日立造、デュアルタップ、リコーなど／本日の注目個別銘柄

<7918> ヴィアHD 229 -16大幅反落。株主優待制度の一部変更を発表し、マイナス材料視される展開になった。これまで100株以上の株主に対し、1000円ごとに使える500円の割引券を年2回、10枚贈呈していたが、割引を1000円ごと250円に縮小し、贈呈回数も年1回に変更した。所有株式数に合わせた贈呈枚数も減少、1000株以上の株主はこれまでの100枚から40枚に。事業再生を図る中での株主還元策見直しが背景となっている。

<3469> デュアルタップ 663 +100ストップ高。シーラホールディングスの株式保有比率上昇が伝わっている。これまでの3.67％から4.86％にまで上昇、会長の杉本氏との共同保有比率は6.20％となっている。シーラHDの大量保有が明らかになった昨年10月には株価が急騰、連日のストップ高を挟んで短期間で2.3倍になった経緯があり、今回も思惑視される形になっているようだ。なお、保有目的は純投資としている。

<9107> 川崎船 2125 +120大幅続伸。三菱UFJモルガン・スタンレー証券では投資判断を「アンダーウェイト」から「ニュートラル」に格上げ、目標株価も1900円から2300円に引き上げている。コンテナ船事業に従事する持分法適用関連会社ONE社の業績改善による予想ROEの上昇、PBR水準の割安感などを格上げの背景としている。また、野村證券でも投資判断「ニュートラル」継続で、目標株価を2000円から2200円に引き上げている。

<2910> ロックフィルド 1552 -26急反落。前日に第3四半期決算を発表、累計営業益は9.3億円で前年同期比44.3％減だが、通期計画の6.1億円、前期比29.1％増を超過する形になった。ただ、8-10月期には前年同期比増益であったものの、11-1月期は再度減益に転じる形に。前第4四半期大幅赤字の反動もあって、通期計画上振れは想定線であったとみられる。緊急事態宣言再発出で足元売り上げは落ち込んでいるともされ、ネガティブ視された。

<7590> タカショー 700 -57大幅続落。前日に21年1月期の決算を発表、営業利益は11.6億円で前期比2.2倍となったが、2月25日に業績修正を発表しており、サプライズは限定的になっている。一方、22年1月期は11.9億円で同3.3％増益の見通し。生活様式の変化に伴って、ガーデニング需要の持続などが期待されていた中、収益成長率の想定以上の鈍化がマイナス視される形に。

<6632> JVCKW 228 +26急騰。野村證券では投資判断「バイ」を継続で、目標株価を350円から400円にまで引き上げている。自動車市場の回復を背景に足下ではオートモーティブ分野の業績が急回復としているほか、新型コロナ緊急対策の一環として開発費の抑制が実現できている点などを評価。米中摩擦の好影響も期待される業務用無線などを中心とした利益成長が続くとの見方にも変更はないとしている。

<7752> リコー 1117 +150ストップ高比例配分。発行済み株式数の20.02％に当たる1億4500万株、1000億円を上限とする自己株式の取得実施を発表。取得期間は3月4日から1年間。また、2000万株及び今回取得する自己株式の全株を消却するとも発表。高水準の自社株買い実施による当面の需給面での下支え期待が高まる形になってた。また、中期経営計画説明会を開催しており、23年3月期営業利益1000億円などの計数目標も発表した。

<6412> 平和 1815 +149大幅続伸。三菱UFJモルガン・スタンレー証券では投資判断を「ニュートラル」から「オーバーウェイト」に、目標株価も1990円から2520円に引き上げた。業績計画の下方修正発表による悪材料出尽くし感のほか、今後は遊技機主体企業からゴルフ主体企業への転換を高評価する局面に入ると分析する。22年3月期業績は、一時的要因の一巡やゴルフ収益拡大から大幅営業増益予想、前期比6.1倍の202億円と見込む。

<9517> イーレックス 1787 +124大幅反発。前日に21年3月期業績予想の上方修正を発表している。営業利益は従来予想の83.1億円から152億円、前期比64.4％増と、一転大幅増益見通しに引き上げている。販売電力量の順調な増加で電力小売事業の売上が伸長したことに加え、卸販売の増加なども業績上振れに貢献した。第3四半期まで営業減益で推移していたこともあって、第4四半期の収益拡大にインパクトが強まる状況となっているようだ。

<7004> 日立造 920 +150ストップ高。容量が世界最大級となる全固体電池を開発したと報じられた。容量は1000ミリアンペア時で同社従来品から約7倍に増えているもよう。セ氏マイナス40度からプラス100度の厳しい環境でも動作するため、特殊環境下の産業機械や宇宙用途で需要があるとみている。2025年をめどに容量を数倍に増やす目標としている。次世代電池として注目されている全固体電池で優位性が高まったとの見方につながった。《ST》