ヤーマン、トレックスセミ、チェンジなど／本日の注目個別銘柄

<6564> ミダックHD 5400 -350急落。前日に上期決算を発表、累計営業益は前年同期比26.0％増の11.5億円、7-9月も同28.4％増と高成長が続いた。主力の廃棄物処分事業では、自治体から排出される廃棄物受託量が増加、各中間処理施設の稼働率が向上した。一方、利益水準は4-6月の6.5億円から7-9月は5.0億円へと一服。通期計画に対する進捗率も53.8％と順調も、サプライズはない。足元の株価水準は昨年末比で高く利食い売りに。

<2180> サニーサイド 796 -32大幅反落。前日に第1四半期決算を発表、営業益は1.4億円（前年同期は0.14億円）だった。会計基準の変更で前年同期比は未記載。マーケティング＆コミュニケーション事業は、グループシナジー効果が既存顧客深堀と新規顧客獲得の両側面で表れた。セールスアクティベーション事業は、知的財産を活用したコラボ商材の企画販売等を背景に好調。ただ、通期計画6.5億円に対する進捗率が21.5％と低く、利食い売りに。

<6619> WSCOPE 945 +5一時急落。前日に第3四半期決算を発表。累計営業損益は4.2億円で、前年同期比で37.7億円の損益改善。主力リチウムイオン二次電池セパレータ事業で、主力案件の欧州車載用電池向け及び民生ハイエンド電池向けともに販売量が大幅拡大。一方、通期営業利益を下方修正。新設製造ラインの承認手続きの遅れによる生産最適化遅延などが要因。ただ、7-9月の売上高は高水準を維持し、売り一巡後は下げ渋る展開。

<6615> UMCエレ 574 -77急落。前日に上期決算を発表、営業利益は前年同期比7.5倍の5.4億円。ただ、7-9月期は同70.1％減の1.4億円と大幅減に。主力EMS事業では、電動コンプレッサ等の電動自動車向け製品が伸び、車載機器向けが拡大した一方、産業機器向けは、部品供給ひっ迫等による市場全体の停滞などが響いた。前期比75.0％増の15.0億円とする通期計画は据え置いたものの、進捗率は35.6％にとどまり、嫌気された。

<6630> ヤーマン 1189 -277急落。前日に上期業績予想の上方修正を発表。営業利益は前回予想の30.2億円から39.3億円、前年同期比2.5％減に引き上げた。直近の販売動向などを反映したもよう。ただ、通期計画は64.0億円、前期比4.6％増で据え置いており、市場予想の73.0億円は下回ったまま。10月下旬以降、株価は大きく戻していたこともあり、材料出尽くし感とする利益確定売りが優勢となっている。

<5074> テスホールディングス 2786 +196急伸。前日に第1四半期決算を発表、営業益は32.2億円で着地、通期計画49.1億円に対する進捗率は66％で高水準に。エンジニアリング事業は、福岡みやこメガソーラー向け再エネEPCが順調に進捗し、売上及び利益に大きく貢献。受託型EPCでも、顧客の脱炭素ニーズを受けて太陽光発電が前期に引き続き堅調。通期計画は据え置いたが、第1四半期時点での高進捗率を受けて、今後の上方修正への期待が高まった。

<6098> リクルートHD 7804 -267大幅反落。前日に上期決算発表、営業益は前年同期比3.0倍の2229億円、7-9月期も同2.5倍の1182億円と大幅増益で市場予想の970億円を上回った。通期計画は従来の2700～3400億円から3500～3800億円に増額。HRテクノロジー事業は引き続き高採用需要に起因した有料求人広告利用の増加、人材派遣事業も欧米などでの増収がけん引。ただ、上方修正値が市場予想をやや上回る程度で、利食い先行。

<8158> ソーダニッカ 703 +76急騰で年初来高値更新。前日に発行済株式総数に対する割合4.23％に相当する100万株を上限とした自社株買い実施を発表。取得期間は21年11月16日から22年3月31日まで。株主への利益還元及び経営環境の変化に対応した機動的な資本政策の遂行が目的。今年5月にも発行済株式総数の6％に相当する自社株買いを発表しており、短期間での立て続けの高水準の自社株買いを評価する動きが優勢に。

<3962> チェンジ 2236 +287急伸。前日に21年9月期決算を発表、営業益は前期比42.4％増の59.9億円に。NEW-ITトランスフォーメーション事業では大企業や官公庁向けのデジタル化プロジェクトやデジタル人材育成関連の案件が拡大。パブリテック事業では、ふるさと納税プラットフォームビジネスでの手数料率引き上げ、地方自治体向けSaaSビジネスの有償化が寄与。前期上振れ着地に伴い、今期は中計で掲げた65億円から68億円に増額。

<6616> トレックスセミ 3400 +503ストップ高。前日に上期決算を発表、営業益は前年同期比6.8倍の17.8億円で、7-9月期は同18倍の11.47億円と増益率が急拡大。通期予想は従来の25億円から27億円に上方修正。電子化ニーズの高まりやライフスタイルの変化に伴い、産業機器関連市場やデジタル機器関連市場などが引き続き好調見通し。円安傾向も寄与するもよう。年間配当金も40円から44円へと増額としており、好決算が素直に評価された。《ST》