ブリヂストン、20年12月期は最終赤字　21年12月期は急回復を予想

■減収減益で着地、再編コストによって最終赤字を計上

　ブリヂストン（5108）は16日大引け後、20年12月期の通期決算（IFRS基準）を発表。コロナ禍の影響を受け、売上収益は前期比14.6％減の2兆9945億円、調整後営業利益は同35％減の2229億円、純損益は233億円の赤字（前期は2401億円の黒字）と不調に終わった。

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　9日には通期業績予想の上方修正を行っていたが、4Qに予想していた新型コロナに伴う悪影響が想定よりも限定的であったことからの修正であり、厳しい決算期であったことが見て取れる。また、純損益に関しては、海外事業における減損損失や事業再編に伴うコストが嵩み、最終赤字で着地した。

■北米の建設資材事業を売却　タイヤ事業軸にコア事業集中へ

　ブリヂストンは、今後の事業戦略を見据えタイヤ・ゴム事業といったコア事業に集中し、コストコントロールを行う「サスティナビリティビジネス計画」を策定。タイヤ・ゴム以外の事業の再編を遂行している。20年12月期は海外事業の減損損失処理のほか、ユニットバス事業の譲渡等によって事業の選択集中を行ってきた。

　また計画の一環として、21年1月に北米の建材製造部門「ファイアストン・ビルディングプロダクツ（FBP）」をスイス企業に売却することを発表した。FBPの売却益は約2,000億円となる見込みで、21年12月期に売却益を計上する模様。M&Aによる事業再編によって、事業の集中を進めていく方針。

■21年12月期の業績予想は増収増益

　21年12月期の業績予想は、売上収益が前期比1％増の3兆100億円、調整後営業利益が同16.6％増の2600億円、純利益は2610億円の黒字とした。先のFBPの売却益を含まれているものの、新型コロナの脅威が低下し、世界のタイヤ需要が回復することを見込んだ格好だ。特にトラック・バス部門は回復の見込みを立てている。

　EV化など自動車に関しては大きな業界変動が起きている一方で、自動車のタイヤは引き続き天然ゴムを中心に需要を獲得する模様。続くタイヤ需要を予想し、世界トップのタイヤ企業であるブリヂストンとしてはタイヤ事業の集中という戦略をとっていく方針だ。（記事：拓蔵・記事一覧を見る）