した最新の学習指導なども取り入れ、常に新しい教育サービスの創造を追求しています。

本業務提携は、ソニー・グローバルエデュケーションのプログラミング教育をはじめとしたテクノロジーを基盤とする教育サービスと、Z会グループの質の高い教材および各社の展開する多様な事業領域における教育サービスを効果的に組み合わせることで、新たな時代における顧客の要請に的確に応えた教育サービスの実現を目指すものです。両社の強みを生かした連携により、日本の教育市場を革新し、さらにはグローバルな視野での教育の発展につなげられると考えています。

本業務提携の第一弾として、株式会社Ｚ会が提供する小中高生向けの通信教育講座において、ソニー・グローバルエデュケーションが開発した創造性を育むためのロボット・プログラミング学習キットKOOV(R)を組み込んだ新しいサービスを提供します。まず今夏に小学生向け通信講座から開講します。次年度以降は中高生向け通信講座への拡大も予定しており、さらにKOOV(R)を活用したプログラミング教育サービスをZ会グループ各社の展開する教室事業、学校法人・学習塾向け教材販売事業等を通じて、幅広い顧客へ提供していくことも視野に入れています。

KOOVとは
KOOVはブロックで自由な「かたち」を作り、「プログラミング」によってさまざまな「動き」を与えて、学び、創造力を育成するロボット・プログラミング学習キットです。一人ひとりが違う「かたち」をつくれることをコンセプトにしており、日本のみならず中国、米国へも導入されているグローバルな教材です。2016年度グッドデザイン金賞を受賞し、KOOV for Enterpriseは、第15回（2018年度）日本e-Learning大賞（最優秀賞）を受賞するなど様々な教育関係者から評価されており、多くの学校や塾などに導入が進んでいます。

KOOV公式サイト https://www.koov.io/

また、昨今の世界的な感染症拡大を受け日本国内でも学校の休校が相次ぎましたが、ソニー・グローバルエデュケーションとZ会グループは、この状況下でも生徒が安心して教育を受けられるソリューションの必要性を考慮し、遠隔学習を実現するオンライン授業プラットフォームの検証を共同で進めます。オンライン授業プラットフォームは喫緊の対応のみならず、教育機関での教師不足等の課題解決へも寄与するものと考えます。

ソニー・グローバルエデュケーションとＺ会グループは、STEAM教育事業をグローバルに拡大させるための活動や、新たな学習サービスの開発、事業化などに協働することを通じて、グローバルレベルでの教育業界の活性化と人材育成への貢献を目指します。

本リリースの詳細は下記をご参照ください。
https://www.sony.co.jp/SonyInfo/News/Press/202005/20-0512/

概要：ソニー

詳細は www.sony.co.jp をご覧ください。