【注目銘柄】日本特殊陶業は株高支援の3点セットを手掛かりに突っ込み買い一法

【日本インタビュ新聞社・株式投資情報編集部】

　日本特殊陶業<5334>(東1)は、前日8日に55円安の1789円と3営業日続落して引け、昨年10月19日以来4カ月半ぶりの安値と売られた。日経平均株価が、430円安と大幅に3日続落し、1年4カ月ぶりの安値となったことから、今年2月10日に昨年来高値2246円まで買い進まれていた同社株にも手仕舞い売りが増勢となった。ただ取引時間中には1851円高値をつける場面もあり、今年1月31日に発表した今2022年3月期業績の再上方修正、配当の再増配、自己株式取得の株高支援の3点セットが買い手掛かりとなった。低PER・PBR、高配当利回りのファンダメンタルズはもちろん、テクニカル的にも25日移動平均線から14%超もマイナスかい離し売られ過ぎを示唆しており、安値場面は突っ込み買いも一法となりそうだ。

■自動車補修用部品が続伸し半導体製造装置用部品も好調推移

　同社の今3月期業績は、第2四半期(2Q)累計業績と3月期通期業績を合わせて3回上方修正されている。今年1月の今期通期業績の2回目の上方修正は、昨年10月の上方修正値より売り上げを70億円、営業利益を125億円、経常利益を155億円、純利益を112億円それぞれ引き上げ、売り上げ4890億円(前期比14.4%増)、営業利益810億円(同70.9%増)、経常利益830億円(同59.6%増)、純利益600億円(同56.4%増)と見込み、純利益は、前期の過去最高を連続更新する。自動車部品では、利益率の高い補修用部品が続伸し、半導体製造装置用部品も好調に推移しており、日本エム・ディ・エム<日MDM、7600>(東1)との資本・業務提携解消に伴う株式譲渡益85億円やブラジル子会社の還付金約25億円を特別利益に計上することなどが要因となる。

　配当は、昨年10月の業績上方修正時に期初予想の年間74円(前期実績60円)を96円に引き上げたが、さらに102円に再増配し増配転換幅を拡大させる。自己株式取得は、株式売却益と還付金利益を将来のポートフォリオ転換に備えるM&Aの原資として活用するために実施するもので、取得上限を650万株(発行済み株式総数の3.19%)、取得総額を100億円、取得期間を今年2月1日から来年1月21日までとして予定している。

■PER6倍、PBR0.8倍、配当利回り5%の修正で昨年来高値奪回

　株価は、昨年9月の今期2Q業績の上方修正で1833円と買われ、10月の今期通期業績の1回目の上方修正と増配では2000円台に乗せ､日MDM株式の譲渡では2100円台に進み、年明け後の新型コロナウイルス感染症の第6波による全般相場の波乱とともに1881円安値まで調整した。同安値から2回目の今期業績の上方修正、増配、自己株式取得の3点セットを歓迎して窓を開けて昨年来高値2246円へ急伸し、地政学リスクによる全般相場波乱のなか1784円と往って来い以上の急落となった。PERは6.0倍、PBRは0.81倍、年間配当利回りは5.70%、25日線からは14.3%のマイナスかい離といずれも売られ過ぎを示唆しており、突っ込み買いから昨年来高値奪回に再発進、再度の値幅効果が期待される。(情報提供:日本インタビュ新聞社・株式投資情報編集部)

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