シマノ、アマノ、東エレデバなど／本日の注目個別銘柄

<3231> 野村不HD 3115 +147大幅反発。前日に22年3月期決算を発表。営業利益は912億円で前期比19.5％増益、従来計画860億円を上回る着地となった。90円を計画していた年間配当金も97.5円に引き上げ。23年3月期は905億円で同0.8％減の見通しで、ほぼコンセンサス水準となっている。ただ、同時に発表した中期計画での事業利益目標値などは想定を上回る水準となっており、全般的にポジティブな見方が優勢となっているようだ。

<2760> 東エレデバ 5460 +505急伸。前日に22年3月期決算を発表。経常利益は73.2億円で前期比58.2％増益、4月15日に発表した上方修正値と同水準で着地した。産業機器や車載向けをはじめ幅広い分野で半導体製品の需要が高水準で推移した。一方、23年3月期は85億円で同16.2％増益を見込む。年間配当金も前期の205円から240円への引き上げを計画。期待通りのガイダンスを受け、株価は安値圏からの見直しの動きに。

<7211> 三菱自 318 +10大幅高。前日に業績予想の上方修正を発表。経常利益は従来予想の700億円から1010億円に引き上げ。売価・車種構成、販売費の好転、為替の好転などの外部要因を反映した。市場予想を250億円近く上回る水準で、想定以上に収益性が高まっているとしてポジティブな見方が強まっている。円安メリットも大きいことで、目先は新年度ガイダンスへの期待も高まる方向へ。

<7970> 信越ポリマ 1001 -91急落。前日に22年3月期決算を発表。営業利益は97.3億円で前期比34.8％増益となり、従来予想の88億円を上回る着地となった。期末配当も従来計画の12円から14円に引き上げ。ただ、1-3月期は22.8億円で前年同期比10.9％減と減益に転じている。半導体関連として好業績持続期待が高かっただけに、ネガティブに捉える動きが優勢となっている。なお、23年3月期業績見通しは公表していない。

<7309> シマノ 22640 -3260急落。前日に第1四半期決算を発表。営業利益は380億円で前年同期比16.8％増益、市場予想を15億円程下振れる着地となった。通期業績予想は為替差益によって経常利益のみ1617億円から1631億円に上方修正している。円安効果への期待もあったなか、収益伸び悩みは想定以上と受けとめる動きが先行している。なお、立会外取引における100万株の自社株買い実施も発表している。

<3099> 三越伊勢丹 984 +31大幅続伸。前日に22年3月期の業績修正を発表している。営業利益は従来予想の30億円から55億円に引き上げ、構造改革による販管費削減が進んだもよう。また、最終利益は、持分法利益の増加や繰延税金資産計上などで、70億円から120億円に引き上げている。ほか、持分法適用会社のエムアイフードスタイルの子会社化も発表、段階取得に係る差益39億円を23年3月期第1四半期に計上予定としている。

<6988> 日東電 8360 -380大幅反落。前日に22年3月期の決算を発表している。営業利益は1323億円で前期比41.0％増益、従来計画1330億円の水準で着地。一方、23年3月期は1400億円で同5.9％増益の見通し。増益率は鈍化するものの、為替前提は保守的で、コンセンサス水準も上回っている。ただ、注目されるライフサイエンス事業が実績、見通しともに想定比弱めとなっており、本日は地合い悪化に押される形にもなっている。

<2502> アサヒ 4814 +198大幅続伸。ビールや缶チューハイなどの酒類162品目を値上げすると発表している。ビールや缶チューハイで6-10％、国産ウイスキー10品目で7-17％の上昇見込み。業務用ビールは18年3月以来、家庭用ビールは08年3月以来の値上げとなる。原材料価格の高騰に対応するため。10月1日に出荷価格を改定するとしており、来年になると見込まれていた値上げの早期実施をポジティブに評価する動きが優勢となっている。

<6436> アマノ 2481 +298急伸。前日に22年3月期決算を発表。営業利益は129億円で前期比29.8％増、従来予想は125億円だった。期末配当金は記念配当を含めて、従来計画45円から70円にまで引き上げ。一方、23年3月期は165億円で同28.0％増益を見込むとしており、市場コンセンサスを10億円程度上振れる水準に。また、発行済み株式数の1.35％に当たる100万株、25億円を上限とする自社株買いの実施も発表。

<6954> ファナック 19525 -1185大幅続落。前日に22年3月期決算を発表、営業利益は1832億円で前期比62.9％増となり、従来計画の1865億円を下振れた。また、23年3月期は1973億円で同7.7％増益を見込んでおり、2230億円程度の市場予想を下回る。受注は好調であるものの、部品入手の困難な状況が継続するとみているもよう。もともとガイダンスは保守的な傾向が強いものの、生産制約の影響も想定以上と受けとめられている。《ST》