マツモトキヨシ、SKジャパン、住友林など／本日の注目個別銘柄

<1808> 長谷工 1396 +78大幅反発。先週末に自己株式の取得実施を発表しており、今後の需給面での下支えにつながると好感される展開になっている。発行済み株式数の2.63％に当たる740万株、74億円を取得上限としており、取得期間は3月1日から9月30日まで。前回の2月26日までの自社株買い取得期間が終了したばかりのタイミングである。前回は300億円の上限に対して226億円の取得実績となっている。

<3038> 神戸物産 2891 +156大幅反発。先週末に1月の月次動向を発表している。単体売上高は前年同月比15.2％増となり、営業利益も同46.8％増益となった。営業利益の伸び率は今10月期に入って最大の水準に。引き続きマスクや除菌用アルコールなどの衛生関連商品のほか、「揚げなす乱切り」や「スライスたまねぎ」などの冷凍野菜も好調に推移したもよう。3月からはセールを実施することで、さらなる売上の拡大なども期待される状況に。

<6036> キーパー技研 2054 +86急騰。東海東京証券では投資判断を「ニュートラル」から「アウトパフォーム」に格上げ、目標株価も2300円から2900円に引き上げている。21年6月期営業利益は29.5億円で前期比2.2倍を予想、会社計画27億円を上回るとみている。直営店の売上高増加に加えて、下期からSUBARUでの純正採用が本格的に貢献することなどが寄与するとみている。来期の業績水準からみて現在の株価は割安との判断だ。

<3563> スシローGHD 4250 +265大幅反発。吉野家HD<9861>から京樽の株式を取得して、完全子会社化することを発表している。買収金額は非開示とされている。新型コロナの影響で京樽の業績は苦戦、収益性改善には時間を要するともみられているが、好立地店舗などを押さえている優位性があること、取扱商品の類似性から仕入れなどの面でシナジーが期待できることをプラス視する動きが優勢。なお、京樽の店舗は業態転換など行わないようだ。

<1911> 住友林 2049 +139大幅反発。SMBC日興証券では投資判断を「2」から「1」に、目標株価も2200円から2600円に引き上げた。コロナによる在宅時間の増加、住宅ローン金利低下を背景に米国戸建住宅販売が力強く推移、今12月期も米国戸建販売をドライバーに大幅増益を予想している。中長期的には、米国人口増加による戸建販売増加のほか、木材、再生可能エネルギーなど環境関連事業の成長で持続的な利益成長が期待できるとの見方だ。

<6897> ツインバード 1472 +72大幅反発。先週末に業績予想の上方修正を発表。営業利益は従来3.2-4.3億円のレンジ予想であったが、6.2億円、前期比3.5倍の水準にまで増額した。モデルナ社の新型コロナウイルス感染症ワクチン用ディープフリーザーについて、厚生労働省向け追加受注が発生したもようだ。上振れ期待もあったとみられるが、1月高値からの調整が進んでいたこともあって、格好の押し目買いの手掛かり材料につながっているようだ。

<9470> 学研HD 1475 -110大幅反落。公募増資などで最大で93億円を調達すると発表。143万5000株の公募増資、400万株の自己株処分による売出、81万5000株のオーバーアロットメントによる売出を実施する。調達資金はサービス付き高齢者向け住宅事業へ投資するなど医療福祉事業の強化、M&Aや借入金の返済などにも充てる。公募売出株数の合計株数は最大で625万株となり、自社株を除いた発行済み株式数の16.8％に当たる。

<8001> 伊藤忠 3292 +124大幅反発。著名投資家ウォーレン・バフェット氏率いる米バークシャー・ハザウェイが週末に「株主への手紙」を公開、同社株が日本企業として初めて保有額上位15銘柄に入ったことが明らかになっている。保有時価は約23億ドルであり、約5億ドルの含み益となっているもよう。長期的な投資対象としての位置づけが高まる形となり、評価の動きが一段と高まる格好になっている。

<3088> マツモトキヨシ 4770 +590大幅反発。ココカラファインとの経営統合契約締結を先週末に発表。10月に共同持ち株会社「マツキヨココカラ&カンパニー」を発足させ、両社グループが傘下に入る。20年1月に経営統合で基本合意し、これまで組織体制や統合の段取りについて協議してきた。ココカラファイン1に対して同社株1.70株が割り当てられる。本日は両社ともに株価が上昇、正式発表受け統合でのスケールメリットなどを期待した動きが優勢に。

<7608> SKジャパン 476 +36大幅反発。先週末に業績予想の上方修正を発表している。営業利益は従来予想の1.5億円から2.2億円に増額修正、2度目の緊急事態宣言発出による影響が想定よりも限定的だったほか、一段の経費削減も寄与したもよう。第3四半期決算発表時に上方修正した際は、修正幅の小ささがネガティブ視されたものの、続けざまの上方修正受けて見直しの動きが強まる状況になっている。《ST》